企業概要
商船三井（略称：MOL）は、三井グループに属する国内最大手の大手海運会社。1942年に三井物産船舶部が分離独立して創業、1964年には名門海運会社であった大阪商船と合併して大阪商船三井船舶となった。1965年には世界初のRO-RO式外航自動車輸送船”追浜丸”を建造、国産車の北米向け大量輸出を実現した。1998年にはナビックスラインと合併、業界首位の日本郵船に並ぶ企業規模へと躍進。2017年に日本郵船・川崎汽船とコンテナ船部門と合併させて発足した、新会社ONEは世界第6位のコンテナ船運航規模を誇る。かつて三井物産から分離独立した企業であるが、現在では資本関係はない。
１．日本郵船と並ぶ大手海運会社の一角、三井物産から分離独立した企業
２．売上高･利益いずれも2021年から絶好調、財務体質も急回復
３．平均年収1,000万円前後、業績好調なら1,500万円以上
業績動向
✔売上高と営業利益
商船三井の売上高は長年に渡って0.9兆~1.6兆円のレンジで推移しており、年度により好不調が大きく分かれる*1。営業利益も年度により極端に分かれていて安定性はないが、2021年以降は大幅な増益*2。
*1：海運業界は極めて市況変動が激しい業界であり、市況高騰と低迷を歴史的に繰り返している特徴がある。2020年以降には歴史的な海運バブルが10年ぶりに到来、海運各社は大幅な増収増益を遂げた。
*2：2021年はCOVID-19感染拡大によるサプライチェーンの混乱で海運市況が大幅高騰、海運運賃の上昇によって売上高･利益が急増。過去最高を記録した2008年には営業利益2,912億円を記録している。
✔セグメント別の状況
商船三井はドライバルク事業（石炭･鉄鉱石･木材チップ運搬船など）、エネルギー事業（タンカー･LNG船など）、製品輸送事業（コンテナ船･自動車専用船･フェリー･内航Ro-Ro船など）、不動産事業（土地建物貸借･ビル管理など）、関連事業（クルーズ･曳船･商社など）、その他の4事業を有する。
商船三井の売上高を支えているのは、ドライバルク事業･エネルギー事業･製品輸送事業の3事業。直近数年はコンテナ運賃市況の急騰によって製品輸送事業の売上高･利益が急増しており、業績を牽引している。コンテナ船事業は2017年の分社化により現在は持分法適用会社のONEに委ねられているが、同社からの配当金が業績に組み込まれている事情がある。
✔最終利益と利益率
商船三井の純利益は2020年まで低空飛行が続いていたが、2020年以降は右肩上がりで増加。2022年には純利益7,961億円に到達して過去最高を更新。営業利益率は0~6%レベルで推移しているが、営業利益には持分法適用会社での利益が計上されないため業績好調が数字に表れにくい。
✔自己資本比率と純資産
商船三井の自己資本比率は長年に渡って20%台での推移が続いていたが、2021年以降には業績好調で急回復。直近の2022年には54.0%に到達して大いに健全な水準へ到達。純資産も2021年から急増加、直近の2022年には純資産3.56兆円に到達。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
商船三井の平均年収は長年に渡って1,000万円前後での推移が続いているが、直近の2022年は業績好調により1,517万円へと急増。大卒総合職であれば30代で1,000万円を超える。業績によりボーナス額が変動するため、業績低迷時は平均年収900万円台に後退する。平均年齢は37歳前後で横ばい推移。
✔従業員数と勤続年数
商船三井の従業員数は1,168人に過ぎず、少数精鋭の組織となっている。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は8,748人ほど。平均勤続年数は13.5年前後であり、大手企業としてはやや短めの水準。
総合評価
企業格付け：AAA
日本郵船と並び立つ国内最大手の海運企業。戦前からの超名門企業である日本郵船とは異なり、戦時中までは三井物産の一部門として事業展開をしてきた歴史がある。戦後に大阪商船･ナビックスラインとの合併を経て業界2位の規模までの拡大を果たした点では新興企業。業績は極めて不安定であり、2020年までは長引く海運不況で業績低迷していたが、2021年以降は海運市況の高騰で純利益7,000億円を超える絶頂期が再来。海運業界は海運市況による乱高下を歴史的に繰り返す特徴がある為、業績に安定感はまったくないのも仕方がない。財務体質は長引く海運不況の影響で自己資本比率20%台にまで衰弱していたが、2021年以降は自己資本比率50%以上にまで急回復。次の海運不況が到来しても生き永らえるだけの財務体質の健全化を果たした。
就職格付け：AAA
日本を代表する名門企業の1社かつ国民経済を根底から支える重要企業であるため、世間体は抜群に良い。海運業界ゆえに業績は安定さを欠くが、海運不況の時期にあっても社員への待遇は良好であり平均年収900～1,000万円レベルで手厚い。2022年には業績好調により平均年収1,500万円を超える領域に突入。福利厚生は家賃補助･社宅など大手企業なりの制度が整っており過不足なし。従業員持株会に月1万円の奨励金があるが、株価の動きがダイナミックであるため上手く活用すればひと財産を築くことも夢ではない。歴史のある名門企業かつグローバルに活躍できる職種であることから就職人気度は高く、そのうえ新卒採用の採用人数は50人/年ほどしかない。総合不動産ディベロッパー並みの難易度･希少度である。