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ニップン（旧社名･日本製粉）は、小麦粉･米粉･パスタ･冷凍食品などを展開する三井グループの食品メーカー。1879年に雨宮敬次郎が製粉メーカーとして設立。日本初となる米国製の機械式製粉機を導入し、国内製粉業における大量生産化をリードした。1920年代には小麦価格の暴落で窮地に陥った同業他社を次々と買収し、事業規模を急速に拡大。1960年代からは天ぷら粉･ケーキミックス･冷凍食品などの商品展開を強化し、小麦粉を使った食品領域にも事業領域を多角化。2010年代からは冷凍食品を強化することで、家庭向けの食品事業を更に成長させた。現在では製粉業界において日清製粉に次ぐ国内シェア2位を誇り、パスタ･冷凍食品･ペットフードなども幅広く展開する総合食品メーカーとなっている。
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タカラスタンダードは、システムキッチン･ユニットバス･洗面化粧台などを主力とする住宅設備メーカー。1912年に北畠安五郎がホーローメーカーとして創業。1945年には家庭用ホーロー鉄器を製造開始し、戦後の日用品需要の増加を支えた。1950年代にはステンレス製のキッチンシンクを製造し、水まわり設備へと進出。1962年には世界で初めてホーローキッチンの開発に成功し、ホーローの耐久性･耐熱性･清掃性によってシェアを伸ばした。1980年代からはシステムバスへと進出し、ホーロー技術を浴室向けにも応用。2000年代にはトイレ事業にも参入した他、リフォーム向けの需要を取り込んだ。現在では国内キッチン市場において業界トップの地位を占め、ホーロー技術を核とする水まわり設備メーカーとして住宅設備業界で大きな存在感を持つ。
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DICは、インキ･有機顔料･液晶材料･樹脂製品･ヘルスケア食品などを幅広く展開する素材メーカー。1908年に川村喜十郎がインキメーカーとして創業。1910年代には木版･石版･活版印刷用のインキ製造へと多角化し、インキ原材料となる顔料領域にも進出した。1950年代には樹脂･化学素材にも進出し、樹脂着色剤･改質剤の生産を本格化。1980年代には米国企業の買収によって海外展開を加速させ、グローバル企業としての地位を高めた。現在では印刷インキ･有機顔料･PPSコンパウンドにおいて世界シェア首位級であり、総合インキ･素材メーカーとして事業領域を拡大している。海外売上高比率は70%以上にも達しており、世界63ヵ国にグループ会社190社を擁する世界屈指の総合インキメーカーである。なお、DIC川村記念美術館においてピカソ･モネ･ルノワールなどの美術作品を多数所有することでも知られる。
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アステラス製薬は、がん治療剤･白血病治療剤･貧血治療剤･免疫抑制剤などを主力とする大手製薬メーカー。1923年に山内健二が大阪府で薬品商社として創業し、1940年代には製薬メーカーへと転換した。終戦後には医薬品需要の拡大を追い風として事業規模を拡大し、1990年代には泌尿器領域･循環器領域において存在感を示した。2005年には免疫抑制剤を得意とする同業大手･藤沢薬品工業と合併し、アステラス製薬として発足。2010年代には前立腺がん治療剤『イクスタンジ』が急成長を遂げ、グローバル製薬メーカーへと躍進した。現在では、日系製薬メーカーとしては国内3位の売上高を誇り、グローバル市場でも上位20社に数えられる大手。泌尿器疾患、移植領域、がん領域などに強みを持ち、世界約70カ国以上で事業を展開している。
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伊藤忠丸紅鉄鋼は、鉄鋼トレーディング･加工･物流･事業投資を主力とする鉄鋼系専門商社。1990年代のバブル崩壊後の鉄鋼需要の低迷をうけて、2001年に伊藤忠商事と丸紅の鉄鋼部門が分離･統合されて設立。その後は、親会社にあたる同2社の顧客基盤･信用力を活かして、建築･土木･造船･自動車･電機など幅広い業界に鉄鋼製品を供給してきた。2010年代には米国･メキシコ･ベトナム･インドなどに海外展開を進め、グローバル供給網を拡充。2020年代には鉄鋼流通における脱炭素化のビジネス化を進めたほか、洋上風力領域への出資を通じて新たな事業機会を模索している。現在では鉄鋼系専門商社としての売上高は国内首位を誇る他、世界52ヵ国において事業を展開する。単なる鉄鋼販売に留まらない、顧客へのファイナンス支援･プロジェクトマネジメント･物流網構築による価値創出を得意とする。
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ビジネスエンジニアリングは、基幹業務システム（以下、ERPと表記）の開発･導入支援を主力とするシステムインテグレータ。1987年に東洋エンジニアリングのシステム部門として発足し、同社の社内システム開発を主力としていた。1991年に独･SAP社と日本初となるパートナー契約を締結し、ERP導入支援サービスへと参入。1996年には自社製ERP『mcframe』を提供開始し、自社製･他社製ERPいずれも対応できる体制を整えた。1999年には東洋エンジニアリングから分離独立し、2001年には東京証券取引所への株式上場。2010年代からは米国･中国･インドネシア･シンガポールなどに現地法人を設立し、日系企業のグローバル展開を支援する体制を整えた。現在では製造業の企業向けのERP導入支援･保守サービスまでを手掛け、基幹業務･サプライチェーン･海外拠点管理･製造現場DXまで支援する企業となっている。
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東急は、鉄道･不動産･商業施設･ホテルなどを展開する大手鉄道･都市開発会社。1918年に渋沢栄一らが宅地開発会社として創設。1923年には目蒲線（現在の目黒線･多摩川線）を開通し、戦前から鉄道･宅地開発を組み合わせたビジネスモデルを構築。戦時中には国策によって京王電鉄･小田急電鉄･京浜急行電鉄を合併し、『大東急』時代を築いた。戦後には鉄道･バスの輸送力増強を進めつつ、鉄道･不動産･百貨店･ホテルへと事業多角化した。鉄道沿線に住宅地を造成し、駅前に商業施設を整備することで、「移動･居住･購買を一体で押さえる」収益構造を形成した。1990年代にはバブル崩壊を受けてグループ再編を進め、沿線価値向上･都市開発を中核へと絞り込んで再建。2000年代からは渋谷再開発の準備を進め、2019年には鉄道事業を東急電鉄として分社化。現在では創業以来の鉄道･不動産･小売･ホテルを一体とした開発事業をコアとし、2030年を見据えた渋谷大規模再開発を主導している。
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ユニ･チャームは、紙おむつ･生理用品･ペット用品などを主力とする大手日用品メーカー。1961年に高原慶一朗が建材メーカーとして創業したが、1963年に生理用品の製造販売へと進出。以降、化粧パフ･紙おむつなどへと事業領域を拡大し、日用品メーカーへと転換した。1980年代からはアジア圏へと海外進出を進め、ペット用品にも事業多角化を推進。2010年代には米国･ベトナム･ミャンマーなどで現地企業を買収し、先進国･新興国を両輪とするグローバル企業へと躍進した。現在では、紙おむつ･生理用品において日本･インドネシア･タイ･ベトナムで販売シェア1位を誇る。不織布･吸収体をコア技術とし、同分野における特許出願数は業界首位級である。愛媛県発祥の企業であり、1988年には香川県綾歌郡に全高158mに及ぶゴールドタワーを建築した歴史を持つ。
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芝浦メカトロニクスは、半導体製造装置･FPD製造装置などを主力とする半導体製造装置メーカー。1939年に東京芝浦電気（現･東芝）のモータ部門が分離独立して設立。戦時中には軍需向けの無線電源･変圧器などを生産したが、戦後には民間向けモータ生産へと転換。1980年代からは液晶ディスプレイ向けの洗浄装置を展開し、液晶洗浄技術を応用して半導体洗浄装置にも進出した。1998年には東芝メカトロニクスと合併、半導体製造における前工程から後工程までを対応できる体制となった。2010年代からは枚葉式Siウェーハ洗浄装置や枚葉式リン酸エッチング装置の世界シェアを拡大し、主力事業が半導体製造装置へとシフトした。現在では半導体洗浄装置やエッチング装置を主力とし、洗浄･真空･エッチング･精密搬送において高い技術力を有する。
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Umios（旧社名･マルハニチロ）は、漁業･養殖･缶詰･冷凍食品･水産資源トレードなどを主力事業とする大手水産･食品メーカー。1880年に中部幾次郎が鮮魚仲買会社として創業。1920年代には捕鯨やトロール漁業へと進出し、缶詰･加工食品などへと事業多角化。終戦後には捕鯨やサケ･マス漁業を再開し、1960年代には世界中の海で遠洋漁業を展開した。が、1977年から200海里規制が始まったことで遠洋漁業の縮小を強いられ、水産加工･食品メーカーへと業態を転換。1980年代からは水産物の輸入を拡大しながら、冷凍食品や缶詰などの食品加工分野を強化した。2007年には同業大手･ニチロと経営統合し、事業規模を拡大。2010年には民間企業として初めてクロマグロ完全養殖にも成功。現在ではマグロ･カンパチ･タコ･エビなどの流通において国内シェア最大手であり、冷凍食品でも業界上位。
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レンゴーは、段ボール･軟包装製品･重包装製品などを主力とする包装資材メーカー。1909年に井上貞治郎が日本初となる段ボールメーカーとして創業。1920年代には関東大震災を受けて東京工場が被災し、本拠地を大阪に移転して国産段ボールの大量生産化を進めた。戦後は家電、食品、青果物などの流通拡大と、木箱から段ボール箱への転換を追い風として事業規模を拡大。1970年代には消費者の高級志向化に応えるべく、カラー段ボール箱･美粧段ボール箱を実用化。1980年代には粘着テープ･不織布･マルチパックなどに参入、1990年代からはマレーシアなどの海外事業へと本格進出を開始。現在では段ボール分野で国内シェア1位、中国･東南アジア･欧州･北米などへも事業地域を拡大している。食品･飲料･家電･自動車部品など、幅広い業界に包装資材を供給するグローバル企業となっている。
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スタンレー電気は、自動車用ランプ･電子部品･照明などを展開する自動車部品メーカー。1920年に北野隆春らが自動車用電球を扱う商店として創業。1930年代には自社工場を開設して製造業へ転換し、小型懐中電灯･抵抗器･航空機灯へと進出した。終戦後には日系自動車メーカーの発展を追い風に事業規模を拡大し、1960年代には自動車用ランプの大量生産体制を整えた。1970年代には海外における生産拠点を拡充し、1990年代には日本車初となるHIDヘッドランプを実用化。現在では小糸製作所･市光工業と共に日系3大自動車ランプメーカーとして知られ、自動車用ランプに加えて、LED･液晶デバイス･光センサ･紫外線応用製品などを世界各地へ展開するグローバル企業となっている。
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アイホンは、インターホン･ナースコールなどを主力とする住宅設備メーカー。1948年に市川利夫がラジオ･拡声器の修理会社として創業。1951年にはインターホンの生産を本格化し、1952年にはインターホン専業メーカーへと転換した。1955年にはナースコールを開発、1960年代には工場･法人向けの業務用インターホンにも参入した。1970年代からは米国法人を設立して海外展開を本格化した他、マンション用のインターホンへと事業領域を拡大。2000年代からはデジタル式集合住宅システムや緊急地震速報対応機器、携帯電話連動型ドアホンなど、デジタル化を推進。現在では、インターホン分野で国内シェア59%を掌握する業界最大手であり、世界70ヵ国に製品を輸出している。
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NIPPON EXPRESSホールディングスは、陸運･海運･空運をはじめとするロジスティクス全般を主力とする総合物流会社。1937年に戦時下の国策会社として、全国各地の運送会社を統合して設立、1950年には日本通運株式会社法の廃止によって民営化を果たし、陸運だけでなく航空輸送や海外事業へと進出。1990年代には海外拠点が200ヵ所を突破し、世界的な物流ネットワークを構築した。2010年代には宅配便事業から撤退し、企業物流･海外事業への集中を強めた。2022年には持株会社体制へ移行し、NX商事･NX情報システムをはじめとする中核企業を傘下に収めた。現在では57カ国･地域に事業基盤を持ち、国内外に約3,000の拠点･物流施設を展開。陸運･海運･航空輸送を組み合わせた国際複合一貫輸送によって、世界市場で競争する総合ロジスティクス企業への転換を進めている。
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イオンフィナンシャルサービスは、銀行･保険･クレジットカード･ローンなどを展開するイオングループの金融サービス会社。1981年に小売大手･ジャスコがクレジットカード子会社として設立。小売金融会社として、クレジットカード･ローン･キャッシングなどを展開した。1990年代にはアジア圏への海外展開を加速させ、香港･タイ･マレーシア･台湾へと進出。国内のカード会社でありながら、早い段階からアジアを成長市場として捉えた。2013年にはイオン銀行と経営統合し、預金･融資･保険･資産形成まで金融サービスを多角化した。現在ではイオン銀行の預金残高は4兆円を超え、世界11カ国で金融サービスを展開。マレーシアではバイク分割払いサービスでシェア1位に君臨する。