カテゴリー: 電機

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

シチズン時計は、時計製造を主力とする精密機械メーカー。1918年に貴族院議員の山崎龜吉が尚工舎時計研究所として設立。戦前から懐中時計･腕時計を製造し、精工舎（現･セイコーグループ）と並ぶ大手時計メーカーとして躍進。1960年代からは精密技術を活かして事務機器分野へと進出、1980年代には工作機械･電子部品分野にも事業領域を拡大。2000年代からはスイス･アメリカの老舗ブランドを次々と買収、低価格～高価格帯までの製品ラインナップを強化。現在では腕時計ブランド『アテッサ』『プロマスター』『Q&Q』の他、高級ブランドとして『ザ･シチズン』『カンパノラ』『アーノルド･サン』などを展開。世界中の時計メーカーに時計部品（ムーブメント）を販売する部品サプライヤーとしても知られ、クオーツ式ムーブメントでは1999年に累計生産数量17億個がギネス記録に認定された。

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企業概要

GSユアサ（正式表記：ジーエス･ユアサコーポレーション）は、自動車用鉛バッテリー･リチウムイオン電池･産業用電池などを製造する大手バッテリーメーカー。2004年に世界シェア6位の日本電池と世界シェア4位だったユアサコーポレーションが合併して誕生。現在でも日系首位の鉛バッテリーメーカーであり、自動車用鉛バッテリーで世界シェア2位･オートバイ向け鉛バッテリーでも世界シェア2位を誇る。大株主にはトヨタ自動車･本田技研工業が名を連ね、大手自動車メーカーとも懇意。これまでリチウムイオン電池ではシェアが低かったが、2023年には本田技研工業などから増資を受けて研究開発･生産能力の拡張に意欲。

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コニカミノルタは、複合機･プリンタ･産業印刷･ITサービスなどを主力とする大手電機メーカー。1928年に田嶋一雄がドイツ人らと国産カメラの生産を目指して創業。戦時中には海軍向け双眼鏡などを生産したが、空襲によって主力工場を焼失。戦後には再びカメラを主力製品とし、1970年代には電子複写機に参入。1985年には世界初のオートフォーカス一眼レフカメラを商品化し、世界的な大ヒットとなった。2003年には同業のコニカと経営統合し、コニカミノルタとなった。2006年にはデジタルカメラ時代の本格到来を前にカメラ･フイルム事業から撤退。現在では複合機･プリンタをコア事業としながら、産業向け印刷･ITソリューション･光学部品などに幅広く事業展開する。A3カラー複合機では世界的な大手であり、カラーデジタル印刷機では世界約40カ国でトップシェアに位置する。

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島津製作所は、分析計測機器･医用画像診断機器を主力とする計測機器･医療機器メーカー。1875年に島津源蔵が理化学機器メーカーとして創業。1909年には日本初の医療用X線装置の開発に成功し、日本におけるX線装置の普及に貢献。1917年には蓄電池事業を分離して日本電池（現･GSユアサ）を設立。1920年代にはマネキン製造に参入、一時は国内シェア85%以上までに達した（現在は撤退済）。1950年代には光電式分光光度計･ガスクロマトグラフを開発し、分析計測機器分野での存在感を高めた。2002年には従業員の田中耕一がノーベル化学賞を受賞したことで、BtoBメーカーでありながら一般知名度を急速に高めた。現在では分析計測機器を主力としつつ、医療･産業･航空分野へと幅広く事業展開。X線診断装置で世界シェア4位、ターボ分子ポンプで世界シェア首位級。

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ブラザー工業は、プリンタ･複合機･ミシン･工作機械などを製造する電機メーカー。1908年に安井兼吉がミシン修理店として創業。1928年に『ブラザー』ブランドでの自社製ミシンを発売。1950年代からはミシンで培ったモーター技術などを生かし、洗濯機･扇風機･オートバイなど事業多角化を強烈に進めた。1970年代にはドットプリンタを開発、電子制御技術を活かしてミシンなど既存製品の電子化を推進。1980年代にはレーザープリンタやファックスにも進出。現在ではプリンタ･複合機･ミシン･工作機械･歯車･カラオケ機器など広範な製品ラインナップを誇り、祖業のミシン分野では世界シェア1位に君臨。海外売上高比率が85%にも達するグローバル企業でもあり、世界40ヶ国以上で事業展開。

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横河電機は、プラント向けプロセス分析計･生産制御システム･光通信測定器などを主力とする電機メーカー。1915年に横河民輔らが電気計器の製造を目的に創業。戦前には国産初となる電流計･電圧計を実用化、1933年には工業用指示調節計を完成させて制御分野へと進出。1975年には世界で初めて分散形制御システムを完成させ、プロセス単位の工程管理による顧客プラントの安定操業に貢献した。現在は石油･化学プラント向け制御･計測機器を主力としており、同分野において国内1位･世界6位の地位を確立。米ハネウェル･独シーメンス･瑞ABBなどの世界大手と互角に渡り合う、日本を代表する計測･制御機器メーカーである。なお、創業者の横河民輔は建築家としても著名であり、三越呉服店（現三越日本橋本店）、東京証券取引所旧本館、第一生命本社など、戦前を代表する建築物を手がけた実績を有する。

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リコーは、複合機･スキャナ･レーザープリンタ･デジタルカメラなど事務機器･光学機器を製造する三愛グループの大手電機メーカー。1936年に市村清が理化学研究所から複写機用感光紙の権利を譲り受けて創業。終戦からしばらくはカメラを主力製品としたが、1955年には複写機『リコピー』を発売して事務機器へ進出。1970年代からはOA（オフィスオートメーション）を提唱、オフィス向けソリューションへと事業領域を拡張。現在では、複合機ではキヤノンに並んで世界シェア2位、ソフトウェア･エッジデバイスも展開。なお、社名の由来は、理化学研究所（理研）であり、創業者の原点を現在も社名に残している。

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オムロンは、制御機器･産業用ロボット･医療機器･電子部品などを主力とする大手電子部品･電機メーカー。1933年に立石一真がレントゲン写真撮影用タイマーの製造を目的に創業。戦時中には日本企業として初めてマイクロスイッチの国産化に成功、制御機器の先駆者としての土台を築いた。1960年代には交通システム･医療機器･電子計算機など事業多角化を加速。1967年には世界初の定期券･普通券を両用できる無人改札システムの実用化に成功。1990年には立石電機から現社名へと社名変更。現在ではリレーで世界シェアの約20%を掌握する他、制御機器･駅システム･電子血圧計などでも国内シェア上位。

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キーエンスは、自動制御機器･計測機器･顕微鏡などの開発･販売を事業とする電子機器メーカー。1974年に現名誉会長の滝崎武光が設立したリード電機が発祥、1986年に現社名のキーエンスに社名変更。ファクトリーオートメーション分野で米コグネックスに次ぐ世界第2位、世界40カ国以上に進出しており海外売上高50%以上。驚異的な利益率と卓越したビジネスモデルで知られ、時価総額は日系企業上位5社に数えられる。2009年にジャストシステムと資本提携、現在に至るまで同社の筆頭株主である。

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カシオ計算機は、腕時計･電卓･電子楽器･電子辞書などを開発製造する電機メーカー。1946年に樫尾忠雄がリレー回路を用いた電子計算機を開発したことで創業、1970年代以降は家庭向けパーソナル電卓『カシオミニ』や腕時計『G-SHOCK』などの爆発的ヒット商品を連発。「日本製＝安価で高品質」のイメージを築き上げた立役者的なメーカー。かつては携帯電話やデジタルカメラにおいても大きなシェアを獲得していたが、スマートフォンの普及による需要激減によって撤退。

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セイコーエプソンは、プリンタ･プロジェクター･スキャナーなどを製造する電機メーカー。1942年にセイコーグループの時計部品工場として創業。当初は時計製造を主力事業としたが、1980年代には電機･プリンタ分野へと事業を多角化。1990年代には720dpiの高画質印刷を実現したカラーインクジェットプリンタを発売して大ヒットを記録した。現在では低コスト大量印刷を強みとするインクタンク方式プリンタにおいて世界的シェア1位を保持しており、オフィス大量印刷や新興国市場において存在感を発揮している。現在もセイコーグループは大株主ではあるが保有割合は3.46%に過ぎず、実質的に独立した経営体制にある。

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フジクラは、電力ケーブル･光ファイバ･情報通信機器･自動車向けワイヤーハーネスを主力製品とする電機メーカー。1885年に藤倉善八が綿巻線の製造を目指して創業。1890年にはゴム巻線の国産化に成功して、日系電線メーカーの雄として躍進。1970年代から光ファイバの研究開発を進め、現在では情報通信機器･光ファイバも主力事業の一角。自動車向け電装品にも強く、独フォルクスワーゲンと親密。同業の住友電気工業･古河電気工業と並んで電線御三家と称され、企業規模は業界3位。光ファイバ融着機で世界シェア首位、フレキシブルプリント基板では世界シェア3位を掌握。

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住友電気工業は、自動車電装部品･光ファイバ･通信機器･電子ワイヤ･送配電用電線などを手掛ける自動車部品･非鉄金属メーカー。1897年に住友本店が設立した住友伸銅場が源流であり、戦前から銅電線･電線ケーブルを製造してきた。現代においては自動車用ワイヤーハーネス･光ファイバ･電線などが主力製品。自動車用ワイヤーハーネスでは世界シェア首位、光ファイバでは世界上位5社の一角。自社で銅･アルミなどの非鉄金属材料開発から加工プロセスまでを内製化できる点が競争力の源泉となっており、素材･加工･最終製品を一体で設計できる企業は世界的にも極めて限られている。住友グループでは住友商事に続く売上高を誇り、同グループ中核企業の1社。連結従業員数28万人に及ぶ巨大企業。