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パナソニックホールディングスは、白物家電･照明器具･バッテリー･BtoBソリューションなどを展開する総合電機メーカー。1918年に松下幸之助が創業した松下電気器具製作所を源流とし、2011年には業績不振に陥った三洋電機を傘下に収めた。現在では家電･空調･照明･電子部品･FAデバイス･自動車用バッテリーなどを幅広く展開。日本を代表する総合電機メーカーの1社。大手電機メーカー8社の中では白物家電が占める割合が特に高く、一般消費者にも広く親しまれる企業でもある。
・ 電機業界3位だが売上高の成長は頭打ち、財務体質は改善傾向が続く
・ 直近ではパナソニックコネクトを設立、ビジネスモデル転換を急ぐ
・ 持株会社は平均年収908万円･平均勤続年数18.3年のホワイト企業
シャープは、冷蔵庫･電子レンジ･洗濯機･ディスプレイ･センサモジュールなどを製造販売する大手電機メーカー。1912年にベルト用バックルを製造する金属加工店として創業、1925年には鉱石ラジオを"シャープ"ブランドで発売して電機メーカーへと転換した。日本初の量産型電子レンジや液晶表示式電卓などを発明した名門企業であり、ユニークかつ独特な製品開発に定評。液晶パネルへの過剰投資が祟って2010年代に経営危機に陥ったが、2016年に台湾の鴻海精密工業が救済して同社の傘下企業となった。
・100年以上の歴史を持つ名門の大手電機メーカー、独特の製品開発力に強み
・売上高2兆円規模だが利益が非常に不安定、財務体質も弱い
・平均年収718万円だが住宅手当はない、早期退職制度で従業員が減少中
ニコンは、カメラ･レンズ･顕微鏡･半導体露光装置などを主力とする光学機器メーカー。1917年に東京計器から分離独立して創業。戦前は日本軍向けの狙撃眼鏡や測距儀などが主力製品であったが、戦後には民間向け事業に転換。以降はカメラやレンズを主力事業としており、デジタル一眼レフカメラ･ミラーレス一眼レフカメラで世界シェア上位級。1980年代には半導体露光装置にも進出して第二の柱に。
・かつてキヤノンと双璧を為した日本カメラ産業の祖、一眼レフカメラに強い
・カメラ市場の衰退による業績悪化から回復傾向、非カメラ事業が成長中
・平均年収862万円に上昇、ジョブ型の人事制度を導入して脱年功序列を図る
キヤノンは、カメラ･レンズ･プリンタ･半導体製造装置などを主力とする光学･精密機械メーカー。1933年に吉田五郎などが設立した精機光学研究所を源流とし、1934年に日本初の国産小型カメラを完成させた名門企業。特にカメラ分野で高いブランド力を誇るが、事業の多角化にも積極的でプリンタ･複合機･医療機器･半導体製造装置でも高い技術力がある。特に複合機分野では新技術による複写機を完成させ、米ゼロックスの市場独占を解体へ追い込んだ実績を持つ。
・カメラ･複合機で世界的大手、他にも競争力が高い事業を多数有する優良企業
・売上高は横這い推移、ただし利益体質と財務体質は強靭
・平均年収800万円程度、ただし福利厚生は希薄である点に注意
セイコーエプソンは、プリンタ･プロジェクター･スキャナーなどを製造する電機メーカー。1942年にセイコーグループの協力会社として創業した大和工業が源流であるが、1959年にセイコー諏訪工場を譲り受けてセイコーの社名を冠するようになった。創業当初から時計製造をコア事業としていたが、1980年代に半導体･プリンタ分野へと進出。現在ではプリンタなどの電機製品が主力製品となっている。現在もセイコーグループは大株主ではあるが保有割合は3.46%に過ぎず、資本関係は極めて薄い。
・セイコーG系の電機メーカー、プリンタで世界シェア第3位
・売上高はやや停滞気味だが直近は為替と値上げの恩恵で急増、財務も堅い
・平均年収800万円程度、地盤の長野県では極めて評価が高いメーカー
カシオ計算機は、腕時計･電卓･電子楽器･電子辞書などを開発製造する電機メーカー。1946年に樫尾忠雄がリレー回路を用いた電子計算機を開発したことで創業、1970年代以降は家庭向けパーソナル電卓"カシオミニ"や腕時計"G-SHOCK"などの爆発的ヒット商品を連発。日本製＝安価で高品質のイメージを築き上げた立役者的なメーカー。かつては携帯電話やデジタルカメラにおいても大きなシェアを獲得していたが、スマートフォンの普及による需要激減によって撤退。
・腕時計や電子辞書などに強み、携帯電話･カメラからは事業撤退
・売上高は2007年から約60%もの減少、利益も微減傾向にあり苦戦
・平均年収は819万円と良い水準、福利厚生もそこそこ良好
JVCケンウッドは、カーナビ･ドライブレコーダー･ヘッドホンなどの映像･音響機器を展開とする電機メーカー。1927年に米ビクタートーキングマシンが設立した日本ビクターを源流とし、2008年に同業のケンウッドが経営統合して設立された。伝統的に日本ビクターはオーディオ･ビデオカメラ分野が得意であり、ケンウッドはアマチュア無線･自動車向け機器を得意。近年ではカーナビ･ドライブレコーダーを主力製品としている。2011年には民生用テレビの生産から撤退、2022年には民生用ビデオカメラから撤退。
・カーナビ･ドライブレコーダーを得意とする電機メーカー、無線分野も強い
・業績低迷が続いていたが2022年からやや好転、財務体質も回復傾向
・平均年収697万円だが平均年齢50歳以上、平均勤続24年以上
ダイキン工業は、空調機･冷凍機･化学製品･防衛機器などを製造する総合空調メーカー。1924年に設立された大阪金属工業を源流とし、かつてはエンジン･精密機械･航空部品･を主力としていた。が、1951年に日本初のエアコン開発に成功したことで総合空調メーカーへ業態転換。現在では空調機器で世界首位であり、世界170ヶ国以上に展開。各国の現地ニーズを的確に捉えた製品をスピーディに供給することを社是とする。戦前からの名残で戦車砲弾なども製造しており、防衛産業でも一定の存在感がある。
・世界首位級の総合空調メーカー、省エネ･ローカライズに強み
・売上高･利益は急成長中、海外市場におけるエアコン販売好調が追い風
・平均年収748万円と在阪大手メーカー上位級、福利厚生は特徴ない
セイコーグループは、時計製造を主力とする精密機械メーカー。1881年に服部金太郎が開設した服部時計店を起源に持ち、1890年代から国産懐中時計の量産化に成功した日系時計メーカーの雄。1960年代に世界初のクオーツ腕時計の開発に成功。伝統的なスイス時計メーカーの多くを窮地へと追い込み、腕時計市場を席捲。現在では高級腕時計から普及価格帯に至るまで幅広く時計を販売。社名が類似するセイコーエプソンは当社から諏訪工場が分離した企業である。
・日本を代表する時計メーカーの一角、低～高価格帯まで幅広く展開
・売上高は回復傾向だが利益率はかなり凡庸、財務健全性も普通
・大卒総合職は30歳で年収480万~550万円ほど、福利厚生は薄め
シチズン時計は、時計製造を主力とする精密機械メーカー。1918年に貴族院議員の山崎亀吉が尚工舎時計研究所として設立した。創業から時計製造が一貫して主力事業ではあるが、世界中の時計メーカーに時計機械（ムーブメント）を販売する部品サプライヤーでもある。とりわけクオーツ式ムーブメントは得意分野であり、1999年には累計生産数量17億個がギネス記録に認定。時計製造で培った機械･電子技術を活かして、工作機械･自動旋盤･自動車部品･電子部品など事業多角化にも成功。
・腕時計と工作機械が主力、時計ムーブメントは世界シェア上位
・COVID-19流行による業績不振から復活、財務体質は大いに健全
・平均年収713万円まで回復、グローバル職は海外赴任･駐在も多い
ソニーグループは、映像機器･エンターテイメント分野･ゲーム･金融サービスなど多岐にわたる製品・サービスを提供する大手電機メーカー。1946年に東京で小型ラジオ修理店として創業後、1950年代にはトランジスタラジオの製造販売で急成長。1960年代にテレビ･音響機器など主力製品とし、ウォークマンなどの世界的ヒット商品を開発。1990年代にはゲーム分野･音楽･金融など事業を多角化。現在では、アニメ･金融･音楽･電機製品など多種多様な事業を展開する大手コングロマリットとなっている。
・ゲーム･映画･音楽･電機製品･金融に強い世界的コングロマリット
・売上高･利益いずれも好調で過去最高を更新、財務体質も良好
・平均年収1,100万円以上、大卒総合職なら30歳で年収950万円前後
オンキヨーホームエンターテイメントは、オーディオ機器･ヘッドホン･イヤホンなどを主力とした電機メーカー。1946年に松下電器産業を退職した五代武がスピーカー工場として創業。1957年に東芝グループ入りを果たし、1960年代のオーディオブームで業績拡大。が、2000年代以降はオーディオ産業の斜陽化により衰退。2018年以降は事業売却を繰り返し、2021年にはシャープに祖業のホームAV事業を売却。イヤホンや車載スピーカーでの事業継続を模索していたが、2022年に破産手続を開始して事実上倒産。現在ではシャープ傘下のオンキヨーテクノロジーが「オンキヨー」ブランドを継承。
・日本を代表するオーディオブランドの一角、2022年に経営破綻
・売上高は急減少で慢性赤字体質、財務体質は債務超過で壊滅的
・破綻前後に別会社へと事業分割、シャープ傘下でホームAV事業は今なお存続
バルミューダは、キッチン家電･空調機器･照明機器などを製造販売する電機メーカー。元シンガーソングライターの寺尾玄が2003年にデザイン会社として創業、2010年にはDCモーター扇風機がヒットしたことで業態を転換。2015年にはキッチン家電に進出してトースター･電子レンジを立て続けにヒットさせた。自社工場を持たないファブレスメーカーであり、マーケティング･デザインに特化した組織体制で他社との差別化を図る。2021年に京セラとの共同開発体制でスマートフォン事業に参入するも2023年に撤退。
１．独特の世界観･優れたデザインで熱心なファンを抱える家電メーカー
２．売上高･利益は急成長したが、2022年以降は売上高･利益いずれも失速気味
３．平均年収795万円とかなりの高水準だが、福利厚生は極めて弱い
ブラザー工業は、プリンタ･複合機･ミシン･工作機械などを製造する電機メーカー。1908年に安井兼吉がミシン修理を目的に創業した安井ミシン商会を源流とし、創業者の死去後に安井ミシン兄弟商会として改組。1928年に"BROTHER"ブランドでの自社製ミシン販売を開始。1950年代から事業多角化を強烈に進め、現在ではプリンタ･複合機･ミシン･工作機械･歯車･カラオケ機器など幅広い製品ラインナップを誇る。海外売上高比率が85%にも達するグローバル企業でもあり、世界40ヶ国以上で事業展開。
・ミシン･プリンタにおいて世界的大手の電機メーカー、事業多角化にも熱心
・売上高･利益は横ばいだが優良な利益率を誇り、財務体質も極めて盤石
・平均年収784万円で業界上位級だが、福利厚生は大手の割には普通レベル
リコーは複合機･スキャナ･レーザープリンタ･デジタルカメラなど事務機器･光学機器を製造する電機メーカー。1936年に市村清が理化学研究所から複写機用感光紙の権利を譲り受けて創業。終戦直後はカメラを主力製品としたが、1955年には複写機リコピーを発売して事務機器へ進出。1970年代からOA（オフィスオートメーション）を提唱、オフィス向けソリューションへと注力。現在では、ソフトウェア･エッジデバイスも展開。複合機ではキヤノンに並んで世界シェア2位級。2023年には東芝と事務機器部門の統合を合意、事務用機器で世界シェア首位へと躍進する目算。
・リコー三愛グループの中核企業、複合機では世界シェア上位
・売上高は2007年のピークから停滞、財務体質は良好
・平均年収838万円だが平均年齢は高い、20代での管理職登用も