企業概要
本田技研工業は、自動車･バイク･航空機･芝刈機などを製造販売する大手自動車メーカー。1948年に本田宗一郎が自転車用エンジンの製造を目指して創業、1958年にはスーパーカブを発売して大ヒット商品となった。その後、アメリカ･欧州など海外展開を進めてバイクメーカーとして躍進。1963年には四輪事業へと進出、S500･シビック･NSX･インテグラなど数々の名車を生みだした。2006年には小型ジェット機の量産へと進出し、2017年からは小型ジェット機で世界シェアNo1を継続。
１．日系三大自動車メーカーの一角、バイク･航空機･芝刈機なども強い
２．売上高･利益いずれも安定的で底堅い、財務体質は良好
３．平均年収778万円と日系三大自動車メーカー最下位、家賃補助制度も薄め
業績動向
✔売上高と営業利益
本田技研工業の売上高は13億~15億円ほどの水準で安定的だが、超長期的には成長企業*1。営業利益は0.5兆~0.8兆円ほどで安定しており、景気後退局面にも底堅い。
*1：本田技研工業の売上高は2010年頃には8兆円規模に過ぎなかったため、過去12年で売上高を約2倍弱にまで増加させている。日本市場では軽自動車に販売が偏っているがが、海外市場で高単価な大型セダン･SUVなども売れ行き好調。
✔セグメント別の状況
本田技研工業は二輪事業（バイク･バギー･サイドバイサイドなど）、四輪事業（乗用車･商用車･軽自動車など）、金融事業（クレジット商品･カーリース･融資など）、その他事業（航空機･航空エンジン･除雪機･耕うん機･発電機･草刈機･芝刈機など）、の4事業を有する。
本田技研工業は自動車メーカーとしての印象が強いが、売上高の約40%を自動車以外の分野で稼いでいる。利益面では四輪事業が不採算事業になっている年度もあり、どちらかと言えば二輪事業が利益を底支えしている側面がある。
✔最終利益と利益率
本田技研工業の純利益は長期的に6,000億円レベルで安定推移。2017年には初の純利益1兆円を達成している*2。営業利益率は3~5%程度の水準にあり、大手メーカーとしては凡庸な水準。
*2：2017年の大幅増益は、アメリカでの法人減税によって約3,400億円の増益を享受したことが理由。アメリカの販売金融における繰延税金負債が削減されたことで、最終利益が大幅に拡大した。
✔自己資本比率と純資産
本田技研工業の自己資本比率は長年に渡って35~40％前後で推移。日系3大自動車メーカーとしては最も高い自己資本比率*4。純資産は長期的に安定増加しており、2022年には純資産11兆円に到達。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
本田技研工業の平均年収は770万円~800万円で推移しているが、2021年以降は700万円台へ後退。日系三大自動車メーカーではトヨタ自動車･日産自動車よりも平均年収がやや低め。大卒総合職であれば30歳前後で600~680万円、課長クラスで1,100万円超ほど。
✔従業員数と勤続年数
本田技研工業の単体従業員数は2020年に急増しており、直近では3.3万人ほど。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は21万人ほど。平均勤続年数は22.2年前後とかなり長めであり、従業員の定着が良い。
総合評価
企業格付け：AA
トヨタ自動車･日産自動車と並び、日系三大自動車メーカーとして世界的に著名。戦前から自動車メーカーとして知られた他2社とは異なり、1960年代に軽自動車から参入した後発組でありながら、現在では日本自動車工業会長をトヨタ自動車･日産自動車と輪番制で受け持つまでに躍進。売上高･利益いずれも最近は成長性が薄まっており、自動車事業が2021年に赤字転落する状況に。自動車メーカーとして著名ではあるが、二輪事業が利益を底堅く支えている側面があり、全社利益の約60%を二輪事業が稼ぐ。事業多角化が進んだ珍しい自動車メーカーであり、バイク･航空機･芝刈機･耕うん機など多種多様な事業を積極展開する独自性も。財務体質が自己資本比率45%と良好であるため当面安泰だが、主力のアメリカ市場における電気自動車シフトに追従できるかが懸念される。
就職格付け：AA
日本を代表する企業の一社であり、トヨタ自動車･日産自動車と共に日本の自動車産業を牽引する業界大手。一般社会における知名度･ブランド力は抜群であり、大手メーカーへの就職を志す場合には候補に入るであろう。ただし、平均年収は直近で700万円台とそこまで高くはなく、日系三大自動車メーカーでは最下位にある状況。大手化学メーカーや大手素材メーカーであれば平均年収800万円を優に上回るケースも多いため、純粋に待遇のみで考えれば優位性は低い。福利厚生は独身寮こそ充実しているが、住宅手当は2万円弱に過ぎず、トヨタ自動車（3.5万円）もしくは格安社宅）･日産自動車（家賃額の75%）と比べると弱め。が、それでも平均勤続年数は自動車業界トップ級のため、従業員の満足度は高い模様。