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三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする三菱グループのシンクタンク･IT会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は760名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
・官公庁･三菱UFJグループと親密なコンサル会社、システム開発も強い
・売上高･利益いずれも横這い、財務体質は自己資本比率50%以上
・平均年収1,000万円以上で福利厚生も良好だが、平均勤続年数は低下傾向
日本総合研究所は、SMFGグループのコンサルティング･SIer会社。1969年に住友銀行の事務管理部受託課が分離独立して設立。1989年にはシンクタンク分野にも進出、1995年には住友ビジネスコンサルティングと合併してコンサルティング事業を取り込んだ。現在ではITソリューション･コンサルティング･シンクタンクを3本柱として事業展開しており、金融系SIerの雄として知られる。とりわけSMFGグループ各社の基幹業務システムの開発保守も担っており、グループIT会社としての責を担う。
・SMFGグループでシステム開発を担う企業、コンサル･シンクタンク事業も
・売上高は急成長するも利益は停滞、営業利益率が1%前後と低い
・30歳で年収810万~900万円、コンサルタント職は成績次第で賞与が増える
三菱UFJリサーチ&コンサルティングは、三菱UFJフィナンシャルグループのコンサルティング会社。1985年に三和銀行が三和総合研究所として設立。2002年の三和銀行･東海銀行の合併によりUFJ総合研究所となり、2006年の三菱UFJ銀行の発足によりグループのコンサルティング会社が再編されて誕生。現在では約450名のコンサルタントを擁する日系大手コンサルティング会社へと成長。企業向け戦略･組織コンサルティングの他、官公庁向けの政策提言･調査研究も展開する日系シンクタンクとしても認知される。
・三菱UFJフィナンシャルグループのコンサル会社、シンクタンク機能も
・売上高･利益は成長が続くが利益率は高くない、財務体質は大いに良好
・30歳のコンサルタントで年収850万〜950万円ほど、福利厚生も良好
野村総合研究所は、野村グループに属するコンサルティングファーム･システムインテグレータ。1988年に野村総合研究所と野村コンピュータシステムが合併して誕生。歴史的経緯から野村ホールディングスが筆頭株主ではあるが、現在では同社の持分法適用会社という関係に留まる。経営コンサル･シンクタンク事業も展開するが、実態としてはIT分野が売上高･利益の大半を占める。金融向けITソリューションに強みを持ち、証券･投資信託･保険･銀行向けの大規模システム開発を得意とする。
・野村Gのコンサル･IT企業、金融向けITに強く業績拡大が継続中
・過去20年以上に渡って赤字転落歴がない強固な業績基盤
・平均年収1,200万円以上で平均勤続年数14年以上、裁量労働制が大前提