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東京メトロ（正式表記：東京地下鉄）は、東京都を地盤とする大手鉄道会社。1920年に早川徳次が鉄道会社として創業、1927年には上野-浅草間で東洋初となる地下鉄を開業。その後は、戦前日本における都市地下鉄の草分けとして路線網を拡張、東京の近代都市化と通勤交通の発展を支えた。1941年には戦時統制により同業他社と合併して帝都高速度交通営団に改組。終戦後にもGHQによる解体を免れ存続し、国策色の強い特殊法人として長年に渡って首都圏交通の中核を担った。2004年には小泉内閣の特殊法人改革によって民営化。現在では地下鉄を中心とした180駅･9路線･195kmの鉄道ネットワークを運営して東京都市圏の交通を支える。2024年には株式上場を果たして上場鉄道会社へと移行。
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兼松は、電子部品･食料･鉄鋼･素材･航空機･ロケットなどを幅広く取り扱う独立系の中堅商社。1889年に兼松房治郎がオーストラリアからの羊毛輸入を目指して設立した豪州貿易兼松房治郎商店を源流とし、戦前には日本の羊毛輸入の約半分を支配する大手商社へ躍進。1967年には大手商社･江商と合併して兼松江商と社名変更、十大総合商社の一角に数えられるまでの躍進を果たした。1990年代以降にバブル崩壊の余波で経営危機に瀕したが、事業整理を経て再建を果たした。現在では、ITソリューション･半導体分野において存在感を放つ他、オートミール輸入ではトップシェアを誇る。戦前に羊毛取引で築いた豪州とのネットワークを現在まで維持しており、豪州関連ビジネス（資源･畜産･食品･インフラ）においては中堅商社の中でも歴史的に最も地盤が深い企業の一つである。
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リコーは、複合機･スキャナ･レーザープリンタ･デジタルカメラなど事務機器･光学機器を製造する三愛グループの大手電機メーカー。1936年に市村清が理化学研究所から複写機用感光紙の権利を譲り受けて創業。終戦からしばらくはカメラを主力製品としたが、1955年には複写機『リコピー』を発売して事務機器へ進出。1970年代からはOA（オフィスオートメーション）を提唱、オフィス向けソリューションへと事業領域を拡張。現在では、複合機ではキヤノンに並んで世界シェア2位、ソフトウェア･エッジデバイスも展開。なお、社名の由来は、理化学研究所（理研）であり、創業者の原点を現在も社名に残している。
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オムロンは、制御機器･産業用ロボット･医療機器･電子部品などを主力とする大手電子部品･電機メーカー。1933年に立石一真がレントゲン写真撮影用タイマーの製造を目的に創業。戦時中には日本企業として初めてマイクロスイッチの国産化に成功、制御機器の先駆者としての土台を築いた。1960年代には交通システム･医療機器･電子計算機など事業多角化を加速。1967年には世界初の定期券･普通券を両用できる無人改札システムの実用化に成功。1990年には立石電機から現社名へと社名変更。現在ではリレーで世界シェアの約20%を掌握する他、制御機器･駅システム･電子血圧計などでも国内シェア上位。
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キーエンスは、自動制御機器･計測機器･顕微鏡などの開発･販売を事業とする電子機器メーカー。1974年に現名誉会長の滝崎武光が設立したリード電機が発祥、1986年に現社名のキーエンスに社名変更。ファクトリーオートメーション分野で米コグネックスに次ぐ世界第2位、世界40カ国以上に進出しており海外売上高50%以上。驚異的な利益率と卓越したビジネスモデルで知られ、時価総額は日系企業上位5社に数えられる。2009年にジャストシステムと資本提携、現在に至るまで同社の筆頭株主である。
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岩谷産業は、LPガス･産業ガスを主力とするエネルギー専門商社。1930年に岩谷直治が酸素･カーバイド商店として創業。戦時中には海運などにも進出したが、1950年代からプロパンガス商社へと業態転換。1969年にはカセットコンロを商品化、日本全国にプロパンガスを急速に普及させた。現在ではLPガス･水素･ヘリウムなどを扱う総合エネルギー商社として発展、水素やヘリウムの供給量では国内シェア首位を誇る。2023年にコスモエネルギーHDの筆頭株主となり、同社を持分法適用会社化するなど、従来のガス専業の枠を超えたエネルギー事業ポートフォリオの拡張も進めている。なお、当社の創業者である岩谷直治は「水素社会」という概念を戦後間もない時期から提唱していた人物であり、当社が水素事業において国内トップクラスの地位を築いている点は、創業思想の延長線上に位置付けられる。
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住友化学は、石油化学･合成樹脂･機能材料･農薬･医薬品･半導体材料などを主力とする住友グループの大手化学メーカー。1913年に住友総本店が別子銅山の亜硫酸ガスの処理を目的とした肥料会社として設立、戦前からアンモニア･硫酸･過燐酸石灰などを生産した。1950年代には石油化学製品の生産能力を拡大した他、医薬品･殺虫剤･農薬などに事業多角化。1970年代にはオイルショックで打撃を受けるも、1980年代からは海外展開を加速させた。現在では総合化学メーカーとして業界3位の売上高を誇る。特に農薬分野では除草剤･殺虫剤を中心に世界上位10社に食い込むシェアを有するほか、半導体製造プロセス向け材料などの先端材料領域においても高シェア製品を擁する。
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オルガノは、純水製造設備･用水処理設備などを主力とする水処理エンジニアリング会社。1941年に『山梨化学工業』として創業、1946年に水処理分野へと業態転換。当初は病院･研究施設向けの蒸留水製造装置が主力であったが、1950年代からは製紙･化学メーカー向けの純水製造装置へと進出。現在では半導体製造用の超純水製造システムで世界シェア首位級、台湾･TSMC社向けの取引関係が深い。原子力発電所向け水処理設備でも国内シェア90％を掌握する他、上下水道施設なども手掛ける。2001年からは化学メーカー大手の東ソーの連結子会社となっている。
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日清食品ホールディングスは、カップ麺･袋めん･即席スープ･米菓などを展開する大手食品メーカー。1958年に安藤百福が『チキンラーメン』の発明を機に即席麺メーカーとして創業。1971年にはお湯を注ぐだけでラーメンを楽しめる『カップヌードル』を発売し、カップ麺という新たな市場を創出。1970年代からは海外展開を本格化させ、現在ではアメリカ･ブラジル･中国などで即席麺を販売するグローバル食品メーカーへと発展。グループ会社には日清食品･明星食品･日清食品チルド･日清ヨーク･日清シスコ･ぼんち･湖池屋などがあり、即席麺を中核としながら飲料･米菓･冷凍食品などへ事業領域を広げている。
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キッコーマンは、醤油･みりん･ケチャップ･ワイン･豆乳などの調味料･加工食品を主力とする大手食品メーカー。千葉県野田市の大手醸造家が1917年に結成した野田醤油醸造組合を源流とし、1927年に『キッコーマン』ブランドを確立。1957年には米国に現地法人を設立、醤油の世界展開に先鞭を打った。現在では醤油分野において数量ベースで世界シェア50%を掌握する最大手であり、世界100ヶ国以上で醤油製品を販売。醤油以外の分野でも、マンジョウ（みりん･つゆ）デルモンテ（ケチャップ･トマト飲料･オイル･果汁飲料）やマンズワイン（日本製ワイン）などを展開。北米では、ステーキ･バーベキュー･サラダといった西洋料理との親和性を打ち出すマーケティングを通じて、醤油を汎用調味料として定番化させている。
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日揮ホールディングスは、石油･ガス･化学･食品･原子力などの設計･調達･建築（EPC）を手掛ける大手プラントエンジニアリング会社。1928年に製油所の運営を目指して『日本揮発油』として創業したが、製油所の運営は断念してプラントエンジニアリング事業へと転換。1950年代には石油精製･石油化学プラントに特化していたが、1960年代からは食品･医療･化学･原子力などに多角化。1980年代には世界各地で石油精製･石油化学･LNGなどの大型プロジェクトを連続受注、世界的なEPC企業として名を挙げた。現在では世界80ヶ国以上で2万件以上の実績があり、世界7位･国内首位のシェアを有する。
伊藤忠テクノソリューションズは、伊藤忠商事グループのシステムインテグレータ。1972年に伊藤忠商事が100%出資してシステム子会社･伊藤忠データシステムとして発足。1999年に東京証券取引所への株式上場を果たした。2006年にはCRCソリューションズと経営統合して、法人向けITシステムのコンサルティング･設計･開発へと事業規模を拡大。現在では海外ベンダー300社以上と提携することで最先端のIT製品を国内顧客に提供、特定系列に縛られない柔軟な提案力と設計力を強みとする。2023年には親会社の伊藤忠商事が当社株式の100%を取得して完全子会社化、グループにおけるIT中核会社としての地位を固めた。
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TOPPANホールディングスは、印刷･建装材･電子部品･包装材･ITソリューションなどを展開する総合印刷会社。1900年に大蔵省印刷局に在籍していた木村延吉と降矢銀次郎が創業。長年のライバルである大日本印刷と共に、戦前から海外の印刷技術を輸入して国内印刷業を牽引してきた。1970年代には紙媒体需要の将来的な先細りを見据え、印刷技術を応用することで電子部品･IT･包装材へと事業拡大。現在では印刷業以外が売上高の半分以上を占め、電子材料･建装材･包装材･デジタルサービスなどを多角的に展開する。印刷会社としての売上高は世界首位級であるが、実態としては印刷会社の枠を超え、情報と素材を加工して高付加価値化する複合企業へと変質している。
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旭化成は、基礎原料品･合成樹脂･電子材料･注文住宅･医薬品などを展開する総合化学メーカー。1922年に野口遵が化学繊維メーカーとして創業。1933年には延岡アンモニア絹絲･日本ベンベルグ絹絲と合併し、新興財閥･日窒コンツェルンの中核企業となった。戦後には合成樹脂･建築材料･石油化学へと事業多角化を進め、高度経済成長を追い風に企業規模を拡大した。1970年代には建材事業を発展させて住宅事業へと進出し、『へーベルハウス』ブランドで戸建住宅を展開。1980年代には電子部品･半導体分野へと参入し、化学品だけに依存しない高付加価値化を推進。2010年代からは海外企業の買収を重ねてヘルスケア事業を強化、医療機器･医薬品･バイオなどを展開。現在では素材･住宅･ヘルスケアを中核として、世界40ヵ国以上で事業を展開。リチウムイオン電池用セパレータ･電解槽･半導体向け感光性樹脂において世界シェア上位を誇る。景気変動の影響を受けやすい素材事業を、住宅とヘルスケアの安定収益で補完する、世界的にも珍しい多角化企業である。
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JX金属は、ENEOSグループに属する非鉄金属メーカー。1912年に久原房之助が日立鉱山の開発を目的として創業。1929年には日本産業から鉱山部門として日本鉱業（現･ENEOS）へと再編。1980年代には採掘量減少によって日立鉱山は閉山となり、その後は製錬を中核とした非鉄金属メーカーへと転換。現在では銅･レアメタル･貴金属･先端素材などを主力とする非鉄金属メーカーとして発展。2025年には東京証券取引所プライム市場へ上場し、ENEOSの完全子会社から離脱した。現在では半導体用スパッタリングターゲット･高純度タンタル粉･FPC用圧延銅箔などで世界シェア首位に君臨。