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ニチレイは、冷凍食品･レトルト食品･低温物流サービスなどを展開する大手食品メーカー。1942年に政府主導により国内水産会社を統合した国策会社として設立。終戦後には水産･畜産･低温物流を主軸とした民間企業として再出発。1959年には冷凍トラックを自社開発し、日本初となるトラックによる低温物流を確立。1970年代からは食の多様化を追い風に、冷凍食品事業を急拡大。1987年には日本初となるアセロラドリンクを発売、日本人にとって未知の果物であったアセロラを普及させた。現在では冷凍食品において国内売上高首位を誇り、冷蔵倉庫スペースにおいて国内1位･世界5位に位置する。
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ニッスイは、水産業･食品加工業･物流業などを展開する大手水産･食品メーカー。1911年に山口県下関市でトロール漁業会社として創業、戦前から漁業･捕鯨･製氷において発展。戦時中には国策によって事業統廃合を強いられるが、終戦後には再び独立。終戦後には世界各地で漁業･養殖業を展開したが、1977年から200海里規制が始まったことで事業縮小。1980年代からは食品加工･物流など非水産領域を拡充。2008年には海外事業の失敗が重なって業績不振に陥ったが、事業再構築を経て復活。現在では冷凍食品シェアで国内上位、北米地域でも水産冷凍食品でシェア1位。今なお水産事業も有力であり、国内外70箇所以上の養殖場を通じてグローバルな水産物供給網を構築。
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ADEKAは、樹脂添加剤･半導体材料･マーガリン･ホイップクリーム･農薬などを製造する化学･食品メーカー。1917年に古河機械金属･東芝･東京電力が苛性ソーダの国産化を目的として設立。戦前から苛性ソーダ･油脂を主力製品として発展。1928年には農薬部門を分離して日本農薬を設立、1929年にはマーガリン製造を開始するなど、早い段階から事業多角化を進めた。戦後は樹脂添加剤や高機能化学品へと領域を広げ、1980年代以降は半導体材料分野にも進出。現在では先端半導体メモリ向け高誘電材料で世界シェア首位、プラスチック向け樹脂添加剤で世界シェア2位を誇る。化学品を中核に据えつつ、食品事業でも存在感を持つ点に当社の特徴があり、独自の競争力を持つ高機能化学メーカーとしての色彩が強い。
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日本ハムは、ハム･ソーセージ･加工食品などを主力とする大手食品メーカー。1942年に大社義規が徳島県で食肉加工場として創業、戦後の食肉需要の拡大を追い風として急成長を果たした。1966年には皮なしウインナー『ウイニー』がヒット。1969年には顧客層である主婦を集めて『奥様重役会』を発足、消費者目線を商品開発へ取り込む先進的な仕組みを構築した。1973年には国内食肉市場で首位級の地位を確立するとともに、同年にはプロ野球球団『日本ハムファイターズ』を発足させることで企業ブランドの浸透を全国規模で進めた。現在では国内食肉業界で首位となる事業規模を誇り、自社農場150か所以上を有することで調達･飼育･処理･加工･販売までを広く押さえた食肉バリューチェーンを構築している。
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日清オイリオグループは、食用油･マーガリン･食品原料などを展開する食品メーカー。1907年に大倉喜八郎らが大豆油メーカーとして創業。1924年には日本初のサラダ油となる『日清サラダ油』を発売。戦時中には原材料難から事業縮小を強いられたうえ主力工場を全て喪失するも、終戦後には事業を再開。食の多様化を追い風に業績を伸ばし、1970年代にはドレッシング事業やファインケミカル事業へと進出。現在では食用油分野で国内シェア首位を誇るほか、チョコレート用油脂においても世界的シェア上位。なお、社名が類似する日清食品･日清製粉とは歴史的にも資本的にも一切の関係はない。
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日清製粉グループ本社は、小麦粉･冷凍食品･惣菜･健康食品などを展開する大手食品会社。1900年に正田貞一郎が製粉会社として群馬県で創業。1907年には三井物産から日清製粉（別会社）を買収、社名を日清製粉へと改めた。1989年にカナダの製粉会社ロジャーズ･フーズを買収、日系食品メーカーとしては早期からグローバル展開を拡大させた。2010年代には海外M&Aによる規模拡大を一段と加速させ、2012年にアメリカの製粉会社ミラー･ミリングを買収、2019年にはオーストラリアの製粉大手･アライドピナクルを買収。現在では、製粉販売シェアでは国内トップを独走しながら、加工食品･酵母･バイオ･中食･惣菜･エンジニアリング･メッシュクロスまで含む多角化グループへと発展。製粉大手4社（日清製粉･ニップン･昭和産業･日東富士製粉）の一角に数えられる。
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サントリーは、洋酒･ビール･清涼飲料水を主力とする大手飲料メーカー。1881年に鳥井信治郎が葡萄酒メーカーとして創業。1920年代にはウイスキーの製造に進出、洋酒メーカーとしての地位を固めた。戦後にはビール･清涼飲料水へと進出して総合飲料メーカーへと発展。2014年には世界的ウイスキーメーカーの米･ビーム社を買収、高級蒸留酒分野における地位を確立した。現在では飲料業界において世界4位の規模を誇り、代表的なブランドには『山崎』『ザ･プレミアム･モルツ』『サントリー角瓶』などがある。なお、アイスクリーム大手のハーゲンダッツジャパンは当社の持分法適用会社である。
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日本たばこ産業は、たばこ･加工食品などを展開する大手たばこメーカー。1898年に日本政府が葉タバコの専売のため大蔵省専売局として設立。終戦後の1949年にはGHQの指示によって日本専売公社として分離独立。1985年には国際的な市場開放の要求を受けて、日本たばこ産業として再発足した。1999年には米･RJRナビスコ社のたばこ事業を買収、2007年には英･ギャラハー社を買収して世界シェアを拡大させた。2010年代にはスーダン･フィリピン･ロシア･バングラデシュなどの中小たばこメーカーの買収を重ね、新興国におけるシェアを伸ばした。現在では、たばこ業界において世界上位5位に食い込む世界的大手であり、2022年にはスイス･ジュネーブにたばこ事業の本社機能を移転。民営化から40年超が経過したが、今なお財務大臣が発行済み株式の33%強を保有する国策企業となっている。
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日清食品ホールディングスは、カップ麺･袋めん･即席スープ･米菓などを展開する大手食品メーカー。1958年に安藤百福が『チキンラーメン』の発明を機に即席麺メーカーとして創業。1971年にはお湯を注ぐだけでラーメンを楽しめる『カップヌードル』を発売し、カップ麺という新たな市場を創出。1970年代からは海外展開を本格化させ、現在ではアメリカ･ブラジル･中国などで即席麺を販売するグローバル食品メーカーへと発展。グループ会社には日清食品･明星食品･日清食品チルド･日清ヨーク･日清シスコ･ぼんち･湖池屋などがあり、即席麺を中核としながら飲料･米菓･冷凍食品などへ事業領域を広げている。
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キッコーマンは、醤油･みりん･ケチャップ･ワイン･豆乳などの調味料･加工食品を主力とする大手食品メーカー。千葉県野田市の大手醸造家が1917年に結成した野田醤油醸造組合を源流とし、1927年に『キッコーマン』ブランドを確立。1957年には米国に現地法人を設立、醤油の世界展開に先鞭を打った。現在では醤油分野において数量ベースで世界シェア50%を掌握する最大手であり、世界100ヶ国以上で醤油製品を販売。醤油以外の分野でも、マンジョウ（みりん･つゆ）デルモンテ（ケチャップ･トマト飲料･オイル･果汁飲料）やマンズワイン（日本製ワイン）などを展開。北米では、ステーキ･バーベキュー･サラダといった西洋料理との親和性を打ち出すマーケティングを通じて、醤油を汎用調味料として定番化させている。
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味の素は、調味料･冷凍食品･飲料･健康食品･医薬品･電子材料などを展開する大手食品メーカー。1907年に鈴木三郎助が鈴木製薬所として創業。1909年に、池田菊苗博士が発見した「うま味」を、鈴木三郎助がうま味調味料『味の素』として製品化して創業。1920年代には「原料が蛇である」とのデマに苦しんだが、料理講習会や婦人雑誌への寄稿などを通して克服。1960年代にはタイ･フィリピン･イタリアなどに進出、グローバル食品メーカーとして飛躍。1980年代には事業多角化を推進、医薬品･飲料･栄養剤などに進出した。現在では日系食品メーカーとして首位となる事業規模を誇り、冷凍食品･調味料においても国内シェアはトップクラス。更にはアミノ酸を中核技術として健康食品･医薬品･機能材料などに応用。高性能半導体用絶縁材（ABF）においては世界シェア約95%以上を誇る。
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森永乳業は、牛乳･チルド飲料･ヨーグルト･アイスクリームなどを製造する乳製品メーカー。1917年に乳製品会社として創業、1920年には森永製菓と合併して森永グループ入りを果たし、日本国内における乳製品シェア1位に躍進。しかし戦後の1955年には、粉ミルクにヒ素が混入したいわゆる森永ヒ素ミルク事件が発生、国内市場におけるシェアは急速に低下することとなった。その後は企業体質の立て直しと製品ラインアップの拡充を進め、乳製品市場において国内シェア2位〜3位で推移している。現在では、ヨーグルトでは国内シェア2位･チルドカップコーヒーで国内シェア1位を誇り、乳製品を基盤としながらも飲料分野を含めた幅広い商品ラインナップを構築している点が特徴である。
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三菱食品は、加工食品･冷凍食品･酒類･菓子類などの卸売を主力とする三菱商事グループの大手食品商社。2011年に菱食･明治屋商事･サンエス･フードサービスネットワークの4社が合併して設立。食品卸売業界において国内首位となる事業規模を誇り、国内外の食品メーカー約6,500社と日本全国の小売店とをつなぐサプライチェーンを構築。食品メーカー･小売店向けにマーケティング･商品開発･製造支援も展開する他、海外食品ブランド『ハリボー』『リンツ』などの流通も手掛ける。
・三菱商事の連結子会社の大手食品商社、食品卸売業界で首位
・売上高･利益いずれも安定的だが利益率が低い、財務体質は問題なし
・平均年収730万円台で年功序列色が強い、住宅補助はかなり手厚い
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伊藤ハム米久ホールディングスは、ハム･ソーセージ･加工食品などを主力とする大手食品メーカー。1928年に伊藤傳三がソーセージ工場として創業、1934年にはセロハンウインナーを開発、低価格化によって事業拡大。1958年にはプレスハムを大量生産化、日本国内におけるハムの大衆化に貢献を果たした。1998年には熟成技術を結集した『アルトバイエルン』を発売、大ヒットを記録した。2017年にはニュージーランド･アンズコフーズ社を買収、世界80ヵ国以上に同国産の牛肉･羊肉を輸出している。2019年には同業の米久と経営統合、日本ハムに続く業界2位の地位を固めた。
・食肉業界2位の大手食品メーカー、ハム類に加えて冷蔵食品にも強い
・売上高･利益いずれも横ばい傾向で安定性は強い、財務体質は健全
・総合職･30歳で年収540万円～が目安、ハムの社割制度もあり
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エバラ食品工業は、焼肉タレ･すき焼きタレ･調味料を主力とする食品メーカー。1958年にソース製造を目指して創業。1960年代に肉食文化が一般家庭まで普及したことを受けて1968年に焼肉タレを開発。醤油ベースの日本人好みの味付を開発したことで、焼肉タレ分野の先駆者として躍進。1969年にはすき焼きタレを開発。繊細な味付けが必要な割下のインスタント化に成功して、手軽にすき焼きを食べられる食文化の形成に貢献。現在では焼肉タレで国内シェア40%以上、すき焼きタレで国内シェア60%を誇る。
・焼肉タレ･すき焼きタレで国内断トツ首位、物流事業も手掛ける
・売上高･利益は安定的だが減益傾向もみられる、財務体質は極めて健全
・平均年収687万円で業界中堅上位級、残業時間が少ない企業文化