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MS&ADインシュアランスグループホールディングスは、損害保険事業を主力とする大手金融グループ。2010年に三井住友海上･ニッセイ同和損害保険･あいおい損害保険が合併、MS&ADインシュアランスグループに再編された。現在は三井住友海上火災保険･あいおいニッセイ同和損害保険･三井ダイレクトの3ブランドが主力。2015年にはイギリス第2位の損害保険会社のアムリンを買収、海外展開の拡大を急ぐ。
・国内三大損保の一角で業界2位、三井住友海上を筆頭ブランドとして擁する
・売上高･利益いずれも横ばいだが、業績悪化していた英アムリンの再建に目途
・総合職なら30代で年収780万~880万円ほど、福利厚生は住宅手当が手厚い
アシックスは、スポーツシューズ･スポーツウェア･スポーツ用品を展開するスポーツ用品メーカー。1949年に鬼塚喜八郎が「オニツカ」ブランドで創業、1977年に同業のジィティオ･ジェレンクと対等合併して現社名･アシックスへと改名。ランニングシューズ分野では世界大手の一角である他、オニツカタイガーブランドも展開。現在では欧米市場･中国市場･アジア市場において人気を博しており、海外売上高比率80%以上を誇るグローバル企業。スポーツ用品メーカーとして世界上位10社以内に数えられる。
・日系スポーツ用品メーカー断トツ首位、海外売上高比率80%以上の世界企業
・売上高･利益いずれも増加傾向、財務体質は一時悪化したが回復傾向
・平均年収898万円台で業界首位、現経営陣は非プロパー組ばかり
清水建設はトンネル･ダム･橋梁･超高層ビル･商業施設などの大規模土木･建設工事を主力とする大手総合建設会社。1804年に清水喜助が創業した大工店を源流とし、江戸時代には城郭･奉行所などの建設に従事。1915年には清水組として企業化を果たし、昭和初期には建設業界トップ企業へと上り詰めた。戦後には日本初の原子力発電所である東海原子力発電所の建設工事を遂行した他、原爆ドーム保存工事･東大寺大仏殿修復工事を完工。1970年代以降にはグローバル化を加速させ、現在では世界40ヵ国以上に進出。
・スーパーゼネコン5社のうち売上高第4位、高さ日本一の麻布台ヒルズを竣工
・売上高は横這いだが2021年以降は利益低迷、財務体質はまずまず
・平均年収982万円、総合職なら30代で1,000万円以上だが長時間労働リスク
九州電力は、九州地方全域において発電事業･電気小売事業を展開する大手電力会社。1899年に熊本財界の有力者たちが設立した熊本電氣を源流とし、1951年に九州電力として再編･発足。戦後しばらくは石炭火力発電･地熱発電に依存していたが、オイルショックを経て1974年には玄海原子力発電所を稼働開始。1990年には甑島風力発電所を稼働させ、日本で初めて風力発電所として運用開始。九州エリアに本社を置く企業としては最大の売上高を誇り、九州財界に大きな影響力を持つ。
・九州地方を代表する大手電力会社、九州財界のリーダー的存在として君臨
・業績不振が長年に渡って続いたが2023年は利益急増、財務体質は微妙
・平均年収752万円と九州エリアでは最高峰の待遇、福利厚生も優れる
ルネサスエレクトロニクスは、車載半導体･車載センサリングシステム･車載情報機器などを展開とする半導体メーカー。2002年に日立製作所･三菱電機からシステムLSI部門が分離して設立、2010年にはNECエレクトロニクスと合併。車載半導体で世界3位のシェアを握る他、日系半導体メーカーではキオクシアに次ぐ売上規模。CPUやメモリなどが集積された半導体であるマイクロコントローラを得意とする。2010年代以降は車載以外の半導体製品を拡充、現在では非車載分野が売上･利益のコアにまで成長。
・マイコン分野に強い日系半導体メーカー、車載半導体では世界シェア3位の大手
・売上高･利益は2020年から急改善して業績好調、財務体質も改善
・平均年収889万円だがボーナス比率が高め、平均年齢48.2歳で中高年多い
シマノは、自転車部品と釣具の製造販売を主力事業とするスポーツ用品メーカー。1921年に島野庄三郎が自転車部品工場として創業、1970年に釣具の製造に進出したことで現在の自転車部品･釣具の二大事業部が揃う。自転車部品のコンポーネント化に先鞭を打った先駆者であり、自社部品をセットで使用することを前提とした設計で、調整･修理の利便性を飛躍的に向上。現在では自転車部品における世界標準の地位を確立。スポーツ自転車部品では世界シェアの85％を占め、圧倒的な首位の座を誇る。
・自転車部品で世界シェア断トツ首位のスポーツ用品メーカー、大阪企業
・売上高･利益はやや失速するも高利益率、実質無借金経営で財務盤石
・平均年収846万円でメーカー上位級で高待遇、社宅は築浅で豪華
積水ハウスは、戸建住宅･分譲住宅･マンション開発･リフォーム･不動産運営などを手掛ける大手住宅メーカー。1960年に積水化学工業のハウス事業部が分離独立して誕生。現在でも積水化学工業が発行済株式の約5%を保有する大株主であるが、積水ハウスも積水化学工業の発行済株式の約5%を保有する関係。積水化学工業は1971年にセキスイハイムの名称で住宅事業に再参入しており、競合関係でもある。住宅メーカーとしては大和ハウス工業に続く業界2位、日本を代表するハウスメーカーの1社。
・積水化学工業から分離した業界2位の大手住宅メーカー、大阪に本社
・売上高･利益は右肩上がりで増加、財務体質も極めて健全
・平均年収859万円だが営業職は成績次第で超高給に、福利厚生はそこそこ
大和ハウス工業は、戸建住宅･分譲住宅･マンション･商業施設･事業施設などを手掛ける大手住宅メーカー。1955年に石橋信夫がパイプハウスの商品化を目的に創業。現在では、注文住宅･分譲住宅･マンション･物流施設･データセンターの建設･運営を主力事業としつつ、上場投資信託ファンド運営や海外不動産開発までを網羅。不動産に関わるあらゆる事業を展開する総合不動産会社となっている。住宅メーカーとしては業界首位の売上高を誇り、日本を代表するハウスメーカーの1社。
・住宅メーカー業界首位の売上高･利益、不動産デベロッパー類似の業態
・売上高は業界初の5兆円超えを達成、利益も安定しており財務体質も健全
・平均年収964万円だが中堅大学からも積極採用、福利厚生もかなり充実
SMBC日興証券は、SMFGグループに属する大手証券会社。1918年に遠山元一が個人商店として創業した証券会社を源流とし、1920年に日本興業銀行が設立した日興証券との合併を経て事業規模を拡大。昭和期には野村證券･大和証券･山一證券に並んで国内4大証券として知られた。が、1990年代には暴力団との関係性が判明して業績悪化、2008年に米･シティバンクグループに救済された。2009年には三井住友フィナンシャルグループに売却され、現在では同グループにおける証券会社としての位置付けにある。
・かつての国内4大証券の一角、現在はSMFGグループに属する大手証券会社
・2022年の相場操縦で行政処分を受けて赤字転落、翌年には黒字を回復
・大卒総合職･30歳で年収750万〜900万円、NIBコースは初任給54万円
三菱UFJモルガン･スタンレー証券（持株会社･三菱UFJ証券ホールディングス）は、MUFGグループに属する大手証券会社。2002年に三菱東京フィナンシャルグループ（現･三菱UFJフィナンシャルグループ）が傘下の証券会社を再編統合して誕生。2009年には米･モルガン･スタンレー日本法人のうち投資銀行部門を吸収して現社名へと社名変更。現在では国内五大証券会社の一角を占め、M&Aアドバイザリーでは野村證券に続いて国内シェア2位を誇る。
・MUFGグループのメガバンク系証券会社、国内五大証券会社の一角
・売上高･利益いずれも横ばい傾向、海外売上高比率は約30%レベル
・大卒総合職･30歳で年収750万〜900万円、IBコース採用は超高難易度
みずほフィナンシャルグループは、みずほ銀行を中核とする大手金融グループ。2001年に第一勧業銀行･富士銀行･日本興業銀行が合併して誕生。現在では総資産200兆円以上・貸出金が80兆円を越える巨大金融グループであり、国内三大メガバンクの一角。合併元の第一勧業銀行は渋沢栄一が設立した第一国立銀行の流れを汲み、金融機関コード0001を保有している。
・国内三大メガバンクの一角だが、1位･2位の背中は遠い3位が定着
・経常収益･利益が急回復、ゼロ金利政策の終了で業績回復の期待が高まる
・総合職なら30代で年収1,000万円を越えるが、全国転勤への覚悟は必須
三菱UFJフィナンシャル･グループは、国内最大手の金融グループ。2005年に三菱東京フィナンシャルグループとUFJホールディングスの合併で誕生。三菱UFJ銀行･三菱UFJ信託銀行･三菱UFJ証券HD･三菱HCキャピタル･三菱UFJニコスを傘下に持ち、総資産190兆円を超える世界最大級の金融グループである。2011年には経営危機に陥った米モルガンスタンレーに出資、同社の筆頭株主の地位を占めるに至った。
・総資産400兆円規模の日系首位の金融グループ、海外支店網は邦銀随一
・三菱UFJ銀行単体の業績は振るわないが、グループ全体では純利益1兆円超
・総合職は30歳前後で年収1,000万円に到達するが、50代で転籍出向に
阪和興業は、鉄鋼･非鉄金属･食品･化学品･エネルギーなどを手掛ける大手専門商社。1946年に大手総合商社･安宅産業を退職した北二郎が創業。1950年代に鉄鋼商社として発展したのち、木材･水産品･エネルギー分野などに進出。現在では売上高の約60%を鉄鋼関連、他40%を鉄鋼以外の分野で稼ぐ。2021年には南アフリカで鉱業権を獲得、プラチナやニッケルの権益を掌握。鉄鋼系専門商社としては日本製鉄グループの日鉄物産を抑えて国内首位の売上高を誇る。日系7大鉄鋼商社の一角。
・鉄鋼専門商社では業界首位級の規模、非鉄鋼分野も規模大きい
・売上高･利益は2021年を境に急増、財務体質も概ね健全
・平均年収849万円だが総合職なら30代で1,000万前後、福利厚生はそこそこ
住友不動産は、住友グループに属する大手総合不動産デベロッパー。1949年に住友本社の不動産部門が財閥解体により分離独立。独立当初はビル3棟のみの所有であったが、1950年代以降に規模拡大に成功。現在ではマンション供給戸数で国内首位かつ、土地保有額では三井不動産･三菱地所に肉薄。昨今では都心部の構想タワーマンションの開発にも熱心。戸建分野にも強く、リフォームブランドの"新築そっくりさん"はリフォーム業界において首位級の存在。
・マンション領域で国内首位級の財閥系の大手総合不動産デベロッパー
・売上高は成長基調、マンションブームで過去最高益を更新
・大卒総合職なら年収は1000~1300万円に到達、総合職採用は超高難易度
日本製鉄は国内第1位･世界第4位の規模を誇る大手鉄鋼メーカー。1901年に国策で設置された八幡製鉄所を源流に持ち、1934年に国内大手5社の製鉄所が合併して誕生。2012年には住友金属工業と合併、2017年には日新製鋼を子会社に迎え、国内最大手の製鉄メーカーの地位を確立。高炉と呼ばれる大規模設備を有する数少ない鉄鋼メーカーの1社であり、鉄鉱石から鋼材までを自社完結で製造する能力を有する。
・国内首位かつ世界第4位の最大手鉄鋼メーカー、知名度抜群
・経営改革に成功して売上高･利益いずれも過去最高圏、USスチール買収に意欲
・大卒総合職は30歳で年収800万円前後、社宅･独身寮が充実