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飯野海運は、外航海運･オフィスビル賃貸を主力とする準大手海運会社。1899年に飯野寅吉が京都府舞鶴市で石炭運送会社として設立。1922年に海運事業へと参入して、1929年には自社保有タンカーを就航させた。終戦後の1946年には東京都へと本社移転、大型タンカーを就航させ原油輸送へと本格参入を果たした。1960年代からは不動産事業を本格化して、海運と不動産を両輪とする独自のビジネスモデルを完成させた。1990年代からはケミカルタンカーの自主運航を本格化、安全規制が厳しいケミカル分野における競争優位を築き上げた。現在では87隻の船隊規模を保有しつつ、飯野ビルディングを筆頭とする都心部のオフィスビル運営を安定的な収益源としている。
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ドリームインキュベータは、独立系の戦略コンサルティングファーム･ベンチャーキャピタル。2000年にボストンコンサルティンググループ出身の堀紘一が「未来のホンダやソニーを100社創る」を理念として創業。戦略コンサルティングを超えた”ビジネスプロデュース”を社是とし、日系大企業･官公庁を主要顧客としながら業界を横断した新事業創造を実践してきた。インキュベーションにも熱心であり、ベンチャーキャピタルとしてスタートアップ企業への出資･支援も遂行する。2021年には電通グループから出資を受けて資本業務提携、電通グループが発行済み株式数の約22%を保有する筆頭株主に（参考リンク）。
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東北電力は、東北地方全域において発電事業･電気小売事業を展開する大手電力会社。1942年に国家総動員体制下における電力会社の統合により設立され、1951年に東北電力として再編された。1970年代からはオイルショックを契機として石油火力への依存緩和を進め、大規模水力発電所や原子力発電所の整備に注力してきた。2011年には東日本大震災において多くの発電所が被害を被ったが、2013年までに復旧を完了させた。現在では、電力会社としては中部電力に続く国内4位の売上高を誇り、東北地方に本社を置く企業としては傑出した企業規模を誇る。エリアが隣接する東京電力とは電力融通で協力関係にある。
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博報堂DYホールディングスは、テレビ広告･デジタル広告などあらゆる広告宣伝に関わる統合マーケティングソリューションを提供する大手広告代理店。1895年に瀬木博尚が広告取次店として創業、戦前から広告業界の大手企業へと成長することに成功した。1960年代からはテレビ広告の発展を追い風としてマス広告時代の成長を担った。2003年には同業の大広･読売広告社と経営統合し、事業規模を更に拡大。現在では、電通グループに続く広告業界2位の地位を確立している。単なる広告枠販売に留まらず、統合マーケティング･コンサルティング･クリエイティブ制作を束ねる事業構造への転換を進め、顧客企業の事業変革に深く入り込む体制を強化している。
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電通グループは、テレビ広告･デジタル広告などあらゆる広告宣伝･マーケティングに関わる戦略策定～実行を支援する大手広告代理店。1901年に光永星郎が設立した日本広告を源流とし、戦時中には国家総動員体制の下で国内広告会社を統合、巨大広告代理店として君臨。戦後も業界屈指の企業として君臨し続け、1973年には広告取扱高で世界首位を記録した。現在では海外広告代理店の積極買収によって広告業界で世界シェア6位、国内2位の博報堂DYに大差をつけて独走。単なる広告枠販売に留まらず、ブランド戦略立案･クリエイティブ制作･メディア運用･データ分析･CRM運用･顧客体験設計･システム実装までを一体で提供する統合型企業へと変質している。
ダイダンは、ビル･工場向け空調･給排水･電気工事を主力とする総合設備工事会社。1903年に菅谷元治が電気器具販売店として創業し、1907年には電気工事会社へと業態転換した。1930年代には関東軍の指定工事業者として満州地域で事業拡大。戦後にも高度経済成長･バブル景気における建築ブームを追い風に成長、電気だけでなく空調･給排水衛生まで含めた建築設備分野へ事業を発展させた。1970年代にはシンガポールへと進出し、海外展開を加速させた。現在では電気工事系サブコン大手5社に数えられる業界大手であり、産業施設･医療施設･データセンターの直接受注に強みを持つ。なお、現在の社名は旧社名「大阪電気暖房」の略称に由来する。
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シチズン時計は、時計製造を主力とする精密機械メーカー。1918年に貴族院議員の山崎龜吉が尚工舎時計研究所として設立。戦前から懐中時計･腕時計を製造し、精工舎（現･セイコーグループ）と並ぶ大手時計メーカーとして躍進。1960年代からは精密技術を活かして事務機器分野へと進出、1980年代には工作機械･電子部品分野にも事業領域を拡大。2000年代からはスイス･アメリカの老舗ブランドを次々と買収、低価格～高価格帯までの製品ラインナップを強化。現在では腕時計ブランド『アテッサ』『プロマスター』『Q&Q』の他、高級ブランドとして『ザ･シチズン』『カンパノラ』『アーノルド･サン』などを展開。世界中の時計メーカーに時計部品（ムーブメント）を販売する部品サプライヤーとしても知られ、クオーツ式ムーブメントでは1999年に累計生産数量17億個がギネス記録に認定された。
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DOWAホールディングスは、製錬･金属加工･廃棄物処理･リサイクルを主力とする非鉄金属メーカー。1884年に藤田伝三郎が政府から小坂鉱山の払い下げを受けて創業。戦前には藤田財閥の中核企業として、建設･鉱業･金融･鉄道など事業多角化を推進。終戦後にはGHQによる財閥解体を受けて、鉱山･製錬の運営を中核事業として再出発した。1980年代には国際競争の激化を受けて鉱山事業の採算が悪化、1990年代からは製錬技術を基盤として金属加工･電子材料･熱処理へと事業領域を広げるとともに、リサイクル事業を本格的に育成。現在では、製錬とリサイクルを融合した独自の複合ビジネスを構築しており、高機能素材分野でも数多くのニッチトップ製品を有する。廃棄物処理や白金リサイクルで国内シェア1位、銀めっきや磁気記録材料では世界首位級のシェアを誇る。
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ジェイテクトは、自動車部品･ベアリング･工作機械などを製造販売するトヨタグループの自動車部品･精密機械メーカー。1921年に池田善一郎が輸入ベアリング商店として創業。1930年代には国産ベアリングの生産を本格化させた。1960年代には自動車向けステアリング･工作機械へと参入して事業規模を拡大。1988年には世界初となる電動パワーステアリングを実用化した。2006年にはトヨタ系の工作機械メーカーであった豊田工機と合併、トヨタ系の自動車部品･工作機械メーカーとして再編。現在では、自動車のパワーステアリング部品において世界シェア1位を誇り、乗用車から大型商用車まで対応できる製品群を有する。日系4大工作機械メーカーの1社としても知られ、研削盤･マシニングセンタでも著名。機械部品ではベアリングで世界シェア上位。筆頭株主はトヨタ自動車であり、トヨタグループ主要13社の一角。
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HOYAは、眼鏡レンズ･コンタクトレンズ･半導体関連材料などを主力とする光学機器メーカー。1941年に山中正一が光学ガラスメーカーとして創業し、戦時中には軍用双眼鏡のレンズを供給した。終戦後には食器･シャンデリアの製造を主力としたが、1962年には眼鏡向けレンズの生産を開始。1970年代にはレンズ分野での事業多角化を進め、半導体関連材料･コンタクトレンズなど事業を拡大。2007年にはカメラ準大手･ペンタックスを買収してカメラ事業も手掛けたが、2011年にはリコーに事業譲渡した（内視鏡･人工骨などの事業は当社が継承）。現在では眼鏡レンズで世界シェア2位を誇り、コンタクトレンズ･医療用内視鏡･半導体用フォトマスク材などでも高シェアを確立している。
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神鋼商事は、鉄鋼材･非鉄金属･鉄鉱石･石炭などを主力とする鉄鋼系専門商社。1946年に神戸製鋼所の製品に特化した系列専門商社として設立。1960年代には東京証券取引所への株式上場を果たし、神戸製鋼所の影響を受けながらも独立した上場企業としての歩みを進めた。1980年代からはマレーシア･タイ･シンガポールなどへ海外進出を加速させ、アジア圏へとサプライチェーンを拡大。現在では、神戸製鋼グループの中核商社として、自動車向けを中心とする素材商流や溶接･加工分野で強みを持つ。特に北米地域では、日系自動車メーカーや部品メーカー向けに素材･加工･販売までを手掛ける体制を構築している。また、神戸製鋼所の製品販売だけではなく、鉄鋼生産に必要となる石炭･鉄鉱石の供給も担うことで、同社グループのサプライチェーンの根幹を支えている。
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ADEKAは、樹脂添加剤･半導体材料･マーガリン･ホイップクリーム･農薬などを製造する化学･食品メーカー。1917年に古河機械金属･東芝･東京電力が苛性ソーダの国産化を目的として設立。戦前から苛性ソーダ･油脂を主力製品として発展。1928年には農薬部門を分離して日本農薬を設立、1929年にはマーガリン製造を開始するなど、早い段階から事業多角化を進めた。戦後は樹脂添加剤や高機能化学品へと領域を広げ、1980年代以降は半導体材料分野にも進出。現在では先端半導体メモリ向け高誘電材料で世界シェア首位、プラスチック向け樹脂添加剤で世界シェア2位を誇る。化学品を中核に据えつつ、食品事業でも存在感を持つ点に当社の特徴があり、独自の競争力を持つ高機能化学メーカーとしての色彩が強い。
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クラレは、機能樹脂･合成繊維･機能材料などを展開する化学･素材メーカー。1926年に大原孫三郎らが人工繊維･レーヨンの国産化を目指して岡山県倉敷市で『倉敷絹織』として創業。1930年代にはレーヨンを大量生産化に成功した。終戦後には1950年代から樹脂事業を拡大していき、1960年代には人工皮革･ポリエステルの生産を開始するなど、事業多角化に邁進。現在ではポバール樹脂･イソプレンケミカルなどで世界シェア首位級を誇るほか、液晶関連材料･食品包装材･自動車向け素材などにも展開している。かつての繊維メーカーという色彩は既に薄く、現在では高機能樹脂や特殊化学品を中核とするグローバル素材メーカーへと変貌している。繊維事業が売上高･利益に占める割合は10%未満にとどまり、収益の柱はすでに高機能材料側へ移っている点が当社の特徴である。
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SMCは、工場設備の自動化ニーズに特化した空気圧制御機器メーカー。空気を動力源として動作する空気圧制御機器において世界シェア首位を誇る。1856年に大村進が焼結金属フィルターの製造を目的として創業。1960年には空気圧制御機器へと進出し、フィルターだけでなく、空気圧制御機器そのものの製造を開始した。その後は在庫管理を自社に集約することで顧客企業への供給体制を高め、短納期対応を通じて顧客からの信頼を高めた。1970年代に日本の製造業が飛躍的な発展を遂げると、トヨタ自動車･日立製作所などを顧客とし、製造現場の効率化ニーズを巧みに捉えながら事業規模を拡大。現在では世界80ヶ国以上に進出しており、日本･米国･欧州･中国などに研究開発センターを設置。開発～生産～物流～アフターサポートまでを自社で一貫提供する製販一貫体制に強み。
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カネカは、化成品･塩ビ樹脂･発泡樹脂･医薬品･食品などを主力とする化学メーカー。1949年に鐘淵紡績（現･カネボウ）から非繊維部門が分離独立して設立。設立当時から苛性ソーダ･製紙･酵母･電線･食用油･化粧品など多種多様な事業を展開し、広範な技術領域を獲得。1950年から塩化ビニル樹脂の量産を本格化し、1960年代には化成品･樹脂分野で急成長を遂げた。1980年代には医薬品事業を軌道に乗せ、2000年代からは食品･健康食品にも事業を拡大。現在ではPVCや発泡樹脂などの素材系に加え、機能性ポリマー･医療機器素材･サプリメント/食品素材まで持つ総合型化学メーカーとなっている。BtoBが主体の化学メーカーでありながら、サプリメント『還元型コエンザイムQ10』で一般知名度も高いことも特徴である。