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大和証券グループ本社は、総合証券会社･大和証券を中核として大和総研･大和アセットマネジメント･大和ネクスト銀行などを有する国内第2位の大手証券会社グループ。1902年に藤本清兵衛が藤本ビルブローカー銀行として創業、1943年には日本信託銀行と合併して規模拡大を果たした。戦後にはリテール営業網を日本全国へと拡大、個人向け証券ビジネスによって成長を遂げる。1980年代には投資銀行業務へと進出、バブル景気による高収益を背景とした海外展開を進めた。現在では国内140店舗以上･世界20ヵ国へと進出、預かり資産は105兆円を上回る規模に達している。
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双日は、石炭･資源･化学品･食料･自動車･航空機･生活用品などを幅広く展開する総合商社。バブル崩壊後に経営危機に陥っていた日商岩井とニチメンが2003年に合併して設立。前身となる日商岩井は、戦前に日本最大の総合商社として隆盛を極めた鈴木商店の流れを汲む企業であり、資源･エネルギー･鉄鋼を得意としてきた。一方のニチメンは繊維を起点とした機械･化学品･食料など生活産業分野を得意としてきた。2000年代にはブラジル･カタール･エジプトで原油･ガス権益の取得を進め、レアメタル･石炭の権益確保にも努めた。現在では資源･鉄鋼･食料ビジネスに加え、自動車･航空機トレーディングや原子力燃料取引なども手掛けており、航空機分野では国内シェア首位級を誇るほか、中東･アジアでは発電事業にも参画。国内外400社以上のグループ会社を擁し、事業領域は極めて広範に及ぶ。
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川崎重工業は、バイク･航空機･鉄道車両･船舶･軍事用航空機などを製造する大手重工メーカー。1878年に川崎正蔵が川崎築地造船所として設立。戦前から現在まで造船･鉄道･航空機など幅広い分野へと事業拡大。1953年にはエンジン製造技術を活かしてバイク事業へと進出。1969年には国産初の産業用ロボットの生産を開始、他社に先駆けて産業用ロボット市場を切り開いた。現在では、二輪車･鉄道車両･航空宇宙･ロボット･防衛機器などを広範に展開する総合重工メーカーとして、モビリティ･防衛･インフラ･エネルギー･自動化分野まで含めた広範な産業基盤を支える。なお、海運大手の川崎汽船、製鉄大手のJFEスチールは当社から分離して設立された企業である。
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森永製菓は、ビスケット･チョコレート･アイスクリームなどを製造販売する製菓メーカー。1899年に森永太一郎が東京都･赤坂でマシュマロなどを主力とする洋菓子店として創業。戦前からチョコレート･キャラメル･ガムなど洋菓子を幅広く手がけ、国産洋菓子メーカーとしての地位を確立した。1984年にはグリコ森永事件に巻き込まれ、多大な経営的･ブランド的打撃を受けた。2008年には米国へと本格進出を果たし、現地生産拠点を開設するなど海外展開にも着手。現在では菓子メーカーとして業界4位の売上高を誇り、同じ創業家を源流とする森永乳業と共に森永グループを形成している。
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ファナックは、産業用ロボット･工作機械･CNC装置などを主力とする大手産業用ロボットメーカー。1956年にサーボの自社開発に成功した富士通の計算制御部を源流とし、1972年に富士通の子会社として分離独立。1977年からは産業用ロボットの量産出荷を開始。1990年代からは北米･欧州における現地展開を加速させ、日本を代表する産業用ロボットメーカーとしての地位を固めた。現在では産業用ロボットでは世界トップ3社に数えられる業界大手であり、ライバルは安川電機･独クーカ･瑞ABBグループなど。産業用ロボットに求められる「壊れない&すぐ直せる」を徹底、40年前の製品でも修理できる体制を整備。産業用ロボットの主要ユーザーである大手メーカー各社からの絶大な信頼を獲得している。
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古河機械金属は、鉱山機械･ユニック･銅精錬を主力とする古河グループの機械メーカー。1875年に古河市兵衛が朝倉銅山の開発を目指して創業。1910年代から金融･電機･電線事業など事業多角化を急速に進め、戦前日本において古河財閥として君臨。戦後は財閥解体を受けたが、鉱山経営を軸に再建。1970年代には石炭･鉱山事業から撤退、鉱山機械と銅精錬を主力事業とした。現在ではトンネルドリル･油圧クローラードリル･ユニッククレーンで国内シェア首位級、高純度金属ヒ素では世界シェア約60%を誇る。富士通･富士電機･ファナック･古河電気工業･横浜ゴムなどの名だたる企業を生み出した名門企業。
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楽天グループは、ECモール･情報通信サービス･金融サービスなどを展開するIT会社。1997年に三木谷浩史がECモール『楽天市場』として創業。2000年には東京証券取引所への株式上場を果たし、その後は同業他社を次々と傘下に収めて日本を代表するIT会社へと飛躍。2004年にはプロ野球チーム運営にも進出、50年ぶりとなる新規球団『楽天イーグルス』を創立。2005年からは金融事業を強化すべく、クレジットカード『楽天カード』を発行開始。2019年には国内4社目の移動体通信事業者として、携帯キャリア事業に参入した。現在では、70以上のインターネットサービス･金融サービスによって『楽天経済圏』と呼称される巨大グループを形成している。
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日本製鋼所は、大型鋳鍛鋼品･射出成形機･防衛機器などを展開する大手鉄鋼･機械メーカー。1907年に日本政府の主導により英･アームストロング社と英･ヴィッカース社の協力により北海道室蘭市に兵器メーカーとして設立。戦前には大口径艦砲や装甲板の製造を担い、戦艦『陸奥』の主砲などを製造した。 終戦後には民需製品へと転換し、火砲製造で培った技術を活かして、発電用ロータシャフトや石油精製用圧力容器などの大型鋳鍛鋼製品を製造。1950年代にはプラスチックの将来性に着目、樹脂加工機械にも進出した。1960年代には原子力発電所向け圧力容器部材を製造、原子力発電所の普及にも貢献。現在では、射出成形機･原子炉容器･蒸気発生器などで世界シェア首位級、電気自動車向け電池部材フィルム装置で世界シェア1位。防衛省向けの火砲･ミサイル発射装置も手掛ける。なお、当社の室蘭製作所には1918年開設の鍛刀所が現存しており、大手上場企業としては稀有な、日本刀の作刀技術を受け継いでいる。
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シマノは、自転車部品と釣具の製造販売を主力事業とするスポーツ用品メーカー。1921年に島野庄三郎が自転車部品工場として創業、1970年に釣具の製造に進出したことで現在の自転車部品･釣具の二大事業部が揃う。自転車部品のコンポーネント化に先鞭を打った先駆者であり、自社部品をセットで使用することを前提とした設計で、調整･修理の利便性を飛躍的に向上。現在では自転車部品における世界標準の地位を確立。スポーツ自転車部品では世界シェアの85％を占め、圧倒的な首位の座を誇る。
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TDKは、コンデンサ･フェライトコア･センサ･バッテリー･HDDヘッドなどを幅広く展開する電子部品メーカー。1935年に齋藤憲三がフェライト量産化を目指して創業。1950年代にはラジオ･テレビ向けの磁性材料の量産を本格化。1970年代には音楽用カセットテープでシェア首位級まで登り詰め、1980年代にはビデオテープやフロッピーディスクにも進出。1990年代からは記録メディア依存を脱すべく電子部品･センサに事業を多角化、2010年代にはバッテリー分野で頭角を示した。現在は電子部品･磁気製品･バッテリーで世界的シェアを誇り、電子部品分野ではニデック･京セラ･村田製作所と並ぶ業界最大手。米･Apple社向けにiPhone用バッテリーを供給する一大サプライヤでもある。
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伊藤忠エネクスは石油･ガス･電力･再生可能エネルギーなどを扱う大手エネルギー商社。1961年に日本鉱業（現･ENEOS）の石油製品を販売する為に伊藤忠商事が石油専門商社･伊藤忠燃料として設立。1978年には東京証券取引所には株式上場を果たし、伊藤忠グループの上場子会社となった。2010年代からは電力･再生エネルギーへと進出、電気･ガスから産業用燃料に至るまで幅広いエネルギー事業を展開。更には、火力発電所･水力発電所･太陽光発電所を保有し、発電事業にまで踏み込んでいる。自動車分野にも注力しており、系列ガソリンスタンド網は1,600拠点超に及び、新車ディーラー100店舗以上を展開。こうした全国の販売網と顧客基盤を活かしながら、川中･川下で安定的なエネルギー供給を担っている。
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阪神高速道路は、大阪府･兵庫県において高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって阪神高速道路公団が民営化されたことで誕生。財務大臣および沿線自治体が全株式を保有する特殊会社となっている。NEXCO3社とは異なり、道路資産は当社自らが保有しており、料金収受と維持管理を一体で担う体制が採られている。現在では路線の多くが建設から50年以上を経過している一方、阪神圏における最重要インフラとして通行止めは事実上不可能であるため、供用を継続したまま大規模更新を行う高度な維持･更新対応にあたっている。
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日鉄ソリューションズは、日本製鉄グループに属するシステムインテグレーター（SIer）である。1980年に日本製鉄が設立した日鐵コンピュータシステムを源流としており、1988年には日本製鉄の情報システム部門を吸収。最近ではグループ外とのビジネス拡大に注力、現在では売上高の約80%を日本製鉄以外から獲得している。大手企業･官公庁などを相手に、情報システムの企画からソフトウェアの開発、ハードウェア等機器の選定及びシステムの運用や保守等、総合的なサービスを提供。NSSOLとも呼ばれる。
ベイカレント･コンサルティングは、デジタル戦略策定･システムインテグレーションを主力とするコンサルティング会社。1998年にIT技術者派遣を主力とするピーシーワークスとして創業、2006年に現社名へと社名変更。戦略･業務･ITなど多種多様な領域に対応する日系コンサルファームであるが、最主力はITコンサル領域。顧客企業のITプロジェクトの進捗管理を支援するPMO領域に強み。現在では、時価総額1兆円を突破、日系コンサルティング会社としては野村総合研究所に次ぐ業界2位の時価総額を誇る。
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ブリヂストンは、自動車･飛行機･バイク向けのタイヤ製造を主力とする大手自動車部品メーカー。1930年に日本足袋のタイヤ部門として発足後、1931年にブリッヂストンタイヤとして独立。1950年代には日本国内のタイヤ販売網を早期から構築しつつ、ガソリンスタンドでの併売を進め、日本のタイヤ業界における有力企業へと発展した。1988年には米･ファイアストンを買収、同社の経営再建に苦戦しながらも、北米における事業基盤と販売ネットワークを一挙に獲得した。現在では仏･ミシュランと並んで世界首位級の総合タイヤメーカーとして君臨する。祖業はタイヤだが事業多角化が進んでおり、自転車･スポーツ用品･自動車部品･工業用資材なども製造している。