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マツダの企業格付・就職偏差値【業績動向から平均年収まで解説!】

企業概要

マツダは、世界130ヶ国以上でMAZDAブランドの自動車を製造・販売する中堅自動車メーカー。1920年に東洋コルク工業として創業。1960年代にはキャロル360が大ヒットしたことでトヨタ自動車・日産自動車を抑えて国内首位に君臨。現代ではスカイアクティブ技術と魂動デザインを武器に商品力の高い自動車づくりに注力、世界的に熱心なファンを抱える。1980年代以降は米フォード傘下であったが2008年に関係解消、2017年からはトヨタ自動車と資本業務提携。

POINT

1.世界シェア1%ほど年産150万台規模の中堅自動車メーカー
2.売上高・利益は横這いが続いており成長性は希薄
3.平均年収637万円だが大卒総合職の平均年収は750~800万円ほど

業績動向

✔売上高と営業利益

マツダの売上高は2020年を除けば*1、売上高3兆円レベルでの推移が続いている。営業利益は年度により好不調が分かれるが、過去最高を記録した2015年の営業利益2,268億円からは停滞気味*2。
*1:2020年は世界的なCOVID-19感染拡大によりマツダの新車生産・販売は大きく混乱。売上高2.8兆円までの後退を余儀なくされた。
*2:2015年以降のマツダは世界販売150万台前後で安定的だが、為替レート・原材料価格に利益水準を左右される状況が続いている。

✔セグメント別の状況

マツダは日本事業、北米事業(アメリカ・カナダ・メキシコなど米州全域)、欧州事業(ドイツ・フランス・イギリス・スイス・イタリア・スペインなど欧州全域)、アジア事業(中国・台湾・タイ・マレーシアなどアジア全域)、その他事業(南アフリカ・コロンビア・ほか)の5事業を有する。
マツダは世界130ヶ国以上で事業展開するグローバル自動車メーカーだが、売上高の約26%を日本事業で稼ぐ。利益面では日本事業が大きな貢献を果たしており、利益の約73%を日本事業で確保している。

✔最終利益と利益率

マツダの純利益は2020年を除けば黒字を確保できているが、年度により好不調が分かれる*3。営業利益率は0~4%ほどの水準で推移しており、そこまで高くない水準。
*3:営業利益が為替レート・原材料価格によって上下変動するのに追従して純利益も好不調が変化する状態が続いている。2020年のみCOVID-19感染拡大で主力工場が操業停止したことによる特別損失が発生、純損失に転落した。

✔自己資本比率と純資産

マツダの自己資本比率は長期的に40%レベルでの推移が続いており、十分な健全性を維持できている。純資産は長期的な増加傾向が続いており、2022年には純資産1.46兆円に到達。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

マツダの平均年収は630~680万円ほどの水準が長年に渡って継続。自動車メーカーは現業職を大量採用しているため大卒総合職の平均年収は750~800万円ほどと推定。平均年齢は微増傾向が続いているが、直近でも平均年齢41.8歳であるため大手メーカーの標準的水準。

✔従業員数と勤続年数

マツダの従業員数は緩やかな増加傾向が続いており、2020年には2.26万人に到達。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は4.8万人ほど。平均勤続年数は16年前後で安定的だが、大手メーカーとしてはやや短めの水準。

総合評価

企業格付け:BBB

日系自動車メーカーにおいて売上高で5位に位置する中堅自動車メーカー。世界シェアは約1%ほどだが、日本・北米・欧州などの先進国市場に強い他、東南アジアでもそこそこ存在感を放っている存在。売上高は3兆円レベルが長期的に定着しており、成長性はあまりない状況。2016年以降はスズキに売上高で追い越された。財務体質は自己資本比率40%以上と自動車メーカーとしてはかなり高めの水準を確保、1970年代・1990年代・2000年代に経営危機に陥ってきた苦い経験から財務体質の健全性の確保には熱心か。自動車業界で急激に進んでいる電気自動車シフトには遅れており、2021年には初の電気自動車であるMX-30を発売するも航続距離は僅か256km。国内販売台数は年間183台に留まるなど痛い状況。当面は内燃機関車で稼ぐ方針だが、マツダの最重要市場である北米・欧州が急激に電気自動車シフトを進めているため、将来業績が心配される。

就職格付け:BB

世界的に熱心なファンを抱える自動車メーカーであり、魅力的な自動車づくりには定評。広島県を代表する企業でもあり、中四国エリアでは地元経済を牽引する名門企業の位置づけ。給与水準は平均年収650万円レベルと大手自動車部品メーカーには一歩劣る水準。しかし、主力事業所が広島県・山口県など中四国エリアに集中しているため、生活コストを抑制できる点は無視できないメリット。中四国エリアの出身者であれば積極的に狙っていきたい代表格の企業の1社であろう。福利厚生はかなり凡庸、家賃補助制度はなく、総合職の独身寮は事業所から公共交通機関で片道1時間以上と極端に離れており不便極まりない。

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