本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
キヤノンは、オフィス機器･カメラ･医療機器･半導体製造装置などを主力とする光学･精密機械メーカー。1933年に吉田五郎らが高級カメラの国産化を目指して創業し、1934年には試作カメラ『カンノン』を完成させた。終戦後にはカメラの輸出を開始し、1967年には海外売上高比率が50%を突破した。1970年代にはプリンタ･複写機･半導体製造装置などに進出し、複写機では独自技術によって米･ゼロックス社の特許網を回避。1980年代には米HP社へのプリンタの供給を開始し、オフィス機器事業を拡大した。2000年代にはフィルムカメラの衰退に直面したが、デジタルカメラへの移行に成功。が、2010年代にはスマートフォンの普及によるカメラ需要の縮小に直面。2016年に東芝から医療機器事業を買収し、医療向け画像診断装置を取り込んだ。現在では、プリンタ･複合機･カメラ･半導体製造装置でも世界的なシェアを確立する。なお、現在の社名は1934年の試作カメラ『カンノン』に由来し、観音様にあやかる意が込められている。
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値：69(上位)
かなりの勝ち組サラリーマン。安定的な業績と、強固な利益基盤が強み。一般知名度は極めて高いうえ給与水準も良好だが、福利厚生の薄さが痛い。ペーパーレス化の進展も不安要素。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度：難関上位級
採用人数は年間200人～300人以上と門戸は広いが、やはり電機業界の有名企業ゆえに倍率が高め。大卒総合職の出身大学はハイレベル大学から中堅大学まで意外と幅広い。
採用大学：【国公立】名古屋大学･東北大学･九州大学･筑波大学･横浜国立大学･新潟大学･山梨大学･宇都宮大学･電気通信大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･明治大学･中央大学･青山学院大学･立命館大学･東京理科大学･東京都市大学･東京電機大学など（出典：大学通信ONLINE）
業績動向
✔売上高と営業利益
キヤノンの売上高は3.1兆～4.1兆円レベルでの横ばい推移が続いていた*1が、2025年は過去最高となる4.5兆円に上振れしている*1。営業利益は2020年･2021年のみ低迷したが、同年を除けば2,700億～3,700億円ほどで推移している。
*1：売上高の成長が希薄となっているのは、他事業の成長をカメラ事業の地盤沈下が相殺しているため。スマートフォンの普及でデジタルカメラ市場が急激に衰退した他、一眼レフカメラもミラーレス一眼レフの急成長に追随できずシェアを落としている。
✔セグメント別の状況
キヤノンは、プリンティング事業（オフィス向け複合機･レーザー複合機･インクジェットプリンタ･スキャナー･電卓など）、メディカル事業（CT装置･超音波診断装置･MRI装置･眼科機器など）、イメージング事業（デジタルカメラ･一眼レフカメラ･鋼管用レンズ）、インダストリアル（半導体露光装置･FPD露光装置･有機ELディスプレイ製造装置）、その他事業（ハンディターミナル）、の5事業を有する。
当社の事業構造は、オフィス向け複合機･プリンターを中核とするイメージング事業を最大の収益源とし、機器販売と消耗品･保守を組み合わせたストック型モデルを形成している。オフィス機器は、本体の販売後にもトナー･インク･保守サービスが長期的な安定収益となることで当社の業績を下支えしている。デジタルカメラや映像機器などのイメージング事業はカメラ市場の縮小という逆風によって収益面での重要性は低下しているが、光学技術や精密加工技術の蓄積という観点では、当社の技術基盤を支える重要な役割を担っている。加えて、医療機器や産業機器といった新領域への展開も進めているが、現時点ではオフィス機器事業を代替する規模には至っておらず、全体としては「プリンティング事業を核とし、周辺分野で技術応用を図る多層的事業構造」を形成していると評価できる。
✔最終利益と利益率
キヤノンの純利益は平常時は1,600億～2,600億円レベルで推移しているが、2021年のみCOVID-19の感染拡大による販売低迷が災いして833億円に留まった*2。営業利益率は平常時であれば6%～8%レベルであり、大手電機メーカーとしては若干高めの水準にある。
*2：2021年に純利益が低迷した理由は、COVID-19の感染拡大による影響が主要因。当社においては、①外出規制の巣ごもりによるカメラ需要の急減、②リモートワークによるオフィス機器の販売低迷、によって痛烈な打撃を及ぼした。
✔自己資本比率と純資産
キヤノンの自己資本比率は58.6%（2025年）と高めの水準。過去20年以上に渡って純利益を安定確保してきた過去の蓄積が幸いして、財務健全性は大いに優良である。純資産は2022年から増加傾向が続いており、2025年は3.64兆円に到達している。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
キヤノンの平均年収は865万円（2025年）と大手電機メーカーとしては標準的な水準にある。大卒総合職の場合は、30歳で年収650万円～690万円ほど、課長職レベルで年収1,050万～1,200万円ほど。平均年齢は44.2歳（2025年）となっており、大手企業の標準的な水準をやや上回る。
✔従業員数と勤続年数
キヤノンの単体従業員数は2022年から微減傾向が続いており、2025年は2.39万人規模の組織体制となっている。子会社･関連会社を含めた連結従業員は18万人レベルであり、かなりの大所帯である。平均勤続年数は19.0年（2025年）と大手企業の標準的な水準を上回る。
上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。
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