企業概要
湖池屋は、ポテトチップスをはじめとするスナック菓子･タブレット菓子を展開する菓子メーカー。1953年に小池和夫が菓子製造を目指して創業、創業直後の主力商品はお好み揚げであったが、1960年代にポテトチップスの量産化に成功。現在ではカルビーに続いてポテトチップス分野で国内2位を誇り、中国･台湾･ベトナム･フィリピンなどに進出。代表的商品は「湖池屋プライドポテト」や「カラムーチョ」など。2011年には日清食品と資本提携、現在では同社が発行済み株式数の約45%を保有する大株主。
１．ポテトチップス分野で国内2位、アジア圏への海外展開にも注力
２．高付加価値商品シフトで売上高･利益は過去最高圏、財務体質も優良
３．平均年収550万円で福利厚生もそこそこ、選考倍率が高倍率ゆえ注意
業績動向
✔売上高と営業利益
湖池屋の売上高は2016年頃から緩やかな成長基調にあり、直近の2022年には過去最高となる売上高446億円を達成*1。営業利益も緩やかな増加が続いており、2022年には営業利益17.7億円を記録。
*1：2022年の業績好調の理由は、①「ザ･コイケヤ」などの高付加価値商品群の販売好調、②世界的な原材料高を受けた値上げ対応の推進、が主要因。最近の湖池屋はブランド戦略を重視しており、高付加価値･差別化ができる商品へのテコ入れを進めている。
✔セグメント別の状況
湖池屋は、国内事業（日本国内におけるスナック菓子の製造･販売など）、海外事業（中国･台湾･ベトナム･タイにおけるスナック菓子の製造･販売･輸出など）、の2事業を有する。
湖池屋はアジア圏を中心として海外展開を進めているが、依然として売上高の約90%は国内事業が稼いでいる。直近の2022年は海外事業は赤字転落しているが、これは為替レートや海運運賃の変動によるコスト増加が理由。
✔最終利益と利益率
湖池屋の純利益は長年に渡って増加傾向が続いており、直近では純利益11.6億円まで増加。2021年のみ一時的に利益減少しているが、これは一過性*2。営業利益率は右肩上がりの推移を描いており、営業利益率はかつて低迷していたが、直近の2022年には3.98%と食品メーカーとしてはまずまずの水準にある。
*2：2021年の業績悪化は、北海道における記録的な干ばつによる馬鈴薯不足が理由。原材料の調達難により生産･販売が急減したことで業績が下押しされた。
✔自己資本比率と純資産
湖池屋の自己資本比率は長期的に50%以上の水準で推移しており、財務体質は大いに健全。純資産は2018年から増加傾向にあり、直近の2022年には純資産152億円に到達。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
湖池屋の平均年収は長期的に微減傾向にあり、直近の2022年は平均年収550万円となっている*3。総合職であれば30歳で450万円~550万円ほど、課長職レベルであれば750万~950万円ほど。
*3：湖池屋の平均年収の減少は、新卒採用の強化による人員増加が主要因。給与水準が低い若手社員を増やしたことで、見かけ上の給与水準が減少している。
✔従業員数と勤続年数
湖池屋の単体従業員数は微増傾向にあるものの、直近でも619人規模の組織体制*3。平均勤続年数は直近で11.5年とそれほど長くはない水準に留まっている。
*3：2015年のみ従業員数が極端に少ないが、これは同年まで持株会社制であったことが理由。2016年からは持株会社制を解消した為、従業員数が急増。
総合評価
企業格付け：C
日本においてポテトチップスの量産化に初めて成功した企業であり、現在においてもカルビーに続いてポテトチップス分野で第2位。ただ、カルビーは売上高2,400億円を超えており、当社よりも事業規模は遥かに大きい。最近ではブランド戦略に強いこだわりを示しており、「湖池屋プライドポテト」や「ザ･コイケヤ」などの高付加価値商品群へのテコ入れを進めている。湖池屋の読みは正しく、業績は2018年頃から順調に伸びており好調。2021年のみ北海道の大干ばつによる馬鈴薯不足が影響してポテトチップス生産が滞ったが、あくまでも一過性。2022年には売上高･利益いずれも過去最高を更新して絶好調である。財務体質も自己資本比率50%以上を長期的に確保できており、大いに健全な水準を維持できている。
就職格付け：CC
誰もが知る有名企業…であるが、意外にも売上高は500億円にも満たない中堅クラスの菓子メーカー。食品メーカー最大手は売上高5,000億〜1兆円クラスであるから、意外と当社の規模感が大きくはないことが分かるだろう。平均年収は直近で550万円ほどと中堅メーカーほどの給与体系。総合職の場合に限れば、30代中盤には550万円を超え、課長職レベルだと年収800万円ほど。しかし、意外と年功序列へのこだわりは皆無であり、若手社員の抜擢人事にも積極的な側面も。20代での課長クラスへの抜擢があるほが、部長クラスまで抜擢された例もある。福利厚生はそこそこであるが企業規模の割には恵まれており、家賃補助制度では新卒入社から5年間は会社が家賃の70%を負担。6年目以降も月額1万円は支給される為、生活の足しにはなるか。が、知名度が非常に高いこともあって大手就活サイトのプレエントリー数が1万人を優に超える大人気ぶりであるのに対して、新卒採用枠は20人ほど。超高倍率の大激戦を潜り抜ける必要がある難関企業であることの認識は必要。そのうえ、超高倍率を突破したとしてもリターンとしての給与･待遇はそれほど抜きんでているわけではないのは惜しい。