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アズビルは、ビル･工場向けの自動制御システムを主力とする計測･制御機器メーカー。1906年に山口武彦が欧米製工作機械･計測機器の輸入商社として創業。1933年からは自動制御機器の自社生産を開始した。1953年には米･ハネウェル社と資本提携、同社の技術を取り入れながら計測･制御機器メーカーとして発展。1960年代からはビル管理システム分野へと参入、ビル内の空調･熱源･冷温水制御を遠隔制御するシステムを確立。現在では、ビル管理システム分野において国内シェア約80％を握るほか、工場･プラント向けの計測･制御機器や調節弁、計装システム、保守サービスへと事業を拡大。更に、ガス･水道メーターなどのライフライン分野にも展開している企業である。
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古河電気工業は、自動車電装部品･光ファイバ･通信機器･電子ワイヤ･送配電用電線などを手掛ける自動車部品･非鉄金属メーカー。1884年に古河グループ源流企業である古河鉱業（現･古河機械金属）の溶銅所部門として創業し、1920年に分離独立。戦前から電線メーカーとして発展し、日本の電力･通信需要の拡大を支えた。1960年代には自動車用ワイヤーハーネスに進出し、1980年代には電子部品･光通信分野を強化。2000年代には光ファイバで世界上位メーカーへと躍進。現在では、非鉄金属･電気通信を中核技術とし、情報通信･自動車電装･エネルギー分野を支える総合素材･部品メーカーへと発展している。光ファイバでは世界シェア2位を誇る他、海底電力ケーブルなどで世界的シェア上位。横浜ゴム･富士電機･UACJなど、現在の古河グループの中核企業群を生みだしてきた名門企業でもある。
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森ビルは、東京都心部におけるオフィスビル･商業施設の開発を主力とする不動産デベロッパー。1955年に森泰吉郎が賃貸ビル会社として創業。終戦後に買い集めた都心部の底地にオフィスビルを建設して事業を拡大した。1970年代には複合商業施設の開発にも進出、1978年にラフォーレ原宿を開業。2003年には六本木ヒルズを開業し、都市再開発型デベロッパーとしてのブランドを確立した。2023年には麻布台ヒルズを開業、約35年に及ぶ地権者調整を経て、高さ約330m級の東京の新たなランドマークを築き上げた。現在では東京都港区を中心に約120棟以上のビルを保有、『立体緑園都市』の思想に基づく、オフィス･商業･住宅･文化施設･緑地を一体化させたコンパクトシティ開発を得意とする。
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リンナイは、給湯器･コンロ･乾燥機･ヒーターなどを主力とする総合ガス機器メーカー。1920年に名古屋ガス（現･東邦ガス）の林兼吉･内藤秀次郎が石油コンロ卸売業者として創業。当初はスウェーデン製の機器輸入を事業としていたが、1930年代にはガス機器の自社開発に着手した。1960年代には北米地域への海外進出を開始し、1970年代にはアジア･欧州･南米へと事業を拡大。2007年にはリンナイ湯沸器死亡事故が社会問題化し、起訴は見送りとなる一方で安全対応への体制を問われた。現在では総合ガス機器メーカーとして国内トップ企業の一角であり、ガス給湯器･ビルトインコンロで国内シェア1位。世界80カ国以上で販売を行うグローバル企業へと成長を遂げている。
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サカタのタネは、野菜･果物･花などの種子を開発生産する大手種苗メーカー。1913年に坂田武雄が神奈川県で農園として創業し、1916年から種子販売を開始。1920年代には種子･球根類を欧米へと輸出開始。1930年には世界初となる完全八重咲きペチュニアの種子を発売し、欧米市場で大ヒットを記録した。1990年代からは海外研究拠点を整備し、グローバル種苗メーカーへと発展した。現在では、世界170ヵ国以上に種子を輸出しており、ブロッコリー･メロン･チンゲンサイなどで世界的シェアを確立。長年の品種改良によって蓄積された開発ノウハウと、世界各地の栽培環境に対応できる研究･生産体制を有している。
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明治安田生命保険は、三菱グループに属する大手生命保険会社。1881年に阿部泰蔵が日本初の生命保険会社として創業。1934年には昭和建築の傑作と評される明治生命館を建設したが、終戦後にGHQに接収される。1976年には米･パシフィックガーディアン生命を買収して、日系生保として初となるアメリカ進出を果たした。2004年には旧安田財閥系の安田生命保険と合併し、事業規模を拡大。2015年には米･スタンコープ社を買収して北米事業の拡大に注力。現在では、生命保険会社として業界3位に位置しており、個人･団体向け保険、団体年金･資産運用、海外保険事業などを展開。米国･中国･ポーランド･タイなど海外事業の拡大も進めており、国内営業基盤と海外成長投資を組み合わせた大手生命保険会社となっている。
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NSユナイテッド海運は、日本製鉄グループに属する中堅海運会社。1950年にGHQによる財閥解体を受けて日本製鐵（現･日本製鉄）の海運部門が分離独立して創業。以来、製鉄･電力･資源会社など大口荷主向けの長期輸送需要を主力とし、鉄鉱石･石炭などを輸送するばら積み船を船隊の主力としてきた。1962年に同業の東邦海運と合併し、2010年に同業の日鉄海運との合併を機に現社名へと社名変更。2019年には世界最大級かつ日本初となる40万トン級の鉄鉱石専用船･ヴァーレマックス級を就役させた。現在では、日本製鉄グループに属しながら、第2位株主に日本郵船が名を連ねており、日本製鉄系の鉄鋼原料輸送を基盤としつつ、日本郵船とも資本関係を有する中堅海運会社となっている。
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アセットマネジメントOneは、投資信託の運用や資産運用アドバイザリーなどを展開するみずほグループ･第一生命グループの資産運用会社。2016年にみずほグループの資産運用会社3社（みずほ投信投資顧問･みずほ信託銀行の運用部門･新光投信）と、第一生命グループのDIAMアセットマネジメントが統合して設立。現在では、投資信託の商品開発･運用のみならず、DC年金･機関投資家向け運用･年金資金運用を横断的に扱う。顧客からの預かり資産は約70兆円に及び、日系資産運用会社として上位5社に食い込む。また、機関投資家向けの投資顧問業務および資産運用アドバイザリーも積極的に展開しており、預かり資産の拡大と収益源の多様化を図っている。
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SMBC日興証券は、三井住友フィナンシャルグループに属する大手証券会社。1918年に遠山元一が証券会社として創業。昭和期には野村證券･大和証券･山一證券に並んで国内4大証券として知られ、日本の証券市場の成長を支えた。が、1990年代には総会屋など反社会的勢力に対する利益供与といった不適切事案が発覚し、信用を大きく毀損。2006年には粉飾決算による経営危機に陥り、2007年に米･シティグループによって完全子会社化された。が、リーマンショックによる米金融危機を受けて、2009年には三井住友フィナンシャルグループへと売却。現在ではSMFGグループの中核証券会社として、個人向けリテール証券･法人向け投資銀行業務･機関投資家向けホールセール業務を担っている。
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三菱UFJモルガン･スタンレー証券（持株会社･三菱UFJ証券ホールディングス）は、MUFGグループに属する大手証券会社。2002年に三菱東京フィナンシャルグループ（現･三菱UFJフィナンシャルグループ）が傘下の証券会社を再編･統合して誕生。2010年には米･モルガン･スタンレー日本法人のうち投資銀行部門を吸収して現社名へと社名変更。2025年にはauカブコム証券（現･三菱UFJ eスマート証券）を買収し、ネット証券分野における存在感を向上させた。現在では国内五大証券会社の一角を占め、MUFGグループの国内顧客基盤とモルガン･スタンレーの投資銀行機能を融合させた総合証券会社へと発展。M&Aアドバイザリーでは野村證券に続いて国内シェア2位を誇る。
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野村アセットマネジメントは、投資信託の運用や資産運用アドバイザリーなどを展開する野村グループの資産運用会社。1959年に野村證券が投資信託委託会社として設立。1972年には日本初の外国証券ファンドを設立し、日本国内から海外株式･債券への投資機会を提供した。1980年には日本初のインデックスファンドを運用開始し、安定的なリターンを低コストで実現するという新たな投資手法を提示した。1997年には野村投資顧問と合併して、年金基金･金融法人･機関投資家向けの投資顧問事業を拡大。現在では資産運用残高が約108兆円に及び、日系資産運用会社として最大級の規模を誇る。上場投資信託（ETF）においては国内シェア首位を誇る。
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あおぞら銀行は、東京都を本拠地とする普通銀行。1957年に政府主導で設立された日本不動産銀行を源流とし、1977年に日本債券信用銀行として再編。1998年にはバブル崩壊後の不良債権問題により経営破綻し、一時国有化された後、再び民営化された。旧長期信用銀行を前身とする経緯から、法人金融･不動産金融･事業再生･投資銀行業務に強みを持つ。現在では、中堅･中小企業向け融資、不動産ファイナンス、事業再生ファンドなどを展開。インターネット支店を通じて高金利預金で個人資金を集めるリテール戦略や、GMOあおぞらネット銀行によるデジタル銀行戦略も進めている。地方銀行との提携に熱心であり、子会社･あおぞら地域総研を通じて地方銀行向けアドバイザリーも展開。2024年に大和証券グループと資本業務提携、同社の持分法適用会社に。
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資生堂は、化粧品･スキンケア･一般用医薬品などを展開する大手化粧品メーカー。化粧品において国内シェア首位を誇り、世界シェア5位に位置する業界最大手の一角。1872年に福原有信が創業した資生堂薬局を源流とし、1897年に化粧品の製造販売へと進出。戦前の1931年から東南アジアを中心に海外進出を果たし、現在では世界120ヶ国以上にビジネスを展開。デパートなどで販売される高価格帯化粧品に強みを持ち、売上高の約60%を高級ラインで稼ぐ。研究開発にも熱心であり、皮膚科学･脳科学においてR&Dを展開。1892年から洋菓子･喫茶店事業も展開、現代においても資生堂パーラーのブランドで親しまれる。
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東芝は、社会インフラ･エネルギー･電子デバイスなどを主力とする大手電機メーカー。1875年に田中久重が電信機メーカーとして創業。1939年には東京電気と合併して『東京芝浦電気』となり、国内最大級の電機メーカーへと拡大。終戦後には家電･発電機･産業機器など事業多角化を推進、1990年代には半導体メモリでも世界首位級の地位を築き、日本の電機産業を代表する名門企業として存在感を示した。2000年代以降は家電･パソコン･半導体などで競争激化に直面し、2015年には不適切会計問題が発覚。2017年には米原子力子会社･ウエスチングハウスの経営破綻によって債務超過に転落した。現在では、主力事業の分社化･売却により、社会インフラ事業を中核とする事業形態へと再編された。
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SOMPOホールディングスは、損害保険事業を主力とする大手金融グループ。2002年に安田火災海上･日産火災海上･大成火災海上が合併して誕生。2010年に日本興亜損保を合併して、SOMPOホールディングスとして再編。2015年には介護業界の大手『メッセージ』『ワタミの介護』を買収し、損害保険会社でありながら介護業界に進出。2016年にはアメリカ損保業界で第5位のエンデュランス社を買収して傘下に収めた。現在では東京海上日動火災保険･三井住友海上火災保険と並んで、国内三大メガ損保の一角を占める。バブル全盛期の1987年にはゴッホの名作『ひまわり』を58億円で落札、現在もSOMPO美術館の目玉として所有。