カテゴリー: 企業レポート

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

住友電気工業は、自動車電装部品･光ファイバ･通信機器･送配電用電線などを手掛ける自動車部品･非鉄金属メーカー。1897年に住友家が伸銅場として大阪で設立し、当初は銅電線の国産化を進めた。1900年代には電線･通信ケーブルを製造し、国内の電力･通信インフラの普及に貢献。1949年には自動車用ワイヤーハーネスへと進出した他、1970年代には光ファイバの生産を開始。1980年代には日本車の生産拡大を受けて自動車用ワイヤーハーネスの海外生産を大きく拡大した。2019年にはイギリス･ベルギー間を全長141kmもの海底送電ケーブルで結ぶことに成功。2020年代には新たな成長領域としてAIデータセンター･送配電分野への投資を拡大した。現在では、自動車･通信･電力インフラ領域で高い競争力を有しており、自動車用ワイヤーハーネスで世界首位級のシェアを誇る他、光ファイバでも世界有数の企業となっている。連結従業員数は30万人を超えており、全日本企業でも上位3社に食い込む巨大組織を有している。

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キリンホールディングスは、ビール･洋酒･清涼飲料水･医薬品などを主力とする大手飲料メーカー。1870年にウィリアム･コープランドがビール醸造所として創業。1888年には『キリンビール』を発売して国内シェアを拡大。1972年には国内シェア60%以上を掌握し、ビール分野で国内トップ企業へと躍進した。1980年代にはアサヒが『スーパードライ』を発売したことでドライ戦争が勃発、当社はラガービールが主体であったことでシェアを落とした。1990年代には価格競争力の高い発泡酒『キリン淡麗』を投入して巻き返しを図り、いわゆる発泡酒革命を牽引した企業としても知られる。2008年には協和発酵工業（現･協和キリン）を子会社化、ビール醸造で培った発酵技術によって医薬品分野への拡大を果たす。現在は、ビール分野で世界上位10社に食い込み、国内外においてビール･洋酒･清涼飲料水などを幅広く展開する。

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キヤノンは、オフィス機器･カメラ･医療機器･半導体製造装置などを主力とする光学･精密機械メーカー。1933年に吉田五郎らが高級カメラの国産化を目指して創業し、1934年には試作カメラ『カンノン』を完成させた。終戦後にはカメラの輸出を開始し、1967年には海外売上高比率が50%を突破した。1970年代にはプリンタ･複写機･半導体製造装置などに進出し、複写機では独自技術によって米･ゼロックス社の特許網を回避。1980年代には米HP社へのプリンタの供給を開始し、オフィス機器事業を拡大した。2000年代にはフィルムカメラの衰退に直面したが、デジタルカメラへの移行に成功。が、2010年代にはスマートフォンの普及によるカメラ需要の縮小に直面。2016年に東芝から医療機器事業を買収し、医療向け画像診断装置を取り込んだ。現在では、プリンタ･複合機･カメラ･半導体製造装置でも世界的なシェアを確立する。なお、現在の社名は1934年の試作カメラ『カンノン』に由来し、観音様にあやかる意が込められている。

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三菱重工業は、発電システム･産業機器･船舶･防衛用機器などを主力とする総合重工メーカー。1887年に郵便汽船三菱（現･日本郵船）が造船設備を工部省から譲り受け、1917年に三菱造船として発足。戦前は日本陸海軍向けの戦艦･航空機･戦車などを製造し、戦後は発電システム･自動車･原子力発電などへ事業領域を拡大。1970年には自動車部門を三菱自動車工業として分離。現在では電力用大型ガスタービンにおいて出力ベースで世界トップクラスのシェアを有するほか、産業用冷熱装置･ターボチャージャー･防衛機器などを幅広く手掛ける。また、日系で唯一の加圧水型原子力炉（PWR）メーカーでもある。三菱UFJ銀行･三菱商事と並び三菱グループ御三家の一角を占める。

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デンソーは、自動車向け電装部品を主力とするトヨタグループの自動車部品メーカー。1949年にトヨタ自動車の自動車電装部門が分離独立して設立。当時のトヨタ自動車は経営危機に陥っており、赤字部門だった電装部門を分離させ、社名に『トヨタ』を冠さないことで他自動車メーカーからの受注拡大を図った。1960年代には日本車の生産拡大を追い風に事業拡大を果たし、電子制御技術の育成を進めた。1980年代には北米市場におけるトヨタ自動車の成長に追従する一方、貿易摩擦による日米対立を緩和するために現地生産を拡大。1990年代にはQRコードを実用化し、非自動車事業でも成功を収めた。2010年代にはハイブリッド車の増加による電装品の需要拡大を捉えた他、将来的な電動化･自動運転･コネクテッドを重要領域として策定。が、2020年には燃料ポンプで全世界1,000万台以上の大規模リコール問題に直面し、同事業を売却。現在では独･ボッシュ社に次ぐ世界2位のメガサプライヤーとして知られ、エンジン部品･電子機器･エアコン･熱交換器･車載半導体などを展開。また、ロボット開発やスマート農業にも進出している。

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日本取引所グループは、東京証券取引所･大阪取引所･東京商品取引所などを運営する金融取引所グループ。1878年に渋沢栄一などが発起人となり設立された東京株式取引所が前身。現在では日本の株式売買の99.9%が東京証券取引所で成立しており、名実ともに日本の証券市場を支える存在。ニューヨーク証券取引所･ロンドン証券取引所と並んで世界三大証券取引所とも呼ばれる。株式売買システムサーバーは0.2ミリ秒での注文応答が可能、人間の反応速度の限界を超える高速株式取引を支える。

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ツムラは、医療用･一般用漢方製剤および一般用医薬品などを主力とする製薬メーカー。1893年に津村重舎が東京･日本橋で漢方薬店として創業。1954年に女性薬『ラムール』を発売して知名度を向上させ、1960年代には入浴剤『バスクリン』が大ヒット。1976年には医療用漢方薬33処方が健康保険適用となったことを契機として、早期から医療機関向け漢方薬に注力。病院や医師向けの販売ネットワークを完成させたことで、医療用漢方薬トップメーカーの地位を固めた。1996年には漢方薬(小柴胡湯)の副作用によって死者が発生したことで経営危機に陥るも再建。現在では医療用漢方薬において国内シェア80%以上を誇る圧倒的首位。漢方発祥の地である中国市場へと逆進出しており、将来的には売上高の半分以上を中国で確保することを目指している。

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シャープは、冷蔵庫･電子レンジ･洗濯機･ディスプレイ･センサモジュールなどを展開する大手電機メーカー。1912年にベルト用バックルメーカーとして創業、1925年には鉱石ラジオを『シャープ』ブランドで発売、電機メーカーへと転換した。戦後には日本初の家庭用電子レンジや液晶表示式電卓などを発明、ユニークかつ独特な製品開発に定評。2000年代には薄型液晶テレビで世界シェア首位となり、高精細な液晶技術でテレビ業界を牽引したが、2010年代には液晶パネルへの過剰投資が祟って経営危機に陥った。2016年には台湾･鴻海精密工業による出資を受け入れ、同社の傘下企業となった。現在では、鴻海グループの資本力と生産基盤を活かしながら、当社が持つ『AQUOS』『プラズマクラスター』『ヘルシオ』などのブランド資産を軸とした製品展開を進めている。

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ヤマハ発動機は、バイク･自動車用エンジン･船外機などを製造する輸送用機器メーカー。戦時中に航空プロペラを製造したヤマハが戦後にバイク分野への技術転用を目的として、1955年にバイクメーカーとして設立。1960年代にはバイクの海外輸出を本格化し、船外機や自動車用エンジンにも拡大。1980年代には本田技研工業との熾烈な販売競争『HY戦争』に突入するが、巨額赤字を計上して経営危機に瀕した。1990年代には世界初の電動自転車を発売する一方、中国･インド･ベトナムでの海外生産を拡大。2000年代には新興国におけるバイク需要の急拡大を捉え、事業規模を大きく拡大させた。2020年代には本田技研工業と原付一種のOEM供給に合意し、協業関係となった。現在では、バイク分野で世界シェア4位を誇り、船外機では世界シェア首位。海外売上高比率は90%を超え、全日本企業の中でもトップクラスの水準。なお、会社ロゴの音叉マークはヤマハグループ共通の商標であり、楽器メーカーとしてのルーツを表している。

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東京建物は、オフィスビル･商業施設･物流施設･マンションなどの開発･販売･賃貸を手掛ける不動産デベロッパー。1896年に安田財閥総帥･安田善次郎が不動産会社として創業。日本で初めて住宅のローン販売を導入することで、日本における不動産金融の源流の一角を成した。1960年代からはマンション分譲に進出して事業領域を拡大。現在では不動産デベロッパーとしてオフィスビル･商業施設･物流施設･マンションなど幅広い不動産アセットを展開。特に、分譲マンションブランド『Brillia』は都市部において高いブランド認知と資産性評価を形成している。かつての名門･安田財閥系を源流とする、現在も上場を維持する数少ない企業の一つである。

企業概要

アシックスは、スポーツシューズ･スポーツ用品を展開するスポーツ用品メーカー。1949年に鬼塚喜八郎が『オニツカ』ブランドで創業、1977年に同業のジィティオ･ジェレンクと対等合併して現社名･アシックスへと改名。ランニングシューズ分野では世界大手の一角である他、ライフスタイル領域では『オニツカタイガー』ブランドも展開。デザイン性よりも機能性･履き心地を重視する開発思想に特徴があり、競技志向のランナーや実用性を重視するユーザーからの支持が厚い。現在では欧米市場･中国市場･アジア市場において人気を博しており、海外売上高比率75%以上を誇るグローバル企業である。