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日本製鉄は国内第1位･世界第4位の規模を誇る大手鉄鋼メーカー。1901年に国策で設置された八幡製鉄所を源流に持ち、1934年に国内大手5社の製鉄所が合併して誕生。2012年には住友金属工業と合併、2017年には日新製鋼を子会社に迎え、国内最大手の製鉄メーカーの地位を確立。高炉と呼ばれる大規模設備を有する数少ない鉄鋼メーカーの1社であり、鉄鉱石から鋼材までを自社完結で製造する能力を有する。
・国内首位かつ世界第4位の最大手鉄鋼メーカー、知名度抜群
・経営改革に成功して売上高･利益いずれも過去最高圏、USスチール買収に意欲
・大卒総合職は30歳で年収800万円前後、社宅･独身寮が充実
UACJは、アルミニウム板製品･箔製品･押出製品･鋳物鍛造製品などを製造する古河グループの非鉄金属メーカー。2003年に古河電気工業が軽金属部門を分社化、古河スカイとして独立。2013年には住友グループの住友軽金属工業と合併したうえで、現社名･UACJへと社名変更。現在ではアルミニウム分野で国内シェア50%以上を掌握するトップ企業。アルミニウム生産能力は年間100万トン以上であり、世界的にも上位級のアルミニウム企業となっている。
・古河Gのアルミニウム専業メーカー、アルミニウム分野で断トツ首位
・売上高は地金高騰で増加するも利益は伸び悩む、財務体質は普通
・平均年収684万円、福利厚生は独身寮と借上げ社宅が手厚い
三菱マテリアルは、三菱グループの非鉄金属メーカー。1891年に三菱グループの炭鉱部が独立して三菱鉱業として発足。戦前から夕張炭鉱や金属製錬を主力事業としたが、終戦後の1950年にはGHQによる過度経済力集中排除法により三菱工業セメントと三菱金属に分割。1960年代から1980年代には自動車部品・電子材料・原子力など多種多様な素材を扱う総合素材メーカーへと躍進。1990年には分割されていた2社が40年ぶりに再び合併し、三菱マテリアルとして再出発。現在では廃基盤リサイクル・低アルファ線はんだで世界シェア首位、伸銅国内品・超硬工具においてシェア首位。
・三菱グループの非鉄金属メーカー、事業の選択と集中を進める
・売上高は横ばいで利益率が低迷、財務体質も普通
・平均年収709万円だが住宅補助が手厚い、僻地勤務リスクあり
JFEホールディングスは国内第2位･世界第12位の規模を誇る大手鉄鋼メーカー。2003年に国内第2位の日本鋼管と第3位の川崎製鉄が合併して誕生。高炉と呼ばれる大規模設備を有する数少ない鉄鋼メーカーの1社であり、鉄鉱石から鋼材までを自社完結で製造する能力を有する。持株会社のJFEホールディングス傘下に3つの事業会社（JFEスチール･JFEエンジニアリング･JFE商事）が属しており、事業会社の傘下には150社以上の孫会社が連なる巨大グループである。
・業界2位の大手鉄鋼メーカー、国内3社しかない高炉メーカーの1つ
・日本製鉄に次ぐ不動の業界2位だが、利益水準は安定しない
・大卒総合職なら平均年収800万円ほど、鉄鋼市況に業績左右される点は覚悟
神戸製鋼所は、KOBELCOブランドで鉄鋼･素材･機械･建機･電力などを展開する大手鉄鋼メーカー。1905年に当時日本屈指の総合商社であった鈴木商店が創業、民営鉄鋼メーカーとして製鉄業に勤しむ傍らで船舶エンジン･ショベル･ドリルなど民生用機械に注力。業界大手の日本製鉄･JFEスチールと並んで、鉄鉱石から銑鉄を生産する高炉設備を保有する高炉メーカーの1社。戦前から注力してきた産業機械･建機の分野でも一流であり、世界的シェアを誇る製品も多数。神戸に本拠地を置く名門企業であり、神戸商工会議所の歴代会頭も多数輩出。
・日系高炉メーカー3社の一角、製鉄業界トップレベルで事業多角化が進む
・売上高･利益いずれも不安定だが直近は業績好調、財務体質は凡庸
・平均年収605万円だが昇格試験を突破すればそこそこ、福利厚生は凡庸
日本製鋼所は、鉄鋼製品･射出成型機･鉄道部品･防衛機器などを展開する大手鉄鋼メーカー。1907年に日本政府の主導により英･アームストロング社と英･ヴィッカース社の協力により北海道室蘭市に鉄鋼･兵器メーカーとして設立。戦前から兵器製造を主力としていたが、終戦後には産業機械･発電機器･鉄道部品などに事業を多角化。現在では、射出成型機･原子炉容器･蒸気発生器などで世界シェア首位級、電気自動車向け電池部材フィルム装置で世界シェア1位。防衛省･海上保安庁向けの防衛機器にも強い。
・旧国策企業として北海道で創業、射出成型機･原子炉容器で世界シェア首位級
・売上高･利益いずれも安定的で横ばい、財務体質はかなり良好
・平均年収686万円だが年功序列色が強い、独身寮･社宅が充実
三井金属鉱業は、金属精錬･素材･自動車部品を主力とする三井グループの素材メーカー。1874年に神岡鉱山の経営権を獲得した三井組が創業、戦前から亜鉛･鉛･石炭などを生産。戦後には自動車部品･電池材料･銅箔･伸銅など事業多角化を進めたことで、資源･素材メーカーとして躍進。が、公害･イタイイタイ病を発生させ訴訟問題へと発展（2013年に最終解決）。現在では、半導体パッケージ基板向け極薄銅箔で世界シェア90%以上を掌握する他、酸化セリウム系研磨材･酸化インジウムスズ等で世界シェア首位。
・三井Gの資源･素材メーカー、機能材料･金属･自動車部品へ経営資源を集中
・売上高は横ばいで利益は不安定、財務体質は改善傾向
・平均年収778万円で業績にも左右されにくい、福利厚生も良好