オンキヨーホームエンターテイメントの企業格付･就職偏差値【業績動向から平均年収まで解説！】

企業概要

オンキヨーホームエンターテイメントは、オーディオ機器･ヘッドホン･イヤホンなどを主力とした電機メーカー。1946年に松下電器産業を退職した五代武がスピーカー工場として創業。1957年に東芝グループ入りを果たし、1960年代のオーディオブームで業績拡大。が、2000年代以降はオーディオ産業の斜陽化により衰退。2018年以降は事業売却を繰り返し、2021年にはシャープに祖業のホームAV事業を売却。イヤホンや車載スピーカーでの事業継続を模索していたが、2022年に破産手続を開始して事実上倒産。現在ではシャープ傘下のオンキヨーテクノロジーが「オンキヨー」ブランドを継承。

業績動向

✔売上高と営業利益

オンキヨーホームエンターテイメントの売上高は2016年に売上高644億円に急増*1したが、同年以降は急激に衰退*2。2021年には売上高88億円まで縮小。営業利益は2014年･2018年に僅かな黒字を計上したのみであり、慢性赤字状態であった。
*1：2016年に売上高が急伸した理由は、同業のパイオニアからパイオニアホームエレクトロニクスを買収したことが理由。同社はホームAV事業･ヘッドホン事業を保有しており、これらの領域でのシナジー拡大を目指していた経緯がある。
*2：2020年･2021年に売上高が激減したのは、業績不振に伴う事業売却を繰り返した影響。ホームAV事業をシャープへ売却、音楽ストリーミング配信･ハイレゾ音源配信ストアを仏･ザンドリエへ売却など。

✔セグメント別の状況

オンキヨーホームエンターテイメントは、AV事業（オーディオ･ビジュアル関連製品など）、デジタルライフ事業（イヤホン･ヘッドホンなど）、OEM事業（車載用スピーカー･家電用スピーカー･スピーカー部品など）、の3事業を有する。
当社は高級オーディオ機器ブランドとして知られていたが、2021年にホームAV事業をシャープへ売却（現在ではオンキヨーテクノロジーとして事業を継続中）。経営破綻時に残存していた事業は（ホームAVを除く）オーディオ機器･イヤホン･OEM製品などであった。これら事業はすべて赤字事業であり、事業売却による延命も図れずに残っていた経緯がある。

✔最終利益と利益率

オンキヨーホームエンターテイメントの純利益は2019年を除けば毎年のように純損失を連続計上。2020年には純損失▲98.8億円の巨額赤字を計上*3。営業利益率もマイナス圏で推移し続けており、利益確保が困難な状態であった。
*3：2020年の急激な業績悪化の理由は、①COVID-19感染拡大により自動車メーカーの新車生産が混乱したことで車載スピーカー事業が打撃を受けた点、②米国販売代理店の経営不振による貸倒引当金繰入額29億円が発生した点、③相次ぐ事業売却により利益創出できる事業を喪失した点、が主要因。

✔自己資本比率と純資産

オンキヨーホームエンターテイメントの自己資本比率は2020年からマイナス圏へと転落して債務超過へと陥っていた。純資産は2019年まで20億~30億円ほどはあったが、同年以降は債務超過によりマイナス圏へと転落。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

オンキヨーホームエンターテイメントの平均年収は2019年頃まで年収590万~640万円ほどで安定しており、業績不振の割には従業員の待遇は良好であった。総合職の場合、30歳で年収400万円を超え、課長職では年収720万~790万円ほど。平均年齢は右肩上がりで増加しているが、これは業績不振により新規採用を抑制していた影響。

✔従業員数と勤続年数

オンキヨーホームエンターテイメントの単体従業員数は2020年まで増加傾向が続いていたが、同年以降は横ばい。平均勤続年数は右肩上がりで増加しており、2022年には20年を突破。が、これは業績不振により新規採用を抑制していた影響。

総合評価

企業格付け：F

就職格付け：F

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