企業概要
ブリヂストンは、自動車･飛行機･バイク向けのタイヤ製造を主力とする大手自動車部品メーカー。1930年に日本足袋のタイヤ部門として発足後、1931年にブリッヂストンタイヤとして分離独立。1988年には米ファイアストンを買収、米州エリアでの地位を確立することに成功した。仏ミシュランと並んで世界屈指の総合タイヤメーカーとして君臨しており、タイヤでは世界首位級。祖業はタイヤだが事業多角化が進んでおり、自転車･スポーツ用品･自動車部品･工業用資材なども製造している。
１．世界首位を争う最大手タイヤメーカー、事業多角化も進展
２．COVID-19感染拡大から復活して、初の売上高4兆円突破を達成
３．平均年収は749万円と大手メーカーとしては普通、ただ企業ブランドは高い
業績動向
✔売上高と営業利益
ブリヂストンの売上高は年度により上下変動が大きいが、直近の2022年には4兆円の大台を突破して過去最高を更新した*1。営業利益は売上高よりも上下変動のムラが激しく、2015年の3127億円が最高記録のままである。
*1：2022年はインフレ（原材料費･エネルギー費･労務費･海上運賃の高騰）によるマイナス影響が甚大であったが、販売価格の強気な値上げと高付加価値商品の強化によって売上高が急回復。
✔セグメント別の状況
ブリヂストンは日本事業（日本国内）、米州事業（アメリカ･カナダ･メキシコなど）、欧州他事業（ヨーロッパ･ロシア･中近東･インド･アフリカなど）、アジア事業（アジア･中国･大洋州など）、その他事業の5事業を有する。
ブリヂストンの売上高の柱は米州事業であり、売上高の約45%･営業利益の約50%を占める稼ぎ頭。国内のビジネス規模も意外と大きく、米州に次ぐ。反面、ヨーロッパ･アフリカ･アジアの規模感は売上高･営業利益の30%未満。
✔最終利益と利益率
ブリヂストンの純利益は年度によって上下変動がまちまちであり、安定感は薄い。ただし、最終赤字に転落することは稀であり、2020年の最終赤字は69年ぶり*2。自己資本利益率は概ね10%以上で推移しており、大手メーカーとしては良好。
*2：COVID-19感染拡大による外出自粛の影響でタイヤ販売が世界的に急減。更に、中国やロシアなど海外事業の減損損失や事業構造改革費用などで1,588億円の損失が生じたことで最終赤字に転落。COVID-19という特殊事情が大きい。
✔自己資本比率と純資産
ブリヂストンの自己資本比率は直近で59.8%と大手メーカーとしては高めの水準であり、堅実な財務体質。純資産は堅調な増加を継続しており、直近では3兆円を突破。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
ブリヂストンの平均年収は直近で749万円と大手メーカーとしてはやや凡庸な水準。大卒総合職の平均年収は750~850万円程度と推定される。平均年齢は緩やかな増加基調にあり、平均年齢40歳を上回っている。
✔従業員数と勤続年数
ブリヂストンの従業員数は2019年頃から減少傾向、直近では12.9万人となっている。平均勤続年数は緩やかな増加基調にあるが、直近でも15.2年と大手メーカーとしては普通。
総合評価
企業格付け：AA
世界首位級のタイヤメーカーであり、ブランド力と知名度は申し分がない優良企業。業績はあまり安定感がないが、最終赤字にまで転落することは滅多にない点は大きな安心感。財務は非常に堅実であり、自己資本利益率60%に迫る。昨今の急激な電気自動車シフトによって自動車業界は100年に1度と呼ばれる大変革期にあるとはいえ、タイヤという部品は自動車が地上を走行する限り絶対的に残り続ける部品であるため当面安泰。加えて、タイヤはブランド力が極めて重視される商品であるため、新興国タイヤメーカーの攻勢にも強い。
就職格付け：AA
日本人なら知らない人がいない有名企業であり、企業ブランドとしては申し分がない。完成車メーカーと比較すればやや企業ブランドで劣る点もあるが、タイヤはBtoC製品の側面も持ち合わせるため、知名度において他の自動車部品サプライヤーとは一線を画する。自動車業界の有名企業に勤めたいなら有望株の一角。ただし、平均年収が749万円に留まる点は世界首位級のタイヤメーカーのイメージに対してやや物足りない印象。勤務地も、下関･鳥栖･防府･那須塩原など都心からかけ離れた地方部が目白押しであるため、勤務地を重視する場合には要警戒。