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UACJは、アルミニウム板製品･箔製品･押出製品･鋳物鍛造製品などを製造する古河グループの非鉄金属メーカー。2003年に古河電気工業が軽金属部門を分社化、古河スカイとして独立。2013年には住友グループの住友軽金属工業と合併し、現社名へと社名変更。2011年には米アルミ大手･ARCOを買収し、北米市場においてアルミ缶材･自動車ボディ材で存在感を高めた。現在では日本･北米･タイを基軸としながら、飲料缶材･自動車ボディ材･熱交換器材など、幅広い産業用途にアルミ素材を供給。アルミ生産能力では世界2位となる年間140万トン以上に達しており、アルミにおける国内シェアは50%以上に及ぶ。
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太平洋セメントは、三井グループ･芙蓉グループに属する大手セメントメーカー。1873年に国産セメントの製造を目指して、政府主導の官営深川セメント製造所として設立。日本初の国産工場として、日本の近代化に貢献。1960年代には生産設備の増強･大規模工場の新設･輸送網の整備を進め、高度経済成長期における高速道路･ダム･港湾･都市開発といった大規模土木工事を支えた。1998年には大手セメントメーカーの秩父小野田と合併し、事業規模を一挙に急拡大。現在ではセメント販売量で国内シェア約35%を掌握する業界最大手であり、セメント製造に不可欠な石灰石資源･生産拠点･物流網を全国規模で抱える。また、石炭灰･高炉スラグ･汚泥･廃プラスチック･廃タイヤなど、他産業から発生する廃棄物･副産物をセメント原料･燃料として活用しており、資源循環を担う側面も有している。
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住友大阪セメントは、セメント･石灰石･建材･電子部品などを展開する住友グループの大手セメントメーカー。1907年に広瀬金七らが磐城セメントとして創業、戦前から大手セメントメーカーとして発展。1963年には住友グループ入りを果たしたことで、住友セメントへと社名変更。1994年には同業の大阪セメントと合併、現社名の住友大阪セメントとなった。2000年代からは鉱産品･建材･光電子･新材料など事業多角化を推進、セメント依存度の低減に努めた。現在ではセメント分野において太平洋セメント･UBE三菱セメントに次いで国内3位。セメント以外にも、①魚礁などの海洋製品、②廃熱発電による電力供給、③セラミックス･化粧品材料、④光通信部品･電子材料などを展開している。
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UBE（旧社名･宇部興産）は、化学品･樹脂･産業機械を主力とする化学メーカー。1897年に山口県宇部の住民らと渡辺祐策が出資して石炭採掘会社として設立。戦前から炭鉱機械･セメント･化学など事業多角化を推進し、石炭資源を起点としながら周辺産業へと裾野を広げた。1960年代には石炭需要の低下を受けて石炭事業から撤退、その後はセメント･機械･化学メーカーとして発展。2022年にセメント事業を三菱マテリアルと統合して持分法適用会社へと移行、同時に商号も『UBE』へ変更することで化学事業を中核とする企業へと舵を切った。現在ではポリカーボネートジオールやポリイミドフィルムで世界トップシェアを有するほか、分離膜･セラミックス･電池材料など高機能分野にも強みを持つ化学･素材メーカーへと変貌を遂げている。
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DOWAホールディングスは、製錬･金属加工･廃棄物処理･リサイクルを主力とする非鉄金属メーカー。1884年に藤田伝三郎が政府から小坂鉱山の払い下げを受けて創業。戦前には藤田財閥の中核企業として、建設･鉱業･金融･鉄道など事業多角化を推進。終戦後にはGHQによる財閥解体を受けて、鉱山･製錬の運営を中核事業として再出発した。1980年代には国際競争の激化を受けて鉱山事業の採算が悪化、1990年代からは製錬技術を基盤として金属加工･電子材料･熱処理へと事業領域を広げるとともに、リサイクル事業を本格的に育成。現在では、製錬とリサイクルを融合した独自の複合ビジネスを構築しており、高機能素材分野でも数多くのニッチトップ製品を有する。廃棄物処理や白金リサイクルで国内シェア1位、銀めっきや磁気記録材料では世界首位級のシェアを誇る。
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クラレは、機能樹脂･合成繊維･機能材料などを展開する化学･素材メーカー。1926年に大原孫三郎らが人工繊維･レーヨンの国産化を目指して岡山県倉敷市で『倉敷絹織』として創業。1930年代にはレーヨンを大量生産化に成功した。終戦後には1950年代から樹脂事業を拡大していき、1960年代には人工皮革･ポリエステルの生産を開始するなど、事業多角化に邁進。現在ではポバール樹脂･イソプレンケミカルなどで世界シェア首位級を誇るほか、液晶関連材料･食品包装材･自動車向け素材などにも展開している。かつての繊維メーカーという色彩は既に薄く、現在では高機能樹脂や特殊化学品を中核とするグローバル素材メーカーへと変貌している。繊維事業が売上高･利益に占める割合は10%未満にとどまり、収益の柱はすでに高機能材料側へ移っている点が当社の特徴である。
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日本曹達は、苛性ソーダ･農薬･医薬中間体などを主力とする化学メーカー。1920年に電解ソーダ法の開発者である中野友禮が苛性ソーダメーカーとして創業。1930年代にはソーダ需要の拡大によって事業規模を急拡大、新興財閥･日曹コンツェルンを築き上げるほどに繁栄を極めた。終戦後には財閥解体の対象となるが、1950年代からは脱ダニ剤･殺菌剤などを開発し、農薬分野で再成長。1970年代にはファインケミカル･樹脂添加剤･エンジニアリングなどに進出、1997年には半導体フォトレジスト材料の生産を開始した。現在では農業化学品を主力としつつ、医薬品･機能性化学品･半導体材料･工業薬品･電子材料などを生産する。なお、会社ロゴは「雪うさぎ」をモチーフとした可愛らしいデザインであるが、これは創業の地である新潟県上越市で、かつて白い雪うさぎが会議室へ飛び込んできた出来事に由来している（参考リンク）。
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東ソーは、基礎化学品･石油化学品･機能製品などを展開する大手化学メーカー。1918年に岩瀬徳三郎らが山口県で苛性ソーダ工場として創業。当初は苛性ソーダ･塩素などのクロル･アルカリ製品を製造した。1960年代には高度経済成長を追い風として、樹脂原料･合成ゴムなどの石油化学製品の生産体制を整え、基礎素材メーカーとして躍進。1990年代以降は国内需要の成熟や国際競争の激化を背景に、機能性樹脂･電子材料･医薬関連材料など高付加価値分野へと事業多角化した。現在では、クロル･アルカリ事業を主力としつつ、独自性の強い機能商品･エンジニアリング分野の拡大を推進。景気変動の影響を受けやすい化学業界においても比較的安定した収益構造を有する点が特徴となっている。
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イビデンは、半導体パッケージ基板･セラミック製品などを主力とする電子部品メーカー。1912年に揖斐川での水力発電を目的とした電力会社として設立。戦前にはカーバイド･探照灯カーボンなどの生産にも進出。1942年には発電事業からは撤退し、終戦後にはメラミン･アセチレンガス･化粧板などに事業多角化。1970年代からは電子部品分野へと進出してICパッケージ基板で頭角を現し、1990年代からは携帯電話･パソコン向けのICパッケージ基板を量産化。現在では半導体ICパッケージ基板で世界シェア1位に君臨、米国の大手半導体メーカー（インテル･エヌビディア･AMD）などを主要顧客とする。
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デクセリアルズは、電子部品･接合材料･光学材料などを主力とする電子部品･素材メーカー。1962年にソニーが回路用銅箔･工業用接着剤の国産化を目指して設立。1970年代には磁気ヘッドやフレキシブルプリント基板にも進出した他、1990年代には『プレイステーション』向け多層基盤を生産。2012年にはソニーの業績悪化によって日本政策投資銀行に売却されてグループを離脱。現在では差別化技術によってニッチトップ戦略を遂行、異方性導電膜や光学弾性樹脂などで世界シェア首位を誇る。
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JX金属は、ENEOSグループに属する非鉄金属メーカー。1912年に久原房之助が日立鉱山の開発を目的として創業。1929年には日本産業から鉱山部門として日本鉱業（現･ENEOS）へと再編。1980年代には採掘量減少によって日立鉱山は閉山となり、その後は製錬を中核とした非鉄金属メーカーへと転換。現在では銅･レアメタル･貴金属･先端素材などを主力とする非鉄金属メーカーとして発展。2025年には東京証券取引所プライム市場へ上場し、ENEOSの完全子会社から離脱した。現在では半導体用スパッタリングターゲット･高純度タンタル粉･FPC用圧延銅箔などで世界シェア首位に君臨。
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関西ペイントは、自動車･建築･鉄道･農機･建設機械向けの塗料を展開とする大手塗料メーカー。1918年に玉水弘が大阪府尼崎市で塗料メーカーとして設立。1926年には国産初となるラッカー塗料を実用化して日本車輌製造に納入、1930年代にはトヨタ自動車と提携して自動車向け塗料に進出。1980年代からは米国･欧州･中国･韓国への進出を開始してグローバル塗料メーカーへと発展。現在では塗料分野で世界シェア9位を誇り、自動車向け塗料では国内シェア首位に君臨している。
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東レは、繊維材料･化成品･炭素繊維などを製造する大手繊維メーカー。1926年に三井物産がレーヨンの国産化を目的として設立。1930年代にはレーヨンの生産拡大を進め、化学繊維の普及に多大な貢献を果たした。1950年代には合成繊維の生産に乗り出し、米･デュポン社との契約に基づきナイロン繊維の生産を本格化。1990年代には炭素繊維･先端材料などへの事業拡大を本格化することで、繊維事業への依存を低減。現在では、繊維材料･機能化成品･炭素繊維などを幅広く展開する総合素材メーカーとして、多種多様な素材製品を展開。炭素繊維では世界シェア首位を誇り、米･ボーイング社に航空材料として納入する航空部品サプライヤーでもある。
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古河機械金属は、鉱山機械･ユニック･銅精錬を主力とする古河グループの機械メーカー。1875年に古河市兵衛が朝倉銅山の開発を目指して創業。1910年代から金融･電機･電線事業など事業多角化を急速に進め、戦前日本において古河財閥として君臨。戦後は財閥解体を受けたが、鉱山経営を軸に再建。1970年代には石炭･鉱山事業から撤退、鉱山機械と銅精錬を主力事業とした。現在ではトンネルドリル･油圧クローラードリル･ユニッククレーンで国内シェア首位級、高純度金属ヒ素では世界シェア約60%を誇る。富士通･富士電機･ファナック･古河電気工業･横浜ゴムなどの名だたる企業を生み出した名門企業。
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帝人は、化学繊維･繊維材料･自動車部品･医療機器などを展開する大手素材メーカー。1915年にレーヨン製造を目的として山形県米沢市で創業。1927年には大阪へと本社移転、戦前から国内トップクラスの繊維メーカーとして躍進。終戦後、東レがナイロンで合成繊維市場を先導する中、当社はポリエステル分野で量産体制を確立することで化学繊維メーカーとしての地位を維持･拡大した。1990年代には繊維依存を脱却すべく、事業多角化を推進。現在では、炭素繊維･自動車部品･医療機器など多種多様な事業を展開している。なお、現在の社名は、かつての社名である帝国人造絹糸株式会社の略称に由来している。