企業概要
TOYO TIREは、自動車用タイヤ･自動車ゴム部品などを製造販売する大手自動車部品メーカー。1943年に東洋紡がタイヤ製造を目的に設立した東洋ゴム化工を源流とし、1945年に平野護謨製造所と合併して東洋ゴム工業となった。近年はSUV･ピックアップトラック向けの大径タイヤに特化。オフロード走行に耐える頑丈でデザイン性にも優れたタイヤを投入、高利益率分野で高シェアを抑える。2015年には免振ゴムなどで品質不正が発覚して非自動車分野からは撤退、2019年に現社名のTOYO TIREに社名変更。
・日系タイヤメーカーの4番手、アメリカ市場で特に高いブランド力を誇る
・売上高･利益は2021年から急成長、性能偽造問題で傷んだ財務体質も回復
・平均年収642万円と業績の割にやや物足りず、福利厚生も普通
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値：61(中堅上位)
サラリーマンの中堅上位クラスの待遇を得られ、世間的にも有名企業･大企業勤務として認知される。サラリーマンとして安定した人生が得られるが、入社するには人並み以上の努力が必要だろう。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度：難関
総合職の採用実績は年間25名~35名ほど、うち事務系採用枠は10名ほどに留まる。タイヤ業界トップ企業と比べると人気度は下がるが、採用枠が少ないために難易度は決して低くない。
採用大学：【国公立】東北大学･筑波大学･新潟大学･信州大学･岩手大学･東京外国語大学･東京農工大学･総合研究大学院大学など、【私立】慶応義塾大学･中央大学･関西大学･立命館大学･東京理科大学･芝浦工業大学･大阪工業大学など（出典：マイナビ2026）
業績動向
✔売上高と営業利益
TOYO TIREの売上高は2020年まで3,500億∼4,050億円ほどで推移していたが、同年以降は増加傾向に転換。2023年には過去最高となる売上高5,528億円に躍進*1。営業利益は2020年まで緩やかな減少傾向が続いていたが、2023年には過去最高となる768億円に増加。
*1：2021年から業績好調が続いている理由は、①北米地域でライトトラック･SUV用タイヤでのシェア拡大、②原材料価格の高騰を受けた販売価格の値上げ、③為替レートの円安推移による為替効果、など。
*2：2023年には上記理由による業績好調に加えて、COVID-19以降の海上輸送費の上昇が一服したことで物流コストが減少。これにより更に営業利益が伸びた。
✔セグメント別の状況
TOYO TIREはタイヤ事業（『TOYO TIRE』『NITTO TIRE』ブランドによる乗用車用タイヤ･ライトトラック用タイヤ･トラック･バス用タイヤの製造販売）、自動車部品事業（エンジンマウント･ブッシュ･カップリング･ジョイントブーツなどの製造販売）、その他事業（不動産事業など）、の3事業を有する。
当社はタイヤ事業が売上高の90%以上を占めており、自動車部品事業の存在感は薄い。かつて不祥事が発覚した非自動車分野からは撤退済。アメリカにおいては高いブランド力を有しており、北米地域における販売が売上高の約64%を占める（参考リンク）。
✔最終利益と利益率
TOYO TIREの純利益は2021年から増加傾向にあり、2023年には過去最高となる722億円に到達。2016年のみ純損失▲122億円に転落しているが、これは品質不正問題が主要因*3。営業利益率は概ね10%以上を維持しており、自動車部品メーカーとしては相当の高利益率である。
*3：2016年は免振ゴム性能偽装問題（参考リンク）により特別損失668億円を計上したことで純損失に転落。前年にも同じ理由で特別損失509億円を計上しており、本業のタイヤ関連の業績好調を吹き飛ばして純利益が低調推移していた。
✔自己資本比率と純資産
TOYO TIREの自己資本比率は右肩上がりの増加傾向*4にあり、2023年には61.2%に到達している。大手メーカーとしてはかなり優良な水準。純資産は2019年に急増*5した他、同年以降も業績好調により右肩上がりで増加。2023年には純資産3,951億円に到達している。
*4：当社は免振ゴム性能偽装問題によって特別損失1,134億円以上を計上。2015年･2016年にかけて財務体質が大きく悪化した経緯がある（参考リンク）。
*5：2019年に当社は三菱商事と資本業務提携（参考リンク）。第三者割当増資により509億円を資金調達したことで純資産が急増した。現在も三菱商事は当社の発行済株式の約20％を保有している。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
TOYO TIREの平均年収は600万円レベルで安定的に推移しているが、2023年は642万円となっている。総合職の場合は、30歳で年収510~590万円程度、課長職レベルで年収800万~900万円ほど。社員の平均年齢は40.5歳と大手メーカーの標準的水準。
✔従業員数と勤続年数
TOYO TIREの単体従業員数は概ね2020年まで増加傾向にあったが、同年以降は3,600人規模で横ばい。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は1.03万人ほど。平均勤続年数は15.1年と大手メーカーとしては標準的な勤続年数。
総合評価
企業格付け：CCC
日系タイヤメーカーとして売上高で第4位に位置する業界中堅。日本国内においてはブリヂストンや横浜ゴムの陰に隠れてパッとしないが、アメリカ市場においては高いブランド力を誇っている。日本国内では軽自動車･乗用車用タイヤを低価格で販売しているが、アメリカにおいては高価格帯のSUV･ピックアップトラック用の大径タイヤを主力とした事業展開を行っている（参考リンク）。アメリカ市場では当社の性能･デザイン性に優れた大径タイヤは車好き･走り屋から支持を集めており、これによって高利益率を確保した手腕はタイヤ業界でも一目置かれている。業績においては2021年から右肩上がりの成長を遂げており、2023年には過去最高となる売上高･利益に到達。営業利益率は13.9％に到達しており、ブリヂストン（同11.2%）や横浜ゴム（同10.2%）を抑えて日系タイヤメーカー首位である。2015年に非自動車分野で品質不正が発覚して巨額の特別損失を計上したが同事件の影響は解消済。2019年には非自動車分野からの撤退も完了している。
就職格付け：CC
兵庫県伊丹市に本社を置く関西圏の大手メーカーの一角。かつての社名は『東洋ゴム工業』であったが、非タイヤ事業からの撤退とグローバル市場におけるプレゼンス拡大を目的として、2019年に現社名の『TOYO TIRE』に社名を変更している（参考リンク）。給与水準においては平均年収600万~640万円で推移しており、業績の割にはやや低めに感じる水準。総合職の30歳で年収510~590万円ほど、課長職レベルで年収800万~900万円が目安となるだろう。福利厚生においても凡庸の感があり、独身者の借上げ社宅はあるが、自分で選んだ物件への家賃補助は少ない他、結婚後は特段の住宅補助が得られないケースもある。兵庫県伊丹市の本社ビルは2017年に竣工した自己物件で新しいが、主力工場は三重県･宮城県に立地しているため遠方への転勤リスクには注意。