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フジクラは、電力ケーブル･光ファイバ･情報通信機器･自動車向けワイヤーハーネスを主力製品とする電機メーカー。1885年に藤倉善八が綿巻線の製造を目指して創業。1890年にはゴム巻線の国産化に成功して、日系電線メーカーの雄として躍進。1970年代から光ファイバの研究開発を進め、現在では情報通信機器･光ファイバも主力事業の一角。自動車向け電装品にも強く、独フォルクスワーゲンと親密。同業の住友電気工業･古河電気工業と並んで電線御三家と称され、企業規模は業界3位。光ファイバ融着機で世界シェア首位、フレキシブルプリント基板では世界シェア3位を掌握。
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ダイキン工業は、空調機･冷凍機･化学製品などを製造する総合空調メーカー。1924年に山田晁が航空部品メーカーとして創業。1951年に日本初のエアコン開発に成功したことで総合空調メーカーへ業態転換。1960年代には高度経済成長期の住宅･オフィス空調需要の拡大を追い風に急成長を遂げ、1980年代からは北米･欧州･アジアへと積極的に進出。2012年には米空調機大手･グッドマンを買収、北米市場における家庭用エアコンでもシェアを急拡大。現在では空調機器で世界シェア首位に位置し、世界170ヶ国以上に展開。各国の現地ニーズを的確に捉えた製品をスピーディに供給することを社是とする。戦前からの名残で戦車砲弾なども製造しており、防衛産業でも一定の存在感がある。
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住友電気工業は、自動車電装部品･光ファイバ･通信機器･電子ワイヤ･送配電用電線などを手掛ける自動車部品･非鉄金属メーカー。1897年に住友本店が設立した住友伸銅場が源流であり、戦前から銅電線･電線ケーブルを製造してきた。現代においては自動車用ワイヤーハーネス･光ファイバ･電線などが主力製品。自動車用ワイヤーハーネスでは世界シェア首位、光ファイバでは世界上位5社の一角。自社で銅･アルミなどの非鉄金属材料開発から加工プロセスまでを内製化できる点が競争力の源泉となっており、素材･加工･最終製品を一体で設計できる企業は世界的にも極めて限られている。住友グループでは住友商事に続く売上高を誇り、同グループ中核企業の1社。連結従業員数28万人に及ぶ巨大企業。
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キヤノンは、オフィス機器･カメラ･医療機器･半導体製造装置などを主力とする光学･精密機械メーカー。1933年に吉田五郎らが精機光学研究所として設立。1934年には日本初の国産小型カメラを完成させ、戦前からカメラメーカーとして発展。1960年代にはカメラの輸出比率が50%を超え、世界的なカメラブランドとして認知されるに至る。1970年代からは光学技術を生かした事業多角化を進め、事務用機器や電卓の生産に進出。特に複合機分野では小型･低価格な複写機を完成させ、米･ゼロックスの市場独占を解体へ追い込んだ。現在ではプリンタ･複合機を中心としつつ、カメラ･医療機器･半導体製造装置など幅広い領域へ事業を展開、光学技術を軸とする総合精密機械メーカーとなっている。
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日立製作所は、IT･電力設備･産業機器･家電･鉄道･自動車部品などを主力とする総合電機メーカー。連結子会社770社を擁する日立グループの中核企業。1910年に日立鉱山の機械製造･修理部門として創業、1920年に日立製作所として独立。戦前からエレベータ･電気機関車･発電所･家電を幅広く手掛け、戦後には原子力発電･IT分野などにも進出。現在では総合電機メーカーとしては国内首位の売上高を誇る。最近ではIT領域に注力しており、2022年には米IT大手･グローバルロジックを買収。
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安川電機は、産業用ロボット･ACサーボモータ･インバータを主力とする工作機械･電機メーカー。1915年に電動機の開発を目指して福岡県北九州市で創業、戦前から電動機･モーター分野で存在感を発揮した。1977年には国産初となる電気式多関節ロボットの開発に成功、以降は産業用ロボットのパイオニア企業としてグローバル市場へと拡大。これまでに270万台以上の産業用ロボットを納入し、自動車･半導体･電機分野などで工場自動化に広く貢献してきた。現在では産業用ロボット分野で世界シェア3位、ACサーボモータでは世界シェア1位を誇る。
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シャープは、冷蔵庫･電子レンジ･洗濯機･ディスプレイ･センサモジュールなどを展開する大手電機メーカー。1912年にベルト用バックルメーカーとして創業、1925年には鉱石ラジオを『シャープ』ブランドで発売、電機メーカーへと転換した。戦後には日本初の家庭用電子レンジや液晶表示式電卓などを発明、ユニークかつ独特な製品開発に定評。2000年代には薄型液晶テレビで世界シェア首位となり、高精細な液晶技術でテレビ業界を牽引したが、2010年代には液晶パネルへの過剰投資が祟って経営危機に陥った。2016年には台湾･鴻海精密工業による出資を受け入れ、同社の傘下企業となった。現在では、鴻海グループの資本力と生産基盤を活かしながら、当社が持つ『AQUOS』『プラズマクラスター』『ヘルシオ』などのブランド資産を軸とした製品展開を進めている。
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セイコーエプソンは、プリンタ･プロジェクター･スキャナーなどを製造する電機メーカー。1942年にセイコーグループの時計部品工場として創業。当初は時計製造を主力事業としたが、1980年代には電機･プリンタ分野へと事業を多角化。1990年代には720dpiの高画質印刷を実現したカラーインクジェットプリンタを発売して大ヒットを記録した。現在では低コスト大量印刷を強みとするインクタンク方式プリンタにおいて世界的シェア1位を保持しており、オフィス大量印刷や新興国市場において存在感を発揮している。現在もセイコーグループは大株主ではあるが保有割合は3.46%に過ぎず、実質的に独立した経営体制にある。
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京セラは、電子部品･ファインセラミック･情報機器･医療機器･太陽光発電システムなどを主力とする総合電子部品･電機メーカー。1959年に稲盛和夫がファインセラミック専業メーカーとして創業。創業当初より絶縁部品やIC向け部材の製造を手掛け、材料技術を基盤に事業を拡大してきた経緯を持つ。1984年には第二電電企画（現･KDDI）の創業24社のうちの1社に名を連ね、情報通信分野へも進出。現在では電子部品･ファインセラミックのみならず、携帯電話端末･プリンター･機械工具･太陽光発電パネル･医療機器など多種多様な事業を展開する多角化企業へと発展している。半導体向けセラミックパッケージでは、世界シェアの約70%を占める世界トップ企業である。
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オムロンは、制御機器･産業用ロボット･医療機器･電子部品などを主力とする大手電子部品･電機メーカー。1933年に立石一真がレントゲン写真撮影用タイマーの製造を目的に創業。戦時中には日本企業として初めてマイクロスイッチの国産化に成功、制御機器の先駆者としての土台を築いた。1960年代には交通システム･医療機器･電子計算機など事業多角化を加速。1967年には世界初の定期券･普通券を両用できる無人改札システムの実用化に成功。1990年には立石電機から現社名へと社名変更。現在ではリレーで世界シェアの約20%を掌握する他、制御機器･駅システム･電子血圧計などでも国内シェア上位。
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NEC（正式表記：日本電気）は、ITサービス･社会インフラを主力とする住友グループのIT会社。1899年に岩垂邦彦と米ウェスタンエレクトリックが日本初の外資系合弁会社として設立。戦前から通信機器の製造を始め、1932年に住友グループ入りを果たした。戦後には家電･半導体･パソコンなど幅広い分野へ事業を拡大、特に半導体分野では世界市場を席捲し、パソコン分野においてもPC-9800シリーズが国内市場をほぼ独占するなど、日本を代表する総合電機メーカーとしての地位を確立した。が、2000年代にはグローバル競争の激化や事業ポートフォリオの分散により収益力が低下。リーマンショック後には不採算事業を整理、現在はITサービスと社会インフラを主力事業とするITベンダーへと転換。
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ソニーグループは、映像機器･エンターテイメント分野･ゲーム･金融サービスなど多岐にわたる製品・サービスを提供する大手電機メーカー。1946年に東京で小型ラジオ修理店として創業後、1950年代にはトランジスタラジオの製造販売で急成長。1960年代にテレビ･音響機器など主力製品とし、ウォークマンなどの世界的ヒット商品を開発。1990年代にはゲーム分野･音楽･金融など事業を多角化。現在では、アニメ･金融･音楽･電機製品など多種多様な事業を展開する巨大コングロマリットとなっている。
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三菱電機は、エレベーター･パワー半導体･PLC･人工衛星など幅広いBtoB向け電気製品を展開する三菱グループの大手総合電機メーカー。1921年に三菱造船から電機製作所が分社化して独立、100年以上に渡って変圧器･電動機をはじめとする重電･軽電機器を製造してきた。歴史的に民生家電よりも産業･インフラ分野へ軸足を置いてきた事情があり、多種多様な製品群を抱えつつ、技術要件･信頼性･長期保守体制が重視されるニッチ高付加価値分野を重点分野としてきた。エレベーター･エスカレーターで国内シェア首位、鉄道車両電装品･エンジン電装品･パワー半導体･エアコンなどでシェア上位。単一製品依存ではなく複数の高シェア製品で分散的に利益を積み上げる構造が特徴。
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シンフォニアテクノロジーは、発電機･電装品･半導体搬送装置･電磁クラッチなどを主力とする電機メーカー。1917年に鳥羽造船所の電機工場として創業。1921年には神戸製鋼所に譲渡されて同社の一部となるが、1949年には神鋼電機として独立。1950年代には振動機や航空電装品へと事業多角化を進める一方、家電製品からは撤退してBtoB業態へと転換。2008年には現社名へと社名変更し、神戸製鋼所の持分法適用会社から離脱。現在では半導体搬送装置で世界シェア首位を誇る他、事業多角化によって多種多様な電機機器を製造する。
・神戸製鋼所Gから分離した電機メーカー、事業範囲が極めて広範
・売上高･利益は2021年から成長傾向が継続、財務体質は大いに良好
・平均年収689万円だが住宅補助･休暇制度が優れる、三重県が地盤
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JVCケンウッドは、カーナビ･ドライブレコーダー･ヘッドホンなどの映像･音響機器を展開とする電機メーカー。1927年に米ビクタートーキングマシンが設立した日本ビクターを源流とし、2008年に同業のケンウッドが経営統合して設立された。伝統的に日本ビクターはオーディオ･ビデオカメラ分野が得意であり、ケンウッドはアマチュア無線･自動車向け機器を得意。近年ではカーナビ･ドライブレコーダーを主力製品としている。2011年には民生用テレビの生産から撤退、2022年には民生用ビデオカメラから撤退。
・車載機器･無線機器･音響機器が主力の電機メーカー、神奈川県が地盤
・業績は2022年から好転、財務体質も有利子負債の圧縮による改善が進む
・平均年収853万円だが高齢化が深刻、福利厚生はかなり充実