企業概要
キヤノンは、カメラ･レンズ･プリンタ･半導体製造装置などを主力とする光学･精密機械メーカー。1933年に吉田五郎などが設立した精機光学研究所を源流とし、1934年に日本初の国産小型カメラを完成させた名門企業。特にカメラ分野で高いブランド力を誇るが、事業の多角化にも積極的でプリンタ･複合機･医療機器･半導体製造装置でも高い技術力がある。特に複合機分野では新技術による複写機を完成させ、米ゼロックスの市場独占を解体へ追い込んだ実績を持つ。
１．世界的存在のカメラ以外にも競争力が高い事業を多数有する優良企業
２．売上高は横這い推移、ただし利益体質と財務体質は強靭
３．平均年収800万円程度、ただし福利厚生は希薄である点に注意
業績動向
✔売上高と経常利益
キヤノンの売上高は4兆円前後の水準での横ばい推移となっており、成長性は希薄*1。営業利益は年度ごとに好不調が分かれるが、営業損失を計上することは滅多にない点が強み。2020年の4~6月期を除けば00年代以降は営業黒字を維持し続けている頑強な利益基盤を持つ。
*1：売上高の成長が希薄となっているのは、他事業の成長をカメラ事業の地盤沈下が相殺している形。スマートフォンの爆発的な普及でコンパクトデジタルカメラ市場が急激に衰退した他、安泰と思われた一眼レフカメラもミラーレス一眼レフの急成長に追随できずシェアを落としている。
✔セグメント別の状況
キヤノンはコンスーマ事業（個人向けデジタルカメラ･プリンタなど）、エンタープライズ事業（キヤノンITソリューションズなど）、エリア事業（海外向けの入出力機器販売･サポートなど）、プロフェッショナル事業（印刷業向け高速プリンタ、ヘルスケア、半導体製造装置など）その他事業の5事業を有する。
かつてカメラで市場を席巻したが、現在ではカメラ市場の衰退によって精機事業が主力事業となっている。精機事業が利益の約94%を占めており、カメラ事業の苦戦が伺える。
✔最終利益と利益率
キヤノンの純利益は好調時は3,000億レベル、不調時は1,000億レベルで推移している。なお、2020年のみCOVID-19の感染拡大による急激な販売低迷が災いして833億円に留まった。
*2：COVID-19の感染拡大は、①外出規制の巣ごもりによるカメラ需要の急減、②リモートワークによるオフィス機器の販売低迷、などを複数事業に痛烈な打撃を及ぼした。
✔自己資本比率と純資産
キヤノンの自己資本比率は直近で61.9%と高めの水準。過去20年以上に渡って純利益を安定確保してきた過去の蓄積が幸いして財務健全性は優良。純資産は2020年頃から増加傾向が続いており、直近では3.61兆円ほど。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
キヤノンの平均年収は直近で832万円と大手メーカーなりの水準だが、年功序列色が強い給与制度。大卒総合職の場合は、30歳で650万円~700万円ほど、課長職レベルで年収1,050万~1,200万円ほど。平均年齢は40歳を上回っており、社員の年齢構成はかなり高め。
✔従業員数と勤続年数
キヤノンの単体従業員数は微減傾向が長期的に続いており、直近では2.39万人規模。子会社･関連会社を含めた連結従業員は18万人レベルであり、かなりの大所帯。平均勤続年数は20年前後とかなり長め。
総合評価
企業格付け：A
ニコンと並んで日本のカメラ産業を長年に渡って支えてきた著名企業としてブランドイメージは上々。カメラ市場はスマートフォンの普及で市場縮小が著しいが、事業多角化が進んだ企業であった為に売上高が衰退する事態には陥っていない（同業のニコンの著しい売上高の縮小とは対照的）。プリンタ･複合機･半導体製造装置など、高い競争力を有する優良事業を多数擁している点は強み。更に、メーカーでありながら利益体質が強靭で、過去20年以上に渡って営業黒字を維持している点は高く評価できる。財務体質も強靭であり、当面は安泰の企業。
就職格付け：BB
日本人なら知らない人はいない有名企業、企業イメージも良いため就職先として自慢できる。業績と財務体質も良好で、終身雇用を期待して入社するならば選んで間違いない企業。ただ問題は、福利厚生の希薄さ。社宅･住宅手当･家賃補助･食事補助などの手当はなく、新卒採用FAQには「処遇の基軸を仕事基準としているため、個々人の状況によって処遇に差が出る寮・社宅の提供はありません」との一文がある。家族構成や居住地による待遇変更をしない平等主義にも見えるが、独身貴族と子沢山･都内出身と地方出身…など個々人の差に応じたサポートは期待できない。こうした福利厚生がなくても超高給なら問題ないが、給与水準は大手メーカーの中位ほど。求職者の間でも賛否が分かれる企業である。