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丸井グループは、ファッション小売･商業施設賃貸･クレジットカードなどを展開する大手小売流通会社。1931年に青井忠治が家具の月賦販売会社として創業。1960年には国内初となるクレジットカードの発行を開始、1980年代からは若者向けのアパレル販売を主力事業として小売×金融のビジネスモデルで急成長。2006年にはVisaのライセンシーとしてエポスカードの発行を開始。現在ではクレジットカード会員数は700万人を越える他、全国の主要都市にOIOI･モディ20店舗以上を展開。
・ファッション商業ビルやクレジットカードで有力、店舗は都市部に集中
・業績は安定的かつ小売業界としては傑出した利益率を誇る
・平均年収634万円だが退職金はない、残業少なくテレワーク比率も多め
MonotoROは、工場用間接資材（工具･部品･作業用品など）を販売するインターネット小売会社。2000年に住友商事と米･グレンジャー社の合弁会社として設立。同年から事業者向けインターネット小売サイトMonotaRO.comを開始。間接資材の「商社から見積をとって購入する」購入プロセスを、誰でも簡単かつスピーディに購入できるビジネスモデルを構築。2006年には東京証券取引所に株式上場。2009年には住友商事が保有株式を売却、現在は米･グレンジャー社が発行済株式数の過半数を保有する。
・工場向け間接資材のインターネット小売会社、米グレンジャー社の傘下
・売上高･利益いずれも右肩上がりで増加、財務体質も大いに健全
・平均年収627万円だが平均年齢が若い、福利厚生もかなり良好
トラスコ中山は、作業用品･工具･副資材･オフィス用品などを製造販売する物流･卸売事業者。1959年に中山注次が大阪府･天王寺で機械工具商店として創業。創業から現在に至るまで工具･作業用品の販売に一貫して注力。1970年にはコンピュータによる在庫管理･経理処理を導入した他、1990年代からは日本全国にスピード配送できる物流網を構築。現在では約3,500社から様々な作業用品･工具を仕入れ、日本全国の製造業･建設業･一般消費者にスピード配送する卸売･物流ビジネスを展開。
・作業用品･工具の卸売大手、ITと物流を駆使した事業展開に強み
・売上高は右肩上がりだが利益は横ばいを維持、財務体質はかなり良好
・平均年収663万円だが、福利厚生の充実には異様なまでの熱心さ
Amazonは、アメリカに本社を置くインターネット小売･IT会社。1993年にジェフ･ベゾスがインターネット書籍販売会社として設立、2000年代以降には非書籍分野にも商材を拡大していきインターネット小売（EC）分野の巨人へと成長。2006年にはクラウドサービス「AMS」を開始、卓越したサービス性によってクラウド市場においてシェア首位を掌握するに至った。現在では北米･欧州･日本などでECシェア首位級に君臨、時価総額において世界シェア上位5社に数えられる。
・ECサービス･クラウド領域で世界首位の巨大テック企業、アメリカ地盤
・売上高･利益いずれも急増傾向で規模拡大を優先、財務体質は普通
・30歳L5クラスで年収880万~1,100万円、終身雇用は望み薄
ライトオンは、アメカジスタイルを中心とした衣料品を取り扱う衣料品チェーン。1980年に東京都･高円寺でジーンズ販売店として創業。ジーンズブランドの代表格である「リーバイス」「エドウィン」を中核とした、アメカジスタイルの商品展開を得意としてきた。1985年頃から好立地なショッピングモール･郊外ロードサイドに多店舗展開を開始、地方都市の若者から絶大な支持を受けた。1990年代にはアメカジブームを追い風として企業規模を急拡大させ、現在では国内373店舗を展開する。
・アメカジ･ジーンズを得意とする衣料品チェーン、自社開発製品にテコ入れ
・売上高は減少傾向が続き利益低迷、純資産の毀損が痛い状況
・平均年収381万円と低めだが、借上げ社宅制度が大いに手厚い
マツキヨココカラ&カンパニーは、都市型ドラッグストア「マツモトキヨシ」「ココカラファイン」を展開する小売会社。1932年に松本清が個人薬局として千葉県松戸市で創業。1980年代には上野･アメ横や渋谷への出店を進め、取扱商品に化粧品･文房具･雑貨などを加えたことで、若者層の人気を獲得。積極的なテレビコマーシャルで知名度を高め、全国展開を進めた。2021年に同業大手のココカラファイングループと経営統合。現在ではドラッグストア業界3位の企業規模を誇る。
・都市型ドラッグストア最大手、ココカラファインとの経営統合で規模拡大
・売上高･利益いずれも増加傾向、財務体質も負債が少ない優良体質
・総合職30歳で年収550万~620万円、転勤者は借上げ社宅が無料
オートバックスセブンは、カー用品店「オートバックス」「スーパーオートバックス」などを展開する大手小売企業。1947年に住野敏郎が自動車部品商として創業。1970年に日本初となるカー用品のワンストップ店舗「オートバックス」を出店、フランチャイズ展開によってカー用品店として最大級のチェーン網を構築。現在では国内567店舗･海外78店舗を展開、カー用品店業界トップ企業として君臨。店舗出店をフランチャイズ展開に特化しており、自社は商品開発･マーケティングに専念。国内直営店は5店舗のみ。
・カー用品店業界で断トツ首位、直営店は5店舗のみのライセンサー企業
・売上高･利益は増加しており財務体質も良好だが、全盛期には及ばず
・平均年収727万円で業界トップ、福利厚生も業界上位級で恵まれている
ケーズホールディングスは、家電量販店「ケーズデンキ」を展開する大手小売企業。1947年に茨城県水戸市でラジオ修理店として創業。1950年代から家電量販店へと業態を転換して「カトーデンキ」として事業拡大。POSレジを1980年代から導入して効率的オペレーションを構築。1997年には「ケーズデンキ」へと商号変更、全国各地の家電量販店を次々と傘下入りさせて全国区へと躍進。現在ではヤマダ電気･ビックカメラに続く業界3位であり、全国550店舗を展開。東北･北関東エリアに強い。
・家電業界で売上高3位だが財務体質･利益率トップ、社是はがんばらない経営
・売上高･利益は2020年まで右肩上がり、直近3年間は横ばい傾向
・平均年収536万円で業界トップ、創業社長の方針で福利厚生も極めて手厚い
ビックカメラは、家電量販店「ビックカメラ」「コジマ」「ソフマップ」などを展開する大手小売企業。1968年に写真現像店として群馬県高崎市で創業。1970年代には東京都へと進出、都市部のターミナル駅前に大型店舗を構えるレールサイド戦略によって躍進を果たした。2006年には同業のソフマップを連結子会社化し、2012年には郊外型店舗に強いコジマを連結子会社化、現在では都市部と郊外いずれも得意とする家電量販店グループを形成。BSデジタル放送をおこなう日本BS放送の筆頭株主でもある。
・家電業界2位の巨大グループ、都市型店舗･郊外型店舗いずれも強いバランス型
・売上高･利益は安定的、財務体質は業界下位レベル
・平均年収482万円で住宅補助も基本なし、独身寮も首都圏のみ
ヤマダホールディングスは、家電量販店「ヤマダ電機」を展開する大手小売企業。1973年に夫婦2人の個人商店として群馬県前橋市で創業。当初は普通の家電量販店に過ぎなかったが、1980年代に大型店舗開発･POSシステム･自前物流網によって低コスト＆大量販売体制を実現。他社よりも高く仕入れて安く売るビジネスモデルで、電機メーカー･消費者のニーズを掴んで急成長を果たした。現在では売上高1.6兆円･国内770店舗以上を誇り、家電量販店として断トツ首位。注文住宅やリフォームも手掛ける。
・家電業界で売上高･店舗数いずれも断トツ首位、地方都市の郊外型店舗に強み
・売上高･利益は安定的、財務体質も業界平均レベルで良好
・一般社員で年収400万円ほど、店長クラスで年収600万円が目安
高島屋は、衣料品･宝飾品･家庭用品･飲食品などを販売する大手総合百貨店。1831年に飯田新七が京都で開業した木綿商展を源流とし、江戸時代から大手呉服店として発展。明治以降は舶来品輸入にも参入、戦前期から関西･関東を二大地盤として総合百貨店の地位を確立。現在では百貨店業界において三越伊勢丹HDと並んで国内首位級の規模を誇り、東京･名古屋･大阪の三大都市圏すべてに大型店舗を展開。海外にも店舗展開しており、シンガポール･バンコク･上海･ホーチミンにも店舗展開。
１．百貨店業界で首位級、創業190周年以上の老舗企業
２．売上高･利益はCOVID-19影響から回復、財務体質は普通クラス
３．平均年収706万円で業界上位級だが福利厚生は希薄、平均年齢が高め
イオンは、総合スーパー･ドラッグストア･商業施設･総合金融などを事業とする大手小売流通業者。江戸時代から呉服屋を経営していた四日市岡田家が1926年に株式会社化した岡田屋呉服店を源流とし、1950年代にスーパーマーケットへ業態転換。1960年代から数々の同業他社を吸収合併して規模を拡大、2000代以降にはダイエー･マイカルなどの業界大手も傘下に収めて巨大グループとなった。現在では売上高9兆円を超え、連結従業員数11万人以上。セブン＆アイに並ぶ、日本屈指の大手小売流通業者である。
１．売上高9兆円を超える巨大小売流通グループ、三重県発祥･千葉県本社
２．売上高･利益いずれも横這い傾向が強い、財務体質も健全で問題なし
３．総合職30歳で年収450万~550万円ほど、地域社員は地方･共働き夫婦に推奨
良品計画は、無印良品･MUJIブランドで家具･食品･生活雑貨･服飾品などを展開する大手小売会社。1980年に大手スーパーの西友がプライベートブランドとして開発した「無印良品」が源流であり、1989年に良品計画として企業化された。小売業の常識である「ブランド化による価値向上」に疑問を呈し、ノーブランド商品として展開（参考リンク）。現在では簡素で実用的なアイテムをラインナップしつつ、設計･材料調達･製造･物流･販売までを自社で行うことで高品質･低価格を実現。現在では世界32ヶ国に進出するグローバル企業でもある。
・無印良品･MUJIブランドで著名、世界進出に意欲的な大手小売会社
・売上高は長期的な成長基調、財務体質も自己資本比率50%以上で優良
・平均年収620万円と小売業界では上位級、総合職は全国転勤を伴う
セブン&アイ･ホールディングスは、世界16ヶ国以上でコンビニエンスストア･総合スーパー･百貨店･ATMを展開する大手小売流通業者。1920年に羊華堂洋品店（現･イトーヨーカ堂）として創業、1973年に米サウスランド･カンパニーとライセンス契約を締結してセブンイレブン事業に進出。1991年には経営危機に陥った米サウスランド･カンパニーを完全子会社化、現在では世界16ヶ国に7万店以上に展開。2020年には米スピードウェイを買収、4,000店舗を傘下に収めた。現在では全日本企業中5位の売上高を誇る。
１．世界的コンビニ大手で8万店舗以上を展開、米コンビニ大手を買収し規模拡大
２．売上高･利益いずれも積極的M&Aにより成長基調、財務体質も安定的
３．平均年収776万円と小売流通業では首位級、福利厚生は凡庸