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電通総研は、金融業･製造業向けITソリューションおよびマーケティングITプラットフォームを展開とする電通グループのIT･コンサルティング会社。1975年に電通と米･GE社との合弁会社として創業、コンピュータ黎明期からIT技術を積極的に活用。2000年には株式上場を果たし、電通グループ外との取引を拡大。現在では金融業･製造業向けITソリューションを提供する他、電通グループの知見を活かしたマーケティングITプラットフォームも展開。2024年に電通国際情報サービスから現社名へと社名変更。
・電通グループのIT･コンサル会社、グループ外との取引が売上高の約80%
・売上高･利益いずれも成長傾向、財務体質も自己資本比率60%以上で良好
・平均年収1,128万円と高額だが退職金はない、業績拡大により大量採用中
ドリームインキュベータは、独立系の戦略コンサルティングファーム･ベンチャーキャピタル。創業者の堀紘一がハーバード大学でMBAを取得後、ボストンコンサルティンググループを経て2000年に創業。戦略コンサルティングを超えた"ビジネスプロデュース"を社是とし、業界を横断した新事業創造を志向する。主要クライアントは日系大企業･政府機関など。インキュベーションにも熱心であり、ベンチャーキャピタルとしてスタートアップ企業への出資･支援も。2021年には電通グループから出資を受けて資本業務提携、電通グループが発行済み株式数の約22%を保有する筆頭株主に（参考リンク）。
・日系戦略コンサル、ベンチャーキャピタルとしての顔も
・業績は子会社の成長･売却により急好転、財務体質も大いに良好
・平均年収1,000万円以上と高収入、2022年は特別賞与で1,776万円に急増
三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする大手コンサルティング会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は990名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
・官公庁･三菱UFJグループと親密なコンサル会社、システム開発も強い
・売上高･利益いずれも横這い、財務体質は自己資本比率50%以上
・平均年収1,000万円以上で福利厚生も充実、取扱案件も良質
ベイカレント･コンサルティングは、デジタル戦略策定･システムインテグレーションを主力とするコンサルティング会社。1998年にIT技術者派遣を主力とするピーシーワークスとして創業、2006年に現社名へと社名変更。戦略･業務･ITなど多種多様な領域でコンサルティングに対応する日系コンサルファームであるが、最主力はITコンサル領域。顧客企業のITプロジェクトの進捗管理を支援するPMO領域に強み。
・IT領域に強みを持つ日系コンサルティング会社、PMO案件が多め
・売上高･利益いずれも急成長、財務体質も自己資本比率70%以上で優良
・平均年収1,100万円以上で給与水準は高いが、平均勤続年数は3.5年
アクセンチュアは、アイルランドに本社を置く世界最大級のコンサルティングファーム。1989年に米大手監査法人アーサー･アンダーセンのコンサル部門が分社化により誕生。分社化直後は同社との関係は良好であったが、1990年代後半には競争関係に陥ったことで対立。2000年には新社名･アクセンチュアを冠して独立。2020年代以降にはIT領域への専門性を高めて競争力を拡大、現在ではグローバル従業員70万人を超える世界最大級のコンサル会社に成長、日本でも従業員2万人以上を擁する。
・世界最大級のコンサル会社、IT×コンサルのビジネスモデルで躍進
・売上高･利益いずれも増加傾向で利益率も良い、財務体質も堅実
・30歳･コンサルタントで年収700万~850万円、終身雇用は望み薄
リンクアンドモチベーションは、組織人事コンサルティング･キャリア指導･人材マッチングサービスなどを主力とするコンサルティング会社。2000年にリクルート出身の小笹芳央らが東京都で創業。創業直後から「モチベーションエンジニアリング」を基幹技術として掲げ、実効性･再現性がある組織人事コンサルティングを展開。2016年からは組織改善クラウドサービスを展開、顧客企業の組織データの収集から改善実行までを一気通貫で対応。個人顧客向けのキャリアスクールや学生向け個別指導塾「SS-1」なども展開。
・「モチベーションエンジニアリング」を核とする組織人事コンサル会社
・売上高は横ばいだが利益は急回復、やや負債が多めの財務体質
・平均年収664万円だが福利厚生は希薄、平均年齢30歳前後の若い組織体制
野村総合研究所は、野村グループに属するコンサルティングファーム･システムインテグレータ。1988年に野村総合研究所と野村コンピュータシステムが合併して誕生。歴史的経緯から野村ホールディングスが筆頭株主ではあるが、現在では同社の持分法適用会社という関係に留まる。経営コンサル･シンクタンク事業も展開するが、実態としてはIT分野が売上高･利益の大半を占める。金融向けITソリューションに強みを持ち、証券･投資信託･保険･銀行向けの大規模システム開発を得意とする。
・野村Gのコンサル･IT企業、金融向けITに強く業績拡大が継続中
・過去20年以上に渡って赤字転落歴がない強固な業績基盤
・平均年収1,200万円以上で平均勤続年数14年以上、裁量労働制が大前提
山田コンサルティンググループは、中小企業向けコンサルティングを主力とするコンサルティング会社。1989年にフィナンシャルプランニング会社として創業。1990年以降にバブル崩壊で危機に陥った中小企業の事業再生コンサルティングを多数手掛けたことを契機に、企業向けコンサルティング会社へと転換。経営･財務･税務･不動産分野など専門分野を拡大して総合コンサルティングファームへと躍進。2000年代には投資･事業承継ファンドを立ち上げ、未上場株式投資にも進出。
・中小企業向け総合コンサルファーム、上場企業コンサル･投資ファンドも
・売上高は増加傾向で高利益率、財務堅実で手元資金潤沢
・平均年収865万円で昇進も早いが、平均勤続年数は6年強に留まる
構造計画研究所は、構造設計･技術解析･ソフトウェア開発を主力とするコンサルティング会社。1956年に東京工業大学建築学科･谷口研究室の助手であった服部正が大学発ベンチャーとして創業。1960年代には日本各地の城郭修復･再建に参画、最新鋭のIBM製コンピュータを早期から導入して設計業務の効率化に成功。構造設計･特殊解析の見識を活かして2003年の六本木ヒルズの建築にも参加。現在では、建築コンサルティングのみならず、情報通信･製造･意思決定･科学的リサーチなど幅広いソリューションを提供。
・工学･技術コンサルティングを幅広く展開、ソフトウェア開発も強い
・売上高･利益いずれも右肩上がりで増加、財務体質は優良で良化傾向
・平均年収986万円で給与引上げを経営目標に掲げる、福利厚生も住宅補助が手厚い
シグマクシスは、ITコンサルティング･業務変革コンサルティング･ベンチャー投資などを事業とするコンサルティング会社。2005年に三菱商事･米RHJインターナショナルが共同出資して設立。創業期からITコンサルティングを主力としてきた他、ベンチャー企業投資やバリューアップ支援なども手掛ける。2018年には三菱商事が全株式を売却したが、2021年には伊藤忠商事が資本業務提携。現在では伊藤忠商事･伊藤忠テクノソリューションズと連携、IT領域内外のコンサルティング事業を幅広く展開。
・IT領域に強いコンサルティング会社、かつて三菱商事が設立したがグループ離脱済
・売上高･利益いずれも長期的な成長が続く、財務体質は盤石で実質無借金経営
・平均年収1,000万円以上と高給、裁量労働制かつ福利厚生は薄め
船井総研ホールディングスは、独立系の経営コンサルティングファーム。創業者の船井幸雄が1970年に創業した日本マーケティングセンターを源流とし、1972年に出版した"変身商法"がベストセラーとなったことで業容を拡大。1985年には船井総合研究所へと改名、流通業以外への経営コンサルティングにも進出した。中小企業向け経営コンサルティングを主力としており、①コンサルタントが定期訪問する顧問契約コンサルティング、②会員経営者を集めて開催する経営研究会、③特定課題を解決する為のプロジェクト型コンサルティング、などを提供。
・大阪に本社を置く中小企業に特化した経営コンサルティングファーム
・売上高･利益いずれも成長基調、財務体質は自己資本比率80%以上で堅実
・平均年収699万円、売上実績次第でインセンティブを支給