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日立建機は、油圧式ショベル･道路機械･ダンプカー･マイニング設備などを展開する大手建設機械メーカー。終戦直後に発足した日立製作所の建設機械部門を源流とし、1969年に日立製作所から分離独立。1960年代に日本企業として初めて油圧ショベルの量産化に成功。高度経済成長における建設ブームを支えた他、優れた信頼性で海外輸出を伸ばしたことでグローバル建機メーカーとして躍進。現在では世界113ヵ国以上への輸出実績を持ち、建機メーカーとして世界シェア上位8位。
・日立Gの大手建機メーカー、海外売上高比率80%以上のグローバル企業
・売上高･利益いずれも景気変動に左右、財務体質は普通レベル
・平均年収741万円だが住宅補助が手厚い、転勤リスクの低さも魅力
住友重機械工業は、精密機械･船舶･物流設備･半導体製造装置などを製造する総合機械メーカー。1888年に設立された別子銅山の採鉱機械部門を源流とする名門企業。多岐に渡る事業領域を持っているが、それぞれの事業部門で世界的シェアを有する製品も多い。変速/減速機で国内シェア1位、射出成型機で国内シェア首位級、バイオマス発電向け蒸気タービンで世界シェア首位級、循環流動層ボイラで国内シェア1位。2018年には伊ラファ―ト社を買収して、産業用モータ事業を強化。
１．極めて広範な事業領域を持つ、住友グループの重厚長大メーカー
２．売上高は緩やかな増加傾向、利益体質と財務体質は安定的
３．平均年収800万円程度、家賃補助制度が非常に手厚い
小松製作所は、建設機械･鉱山機械などを幅広く製造する総合重機械メーカー。1917年に吉田茂の兄にあたる竹内明太郎が小松銅山操業に必要な機械製造のため小松鉄工所として創業、1921年には分離独立して小松製作所が設立された。戦前から鉱山機械･農業用トラクターなどを生産していたが、戦後にはブルドーザー･フォークリフト･ダンプトラックなど製品ラインナップを拡充。現在では世界148カ国に展開するグローバル企業であり、建機分野では米キャタピラーに次ぐ世界シェア第2位を誇る。
・世界シェア2位の建機メーカー、工作機械や防衛機器も展開
・売上高･営業利益いずれも急拡大、堅調な建機需要と資源価格高騰が追い風
・平均年収780万円だが大卒総合職は30代･800万円以上、借上げ社宅の恩恵大
IHIは、航空/船舶エンジン･産業機械･原子力設備･防衛機器･交通システムなどを製造する総合重工メーカー。1853年に江戸幕府が開所した石川島造船所を源流とし、近代以前から現代に至るまで航空機･船舶･産業機械における総合重工メーカーとして君臨。現在では航空エンジンシャフト･ターボチャージャーなどで世界シェア上位。現在のいすゞ自動車･ジャパンマリンユナイテッドはIHIから分離独立した企業である他、かつて造船所があった東京都･豊洲地区に多くの土地を保有する「豊洲の大家」でもある。
・大手総合重工メーカーの一角、航空エンジン関連事業が利益を下支え
・売上高･利益いずれも停滞、財務体質も自己資本比率20%未満
・平均年収792万円で最速30代で課長職に、配属事業部で人生が変わる
川崎重工業は、バイク･航空機･鉄道車両･船舶･軍事用航空機などを製造する大手重工メーカー。1878年に川崎正蔵が川崎築地造船所として設立。戦前から現在まで造船･製鉄･鉄道･航空機など幅広い分野に事業展開してきた名門であり、広範な事業展開が特徴。1952年にはエンジン製造技術を活かしてバイク事業に進出、硬派なバイクづくりで熱心なファンを多く抱える。海運大手の川崎汽船、製鉄大手のJFEスチールは当社から分離して設立された企業である。
・日系重工メーカー大手3社の一角、バイクやバギーなどBtoC事業も展開
・売上高･利益は概ね安定的、財務は自己資本比率23%でやや低め
・平均年収736万円でジョブ型の人事制度を導入、福利厚生は普通
三菱重工業は、発電システム･航空機･船舶･防衛用機器･ロケットなどを製造販売する総合重工メーカー。三菱UFJ銀行･三菱商事と並び三菱グループ御三家と称される。1884年に郵便汽船三菱（現･日本郵船）が造船設備を工部省から譲り受けて創業。戦前は日本陸海軍向けの戦艦･航空機･戦車などを製造。戦後には発電機械･輸送用機器･原子力発電など事業領域を拡大、現代においても自衛隊向け防衛機器や宇宙用ロケットなども製造している。1970年には自動車部門を三菱自動車工業として分離。
・三菱G御三家の一角である総合重工メーカー、売上高の防衛比率は約20%
・売上高･利益はやや好転、財務体質はMRJ失敗で毀損しており弱め
・平均年収913万円だが若手社員の昇給ペースは遅い、福利厚生は良い
日立製作所は、IT･電力設備･産業機器･家電･鉄道･自動車部品などを主力とする総合電機メーカー。連結子会社770社を擁する日立グループの中核企業。1910年に日立鉱山の機械製造･修理部門として創業、1920年に日立製作所として独立。戦前からエレベータ･電気機関車･発電所･家電を幅広く手掛け、戦後には原子力発電･IT分野などにも進出。現在では総合電機メーカーとしては国内首位の売上高を誇る。最近ではIT領域に注力しており、2022年には米IT大手･グローバルロジックを買収。
・日系最大級の大手総合電機メーカー、IT領域を中核とした事業構造へ急転換
・売上高は横這いだが利益体質は良好、財務体質は改善傾向
・平均年収915万円と電機メーカーとしてはトップクラス、福利厚生もよい
三井E&S(旧･三井造船)は、船舶エンジン･港湾クレーンを主力とする重工メーカー。1917年に三井物産造船部として岡山県児島郡で創業。1924年には国産初のディーゼルエンジン船の建造に成功し、戦前から造船業界の雄として君臨。1970年代には港湾クレーン･浮体式石油ガス生産設備(FPSO)へと事業領域を拡大し、FPSO分野で世界2強の一角である三井海洋開発を誕生させた。2017年以降に海外事業の失敗で業績悪化、造船･艦艇･エンジニアリング事業から事実上撤退。船舶エンジン･港湾クレーンを軸に再出発。
・船舶エンジン･港湾クレーンが主力の重工メーカー、業績悪化で事業再編
・深刻な業績悪化に苦しんだが2022年からは回復傾向、財務体質も改善
・大卒総合職は30歳で年収550万円強･課長職で870万円ほどが目安
名村造船所は、中~大型サイズのばら積み船･タンカー･ガスキャリアの建造･修繕を主力とする大手造船会社。1911年に名村源之助が創業、戦前から大阪市住之江区に造船所を置いて黎明期の日本造船業を支えた。1979年には大阪造船所を閉鎖して、佐賀県に伊万里造船所へ本拠地を移転。2000年代以降には函館どつく･佐世保重工業を完全子会社化、現在では竣工量ベースで日系造船メーカー3位を誇る。同型船連続建造による効率的造船を得意とする他、水素燃料電池船･LNG燃料船など次世代船舶の開発にも熱心。
・日系造船メーカー3位の大手造船会社、大阪本社だが主力造船所は佐賀県
・売上高･利益いずれも不安定だが、巧みな事業運営･財務規律で生き延びる
・平均年収510万円だが総合職は更に高い、福利厚生は極めて充実