選考概略
日本企業格付センターが作成した、2027年･日経平均225社の就職偏差値ランキングを発表する。なお、”就職偏差値”とは疑似的概念であり本来の”偏差値”とは異なる（詳細は選考基準を参照）。
対象：日経平均採用銘柄225社
選考期間：26年9月1日~30日
選考基準：こちら
意見公募：こちら
選考結果
【79】電通 住友商事 丸紅 キーエンス 三菱地所 三井不動産
━━━ 日経平均225社の頂点 ━━━
【76】トヨタ自動車 ソニー 東京エレクトロン レーザーテック ディスコ 武田薬品工業 アステラス製薬 中外製薬 第一三共 東京海上日動 INPEX KDDI 野村総合研究所
【75】JR東海 ENEOS 日本製鉄 三菱重工業 豊田通商 双日 リクルート エーザイ 味の素 東急不動産 東京建物 富士フイルム 川崎汽船 東京ガス
【74】日本電信電話 ファナック 日立製作所 日揮 アサヒ 出光興産 信越化学工業 日本たばこ産業 協和キリン 塩野義製薬 アドバンテスト
━━━ 日経平均225社の最高峰 ━━━
【73】関西電力 中部電力 三菱ケミカル 日産自動車 本田技研工業 デンソー 大阪ガス 鹿島建設 大林組 JR東日本 東宝
【72】三井住友信託 花王 住友化学 AGC 大和ハウス工業 清水建設 大成建設 JFEスチール
【71】三菱UFJ銀行 オリックス 東京電力 三井化学 日清製粉 東急 コマツ オリンパス 横河電機 住友ファーマ 大塚製薬 NTTデータ SCREEN バンダイナムコ
【70】日本郵政 第一生命 パナソニック サイバーエージェント 富士通 NEC キヤノン 明治 クボタ ブリヂストン ファーストリテイリング 住友金属鉱山 小田急電鉄 京成電鉄 東武鉄道 ベイカレント
━━━ 日経平均225社の上位 ━━━
【69】三井住友銀行 三井住友海上 村田製作所 三菱電機 住友電工 東レ 積水ハウス IHI キッコーマン メルカリ 京王電鉄 HOYA 荏原製作所
【68】野村證券(OP) 日本ハム SMC TDK オムロン ダイキン キオクシア KOKUSAI 長谷工 資生堂 ヤマハ JX金属 住友重機械工業 旭化成 日産化学 ソフトバンク JAL エムスリー 三井金属
【67】みずほFG(OP) あおぞら銀行 大和証券(OP) 損保ジャパン(OP) いすゞ自動車 ニコン ヤマハ発動機 富士電機 川崎重工 セイコーエプソン DNP 凸版印刷 ソシオネクスト フジクラ JR西日本 テルモ 日東電工 リコー 安川電機 サッポロビール オリエンタルランド トレンドマイクロ ローム
【66】りそな銀行 SUBARU マツダ 三菱自動車 スズキ 日本ガイシ 京セラ レゾナック 神戸製鋼所 帝人 日立建機 三菱マテリアル TOTO クラレ UBE 東ソー LINEヤフー DeNA カプコン ANA
━━━ 日経平均225社の中堅 ━━━
【65】横浜ゴム ジェイテクト SUMCO DOWA 楽天 ルネサスエレクトロニクス イビデン ニッスイ
【64】日本製鋼所 ZOZO 王子製紙 アルプスアルパイン コナミ デンカ
【63】シャープ ミネベアミツミ NX日本通運 日本精工 トクヤマ 古河電工 アマダ セブン&アイ ニチレイ NTN ネクソン 日本電気硝子 太平洋セメント
【62】太陽誘電 東海カーボン SHIFT ふくおかフィナンシャルグループ オークマ
【60】イオン 三越伊勢丹 高島屋 良品計画 J.フロントリテイリング OIOI セコム パン･パシフィック･インターナショナル
━━━ 日経平均採用の名誉 ━━━
日経平均採用銘柄以外の企業群
講評
今回の構成銘柄見直しでは、半導体関連企業やゲーム･小売企業の新規採用が進んだ一方、電機･機械などの伝統的な製造業に属する企業の一部が除外される結果となった。 2026年は4月と10月にそれぞれ3銘柄が入れ替わり、産業構造の変化を反映する動きが見られた。
特に注目されるのが、半導体関連企業の新規採用である。4月には、NAND型フラッシュメモリー大手のキオクシアが新たに採用された。さらに10月には、半導体材料を展開するJX金属と、半導体製造装置メーカーのKOKUSAI ELECTRICが加わった。AI･データセンター投資の拡大を背景に、半導体産業の先端技術を支える企業の存在感が強まっている。
小売･エンタメ分野でも新規採用が見られた。 4月には『ドン･キホーテ』などを展開するパン･パシフィック･インターナショナルが採用され、10月には『バイオハザード』『モンスターハンター』などの世界的なゲームIPを有するカプコンが加わった。両社は異なる事業領域ながら、独自の事業基盤を強みとしており、従来とは異なる企業の存在感が増している。
一方、既存の構成銘柄については、電機･機械関連企業を中心に除外が進んだ。 4月にはGSユアサとカシオ計算機が除外され、10月にはコニカミノルタとカナデビアが対象となった。また、日野自動車は三菱ふそうとの経営統合に伴い、4月に新設持株会社のARCHIONへと入れ替わったものの、同社も10月の定期見直しで除外されている。
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