就職偏差値.com
西日本電信電話（NTT西日本）は、西日本地域において地域通信を担うNTTグループの情報通信会社。1999年に日本電信電話の組織再編に伴って設立され、関西･中部･北陸･中四国･九州エリアにおいて電話網･デジタル通信網を提供してきた。2001年には光ファイバーによる高速通信サービス『フレッツ光』の提供をスタート。2015年には個人向け通信契約販売を他社へ委ね、自社は卸提供に徹する『光コラボ』をスタート。現在では、管轄エリア内の固定通信の加入者シェアにおいて約63%を占め、『フレッツ光』契約数は1,040万契約以上。
・NTTグループの地域電気通信会社、西日本エリア全土を所轄
・売上高･利益いずれも極めて安定的、財務体質も大いに健全
・大卒総合職･30歳で年収600万〜700万円ほど、住宅補助が充実
NTTドコモは、NTTグループのモバイル通信会社。1991年に日本電信電話からモバイル通信事業を分離して設立。1999年には世界初となる携帯電話インターネット接続『iモード』を開始。平成時代を通して世界最先端となる携帯電話向けインターネットサービスを提供し続けた。スマートフォンの普及によってモバイル通信の重要性が拡大した現在では、携帯電話契約数は8,800万回線以上で国内シェア約35%を掌握。2020年にNTTが株式公開買い付けによって全株式を取得、上場廃止となった。
・NTTグループのモバイル通信会社、2020年に上場廃止され完全子会社化
・売上高は超安定かつ巨額利益を安定して稼ぐ、財務体質も極めて健全
・大卒総合職･30歳で年収700万〜800万円、福利厚生が制度改定で縮小
東日本電信電話（NTT東日本）は、東日本地域において地域通信を担うNTTグループの情報通信会社。1999年に日本電信電話の組織再編に伴って設立され、関東･甲信越･東北･北海道エリアにおいて電話網･デジタル通信網を提供してきた。2001年には光ファイバーによる高速通信サービス『フレッツ光』の提供をスタート。2015年には個人向け通信契約販売を他社へ委ね、自社は卸提供に徹する『光コラボ』をスタート。現在では、管轄エリア内の固定通信の加入者シェアにおいて約70%を占め、『フレッツ光』契約数は1,300万契約以上。
・NTTグループの地域電気通信会社、東日本エリア全土を所轄
・売上高･利益いずれも極めて安定的、財務体質も大いに健全
・大卒総合職･30歳で年収600万〜700万円ほど、住宅補助が充実
ソフトバンクは、モバイル通信ネットワーク･固定電話サービス･衛星電話などを提供する大手電気通信会社。2006年に英･ボーダフォン日本法人を買収したソフトバンクが、同社をソフトバンクモバイルへ社名変更したことで誕生。2015年にソフトバンクモバイルからソフトバンクへと社名変更（2015年までソフトバンクと呼ばれていた企業はソフトバンクグループへと社名変更）。通信事業をSoftbank･Y!mobile･LINEMOブランドで展開する他、グループ傘下にLINEヤフー･ZOZO･アスクルなどの大手企業を多数擁する。金融事業にも注力しており、キャッシュレスサービスPayPayを展開。
・大手通信キャリアの一角、Yahoo!･LINE･ZOZOなどが傘下入り
・売上高･利益いずれも成長基調、ただし財務体質は自己資本比率15%どまり
・平均年収804万円だが、福利厚生は手薄で家賃補助は2年間のみ
KDDIは、モバイル通信ネットワーク･固定電話サービス･衛星電話などの電機通信サービスを提供する大手電気通信会社。2000年に京セラ傘下の第二電電、トヨタ自動車が関与していたKDD･日本移動通信が合併して設立。1985年の通信自由化を機に設立された新電電会社3社の合併により、電気通信業界ではNTTに次ぐ巨大グループを形成。現在ではモバイル通信ブランドのau･UQmobile･povoを主力としつつ、金融･教育･エンタメ･ヘルスケア･Eコマースなど多種多様な事業を展開。
・auブランドなどを展開する大手通信会社、ドコモと並び国内首位級
・売上高･利益は右肩上がりで成長、利益率も高い
・平均年収945万円と高水準、インフラ業界最高クラスの高待遇
日本電信電話（NTT）は、国内最大の電気通信企業グループであるNTTグループの持株会社。1985年にNTT法に基づき旧電電公社が民営化されたことで発足。民営化後も全国一律のサービス性を提供するために発行株式の30%以上を日本国政府（財務大臣）が保有する。連結子会社952社･関連会社141社を擁する国内最大級の巨大グループであり、主要な事業会社にはNTTドコモ･NTT東日本･NTT西日本･NTTデータ･NTTコミュニケーションズなどがある。
・国内最大の通信インフラ企業、日本国政府が筆頭株主の旧国策会社
・売上高･利益いずれも安定的、IOWN構想の実現を最重要課題とする
・平均年収971万円で福利厚生も良好だが、新卒採用は僅かな研究開発職のみ