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ダイダンは、ビル･工場向け空調･給排水･電気工事を主力とする総合設備工事会社。1903年に菅谷元治が電気器具販売店として創業し、1907年には電気工事会社へと業態転換した。1930年代には関東軍の指定工事業者として満州地域で事業拡大。戦後にも高度経済成長･バブル景気における建築ブームを追い風に成長、電気だけでなく空調･給排水衛生まで含めた建築設備分野へ事業を発展させた。1970年代にはシンガポールへと進出し、海外展開を加速させた。現在では電気工事系サブコン大手5社に数えられる業界大手であり、産業施設･医療施設･データセンターの直接受注に強みを持つ。なお、現在の社名は旧社名「大阪電気暖房」の略称に由来する。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
大和ハウス工業は、戸建住宅･分譲住宅･マンション･商業施設･事業施設などを幅広く手掛ける大手住宅メーカー。1955年に石橋信夫がパイプハウスの商品化を目指して創業した。1960年代には高度経済成長を追い風としてプレハブ住宅の販売を拡大。1961年には団地開発と住宅供給を組み合わせることで事業規模を一段と拡大した。1980年代からはオフィスビル･商業施設･店舗など非住宅分野へ本格進出し、1990年代には工場･研究所･マンションなどへと事業領域を広げている。現在では、注文住宅･分譲住宅･マンション･オフィスビル･物流施設･データセンターなどを建設しており、加えて上場REITの運用や海外不動産開発までを手掛ける総合不動産･建設企業へと発展した。もはや単なるハウスメーカーの枠には収まらず、総合不動産･建設企業として位置付けるべき存在である。
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鹿島建設はトンネル･ダム･橋梁･高層ビル･商業施設などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1840年に鹿島岩吉が大工店として創業。1880年には鹿島組として企業化、鉄道建設にも進出して敦賀線を着工した。戦前から高難易度の複雑工事をこなし、1934年には全長7.8kmに及ぶ丹那トンネルを開通。1960年代には東海道新幹線工事に参画、霞が関ビルを竣工して高層ビル建設でも頭角を示した。1970年代からは不動産開発事業に参入、自ら事業主体となって大規模な団地･リゾート･複合開発を牽引する体制を整えた。現在では都心部の再開発プロジェクトに多数参画、東京駅再開発や東京ミッドタウン日比谷などの実績を有する。建設業界における大手スーパーゼネコン5社においてトップの売上高を誇る。
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京王建設は、鉄道工事や駅舎･ビル建築などを主力とする京王グループの建設会社。1960年に京王電鉄の出身者らが鉄道踏切メーカーとして創業。1970年代には京王グループの建築･土木子会社を吸収して、線路･建築･土木をすべて手掛ける鉄道系ゼネコンとして発展。京王グループ外からの受注にも積極的であり、多摩都市モノレール建設事業や東京オリンピック向け有明アリーナの建築にも参画。現在では鉄道工事のみならず、オフィスビル･マンション･公共施設などの建築工事も幅広く手掛ける（参考リンク）
・鉄道工事で発展した京王グループの鉄道系ゼネコン、東京･神奈川が地盤
・売上高は同業他社の買収で過去最高圏、利益も安定的で実質無借金経営
・平均年収689万円で福利厚生も良好、東京･神奈川エリア外への転勤なし
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大気社は、ビル･工場向け空調工事および自動車メーカー向け塗装設備を主力とする建設会社。1913年にドイツ系商社･レイボルド商館が空調会社として改組して発足。戦前からビル･工場向け空調工事で事業拡大を果たし、大手紡績メーカー向け工場空調において独占的地位を築いた。戦後には自動車メーカー向け塗装ブースでも高シェアを確立、1970年代にはアメリカ･中東･タイなどに海外展開を進めた。現在では海外売上高比率が47.7%に拡大、自動車メーカー向け塗装ブースでは世界シェア2位。
・ビル･工場向けの空調サブコン大手、自動車工場向け塗装設備で世界大手
・売上高･利益いずれも好調かつ安定的、利益率はそこそこだが財務健全
・平均年収1,181万円とサブコン首位クラスの高給、福利厚生もかなり良い
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構造計画研究所は、構造設計･技術解析･ソフトウェア開発を主力とするコンサルティング会社。1956年に東京工業大学建築学科･谷口研究室の助手であった服部正が大学発ベンチャーとして創業。1960年代には日本各地の城郭修復･再建に参画、最新鋭のIBM製コンピュータを早期から導入して設計業務の効率化に成功。構造設計･特殊解析の見識を活かして2003年の六本木ヒルズの建築にも参加。現在では、建築コンサルティングのみならず、情報通信･製造･意思決定･科学的リサーチなど幅広いソリューションを提供。
・工学･技術コンサルティングを幅広く展開、ソフトウェア開発も強い
・売上高･利益いずれも右肩上がりで増加、財務体質は優良で良化傾向
・平均年収986万円で給与引上げに意欲的、福利厚生も住宅補助が手厚い
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大成建設は、トンネル･ダム･橋梁･超高層ビル･商業施設などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1887年に渋沢栄一･大倉喜八郎らが設立した日本土木会社を源流とし、1892年には大倉喜八郎が単独経営する大倉土木組として再編。新国立競技場や新阿蘇大橋などを始めとして、大型橋梁･ダム･トンネル･高層ビルなどの施工実績を多数保有。海外においてもボスポラス海峡横断鉄道トンネルやアルマスタワーなどの超大規模プロジェクトを完遂した。現在では建設業界における最大手企業群である大手スーパーゼネコン5社の一角であり、売上高では第3位の地位を占める。
・大手スーパーゼネコン5社の一角、売上高では鹿島･大林組に続く規模
・売上高は横這いで利益は低下傾向、財務体質はそこそこ良好
・平均年収1,024万円と業界上位級だが、残業代･単身赴任手当が底上げ要素
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三井住友建設は、三井グループ･住友グループに属する準大手建設会社。1887年に西本健次郎が和歌山県において建設会社として創業。終戦後の1945年に三井不動産が出資して、三井建設へと社名を変更。1968年には日本初の超高層ビル･霞が関ビルディングを竣工、昭和期から数々の超高層ビルを建設した。2003年には同業の住友建設と合併して現社名へと社名変更。現在では高層ビル･タワーマンションを得意分野としつつ、コンクリート橋梁･アウトレットモールの施工実績では国内首位級である。
・三井Gと住友Gに属する準大手ゼネコン、高層ビル建築を得意とする
・売上高は横ばい傾向だが利益は悪化傾向、財務体質の悪化も懸念
・平均年収888万円と業界上位クラスの待遇、福利厚生もかなり良好
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竹中工務店は、高層ビル･商業施設･神社仏閣などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1610年に竹中藤兵衛正高が名古屋で神社仏閣の建設組織として創業。1909年には神戸へと本拠地を移転、戦前から明治生命館や髙島屋･京都店などを建設した。終戦後には建設ブームを追い風に、全国各地でビル･商業施設･工場･球場･神社仏閣などを建設。自社の建築物を『作品』と呼ぶ『作品主義』でも知られ、数多くの建築家を輩出してきた名門でもある。
・スーパーゼネコンで唯一の非上場企業、作品主義で数々の名建築物を建設
・売上高は増加傾向だが利益はコスト高によって苦戦気味、財務体質は良好
・平均年収1,032万円で福利厚生も良いが、全国転勤への覚悟は必要
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不動テトラは、地盤改良工事･消波ブロックなどを主力とする建設会社。2006年に不動建設とテトラが合併して誕生。地盤改良工事をはじめとする土木工事を得意とする不動建設と、消波ブロック（テトラポット）を得意とするテトラが合併することで海洋土木を含めた土木工事全般を手掛ける土木系ゼネコンとして発展。液状化対策や防災対策における豊富な実績により、官公庁･大手企業から受注を獲得している。現在では港湾･空港などの地盤工事で高シェアを有しているほか、河川工事･海岸工事でも有力。
・地盤改良工事を得意とする中堅ゼネコン、テトラポットの開発元でもある
・売上高･利益は横ばい傾向で安定的、財務体質はかなり良好
・平均年収729万円で年間休日日数129日と休みが多い、従業員の定着がよい
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関電工は、電気設備･情報通信･配電線工事などを主力とする電気設備工事会社。1944年に軍需省電力局による電気工事業整備要綱に基づき、関東配電傘下の電力工事会社として設立。1950年代には高度経済成長を追い風に発変電所･送電施設工事を拡大、1958年には東京タワーの設備工事を遂行した。1970年代からはアンテナ･情報通信工事に参入、ネパールの配電網工事に参画してグローバル化を果たした。現在では電気設備系サブコンとして業界2位、東京電力グループが当社株式の約46%を保有する筆頭株主である。
・東京電力Gの電気設備系サブコン、電気･通信･空調工事を幅広く展開
・売上高は上下変動を経つつも利益は大いに安定的、財務体質も良好
・平均年収818万円で福利厚生は普通、平均勤続年数19年以上と良好
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長谷工コーポレーションは、マンション建築を主力とする大手建設会社。1937年に長谷川武彦が個人工務店として兵庫県尼崎市で創業。1960年代からはマンション分野への特化を進め、土地持ち込みによる特命受注方式で急成長。1990年代にはバブル崩壊の余波で経営危機に陥るが、2000年代からのマンションブームで復活。現在ではマンション建設シェアで日系首位に君臨。用地取得･事業化･販売･管理修繕に至るまで、マンション事業に必要な全機能を一気通貫で提供、マンション累計供給数は70万戸を超える。
・マンション分野に特化した大手建設会社、関西発祥だが全国区で事業展開
・売上高は2023年に過去最高を更新するも利益は伸び悩む、財務体質は良好
・平均年収963万円、2024年から新卒初任給を30万円に引き上げ
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大林組は、トンネル･ダム･橋梁･超高層ビル･商業施設などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1892年に大林芳五郎が土木建設会社として創業。戦前から日本有数の建築会社として発展、東京駅（1914年）や阪神甲子園球場（1924年）を建築した。終戦後には日本初の超高層建築物であるホテルエンパイアを建築した他、東南アジア圏への積極進出を開始。2012年には世界最高峰の高さを誇る東京スカイツリーを竣工。現在ではスーパーゼネコン5社の一角として多種多様な建築土木工事を展開、不動産開発･PFI事業･再生可能エネルギー事業などにも参入している。
・創業130年以上の大手スーパーゼネコン、国内外で数々の大工事を遂行
・売上高は2023年に過去最高を更新するも利益は伸び悩む、財務体質は良好
・平均年収1,066万円で福利厚生も良好だが、全国転勤は要覚悟
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日本道路は、道路工事･舗装工事･土木工事などを主力とする建設会社。1929年にアスファルト工場を経営していた馬渡操が道路舗装会社として設立。戦前から関東地方を地盤としつつ日本各地の道路工事に参画。終戦後には米軍･政府主導の道路工事を多数受注して戦後復興に貢献。高度経済成長期には日本全国への高速道路の整備にも多大な貢献を果たした。2022年には清水建設が当社株式の約50.16%を取得して子会社化。現在では同業のNIPPO･前田道路と共に日本3大道路会社として知られる業界大手である。
・道路業界3位で公共工事を主力とする建設会社、清水建設グループ傘下
・売上高･利益いずれも横ばい傾向だが安定性は強い、財務体質は健全
・平均年収731万円で住宅補助も手厚い、他頻度転勤への理解は必要
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大東建託は、賃貸住宅の建築･サブリースを主力とする大手建築･不動産会社。1976年に多田勝美が貸倉庫･貸工場の建築会社として創業。1990年代にバブル景気の崩壊を受けて賃貸住宅分野へと進出、空き家期間も家賃を保証する家賃保証システムによって急成長を果たした。現在では賃貸住宅の提案〜建築〜入居者募集〜管理までを一括して担うと共に、家主から35年一括で借り上げる『賃貸経営受託システム』を展開。賃貸住宅の管理戸数は123万戸に及び、国内シェア首位を誇る。
・賃貸住宅サブリースの最大手、賃貸住宅の管理戸数は国内首位
・売上高･利益いずれも安定的だが、建築コストの増加で利益は伸び悩む
・平均年収837万円で営業成績がよければ青天井、社会的評判は難あり