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中部日本放送は、愛知県名古屋市を本拠としてCBCテレビ･CBCラジオなどを展開する地方テレビ局。1945年に中日新聞社が日本初の民間ラジオ局として構想、中部電力･東邦瓦斯･名古屋鉄道･豊田自動織機など中部財界の資金援助により1951年に放送を開始。1956年には名古屋初の民間テレビ放送を開始。以来、中部地方におけるテレビ局の一角として影響力を発揮し続けてきた。現在においても中日新聞社が筆頭株主の地位にある他、中部地方の著名企業が株主に名を連ねている。
・名古屋地盤の地方テレビ局、大株主の中日新聞社と親密な関係
・売上高は横ばいだが利益は減少傾向、財務体質は極めて良好
・平均年収1,181万円と名古屋圏トップクラスの待遇、採用倍率は高い
テレビ東京ホールディングスは、テレビ東京･BSテレビ東京･日本BS放送などを傘下に持つ大手テレビ局。1968年に毎日放送･日産自動車･日立製作所･東レなどが出資して設立。1969年には日本経済新聞社が参画して以降は、同社の影響下で事業展開してきた経緯があり、今なお日本経済新聞社が筆頭株主として君臨。テレビ局でありながらYoutubeで影響力を拡大する他、長年に渡ってアニメ分野に注力するなど、独自戦略を掲げる。民放キー局5社の一角ではあるが、他4社とは業績面で圧倒的な差がある。
・民法キー局における最下位、事業規模･財務いずれも他4社より圧倒的に小さい
・売上高･利益いずれも過去最高圏、アニメ･Youtube配信が絶好調
・平均年収1,522万円だが総合職･30歳で750~850万円、福利厚生は微妙
TBSテレビホールディングスは、TBSテレビ･TBSラジオ･BS-TBSなどを傘下に持つ大手テレビ局。1951年にラジオ東京（現･TBSラジオ）として創業。1955年にはテレビ放送へと進出して『ラジオ東京テレビジョン』放送を開始し、日本テレビに続く民間2番目のテレビ局となった。1960年にテレビ送信所を東京タワーへと移転したのち、社名を東京放送（略称･TBS）に変更。1994年には現本社のTBS放送センターを東京都赤坂に建設。現代においても民放キー局5社の一角として君臨。
・民法キー局3位、時価総額･純資産だけならば業界首位
・売上高は過去最高を更新、保有株売却で特別利益が爆増中
・平均年収1,459万円だが総合職でも30歳850~950万円ほど、福利厚生は微妙
フジ･メディア･ホールディングスは、フジサンケイグループの統括持株会社としてフジテレビジョン･ビーエスフジ･ニッポン放送などを傘下に持つ大手テレビ局。1957年に文化放送･東宝･松竹などが共同出資して開局、1967年には文化放送･ニッポン放送･産経新聞社と提携してフジサンケイグループを結成。1980年代から1990年代には数々の伝説的人気番組をヒットさせ、テレビ業界トップ企業として君臨。現代においては視聴率こそ低迷するが、持株会社としての売上高は依然として業界首位。
・かつてのテレビ業界の覇者、現在は利益で同業他社に抜かれて苦戦気味
・売上高は横ばいだが利益は回復傾向、財務体質は同業他社に見劣り
・平均年収1,580万円だが総合職でも30歳850~980万円、福利厚生も普通
日本テレビホールディングスは、日本テレビ放送網･BS日本･CS日本などを傘下に持つ大手テレビ局。1952年に読売新聞社が主導して日本初の民間テレビ局として設立。民間テレビ局として初の国会中継･ドラマ･スポーツ中継などを次々と展開して、日本におけるテレビ文化の礎を築き、日本初のテレビコマーシャルも放映。2000年にはBS日本を設立して、BSデジタル放送にも進出。現代においても民放キー局5社の一角として君臨しており、フジ･メディア･ホールディングスに続く業界2位の地位を確立。
・民法キー局2位であり視聴率はトップ級、日本最古のテレビ局
・売上高･利益いずれも横ばいで成長性なし、財務体質は極めて良い
・平均年収1,358万円だが総合職でも30歳850~980万円ほど、福利厚生も普通
WOWOWは、衛星放送･番組制作･映像制作･映画製作を主力事業とする衛星放送テレビ局。1984年に日本初となる民間衛星放送局として創業後、現在に至るまで有料テレビ放送で様々な営業コンテンツを供給している。2000年代以降はインターネットを介した映像配信にも積極的であり、テレビ･パソコン･スマートフォン･タブレットでコンテンツを楽しめる「WOWOWオンデマンド」を展開。有料プラン総加入件数は約250万件である。フジ･メディア･ホールディングスおよびTBSホールディングスが大株主。
・衛星放送･ネット配信を主力とする衛星放送テレビ局、劇場用映画も手掛ける
・解約増加によって有料プラン加入件数が減少中、売上高･利益は減少傾向
・平均年収1,000万円以上で安定しており待遇良好、福利厚生は乏しい