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JX金属は、ENEOSグループに属する非鉄金属メーカー。1912年に久原房之助が日立鉱山の開発を目的として創業。1929年には日本産業から鉱山部門として日本鉱業（現･ENEOS）へと再編。1980年代には採掘量減少によって日立鉱山は閉山となり、その後は製錬を中核とした非鉄金属メーカーへと転換。現在では銅･レアメタル･貴金属･先端素材などを主力とする非鉄金属メーカーとして発展。2025年には東京証券取引所プライム市場へ上場し、ENEOSの完全子会社から離脱した。現在では半導体用スパッタリングターゲット･高純度タンタル粉･FPC用圧延銅箔などで世界シェア首位に君臨。
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関西ペイントは、自動車･建築･鉄道･農機･建設機械向けの塗料を展開とする大手塗料メーカー。1918年に玉水弘が大阪府尼崎市で塗料メーカーとして設立。1926年には国産初となるラッカー塗料を実用化して日本車輌製造に納入、1930年代にはトヨタ自動車と提携して自動車向け塗料に進出。1980年代からは米国･欧州･中国･韓国への進出を開始してグローバル塗料メーカーへと発展。現在では塗料分野で世界シェア9位を誇り、自動車向け塗料では国内シェア首位に君臨している。
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東レは、繊維材料･化成品･炭素繊維などを製造する大手繊維メーカー。1926年に三井物産がレーヨンの国産化を目的として設立。1930年代にはレーヨンの生産拡大を進め、化学繊維の普及に多大な貢献を果たした。1950年代には合成繊維の生産に乗り出し、米･デュポン社との契約に基づきナイロン繊維の生産を本格化。1990年代には炭素繊維･先端材料などへの事業拡大を本格化することで、繊維事業への依存を低減。現在では、繊維材料･機能化成品･炭素繊維などを幅広く展開する総合素材メーカーとして、多種多様な素材製品を展開。炭素繊維では世界シェア首位を誇り、米･ボーイング社に航空材料として納入する航空部品サプライヤーでもある。
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古河機械金属は、鉱山機械･ユニック･銅精錬を主力とする古河グループの機械メーカー。1875年に古河市兵衛が朝倉銅山の開発を目指して創業。1910年代から金融･電機･電線事業など事業多角化を急速に進め、戦前日本において古河財閥として君臨。戦後は財閥解体を受けたが、鉱山経営を軸に再建。1970年代には石炭･鉱山事業から撤退、鉱山機械と銅精錬を主力事業とした。現在ではトンネルドリル･油圧クローラードリル･ユニッククレーンで国内シェア首位級、高純度金属ヒ素では世界シェア約60%を誇る。富士通･富士電機･ファナック･古河電気工業･横浜ゴムなどの名だたる企業を生み出した名門企業。
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帝人は、化学繊維･繊維材料･自動車部品･医療機器などを展開する大手素材メーカー。1915年にレーヨン製造を目的として山形県米沢市で創業。1927年には大阪へと本社移転、戦前から国内トップクラスの繊維メーカーとして躍進。終戦後、東レがナイロンで合成繊維市場を先導する中、当社はポリエステル分野で量産体制を確立することで化学繊維メーカーとしての地位を維持･拡大した。1990年代には繊維依存を脱却すべく、事業多角化を推進。現在では、炭素繊維･自動車部品･医療機器など多種多様な事業を展開している。なお、現在の社名は、かつての社名である帝国人造絹糸株式会社の略称に由来している。
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AGCは、ガラス製品･電子部品･化学品･セラミックス製品などを展開する三菱グループのガラス系素材メーカー。1907年に岩崎俊彌がガラスメーカーとして創業、日本初となる板ガラス国産化に成功。戦前からソーダ灰･苛性ソーダなどの化学分野へ進出、ガラスのみに依存しない事業多角化を遂行。1980年代にはディスプレイ用ガラスや半導体関連材料へ進出、ガラス技術と化学技術を融合させた高機能電子材料分野を成長の柱へと育成した。現在では日本板硝子と双璧を為す日系大手ガラスメーカーとして、ガラス･電子･化学品･ライフサイエンス･セラミックスなど幅広く事業展開。自動車用ガラス･フッ素樹脂･フロート板ガラスでは世界トップシェアを誇る。
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富士フイルムホールディングスは、医療機器･医薬品･電子材料･複合機などを製造･販売する総合化学･電気メーカー。1934年に大日本セルロイドの写真フィルム部が分離独立して創業、戦前から国産写真フィルムの製造を手掛けた。1962年には英ゼロックスと富士ゼロックスを設立して複写機事業にも進出。2000年代にデジタルカメラが登場すると写真フィルム事業から早々に脱却、化学･医療メーカーへと転換を果たした。現在では有機ELディスプレイ材料･医療用画像情報システムなどで世界シェア首位級。
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三井金属鉱業は、金属精錬･素材･自動車部品を主力とする三井グループの素材メーカー。1874年に神岡鉱山の経営権を獲得した三井組が創業、戦前から亜鉛･鉛･石炭などを生産。戦後には自動車部品･電池材料･銅箔･伸銅など事業多角化を進めたことで、資源･素材メーカーとして躍進。が、公害･イタイイタイ病を発生させ訴訟問題へと発展（2013年に最終解決）。現在では、半導体パッケージ基板向け極薄銅箔で世界シェア90%以上を掌握する他、酸化セリウム系研磨材･酸化インジウムスズ等で世界シェア首位。
・三井Gの資源･素材メーカー、機能材料･金属･自動車部品へ経営資源を集中
・売上高･利益の安定性はないが2024年は絶好調、財務体質は改善傾向
・平均年収826万円で業績にも左右されにくい、福利厚生も良好
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NGK（旧社名：日本ガイシ）は、電力用ガイシ･自動車排ガス浄化部品･半導体製造装置部品などを製造する大手セラミックスメーカー。1919年に日本陶器（現･ノリタケ）から電力用ガイシ部門が独立して発足、戦前から日本国内の電力送電網の拡大と共に事業を拡大。1930年代には自動車用スパークプラグへと進出し、1936年には日本特殊陶業として分離独立させた。1970年代には自動車排ガス浄化装置へと進出し、環境規制の拡大によって主力事業の一角へと成長。2010年代には電子部品向けの高機能セラミックス領域を強化し、チップ型二次電池･ウェーハ･圧電アクチュエータなどを拡大。現在では電力用ガイシで国内シェア90%以上、自動車排ガス浄化セラミックスで世界シェア50%以上。ノリタケ･TOTO･日本特殊陶業と共に、世界最大級のセラミックス企業グループである森村グループを形成。
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日本製紙は、洋紙･情報用紙･印刷用紙･板紙･特殊紙などを製造販売する三井グループの大手製紙メーカー。1949年にGHQによる財閥解体によって王子製紙から分社化された十條製紙を源流とし、1993年に山陽国策パルプと合併して現社名の日本製紙へ社名変更。製紙業界において王子ホールディングスと双璧を為す最大手の一角であり、あらゆる紙素材に対応できる広範な製品ラインナップが強み。最近は総合バイオマス企業を標榜しており、木材･化学製品･特殊紙･バイオマスなどにも積極進出。
・王子ホールディングスと双璧を為す、業界首位級の大手製紙メーカー
・売上高は安定的だが利益は不安定かつ薄利、財務体質は低下傾向
・平均年収645万円だが転勤リスクの高さには注意、福利厚生はそこそこ充実
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ノリタケは、研削材･半導体材料･回路基板･高級食器などを製造する森村グループの陶磁器･砥石メーカー。1904年に高級洋食器を生産する日本陶器として創業、戦前から世界的な人気を博した。戦後には陶器製造で培った技術を活かして研削砥石･電子材料へと進出。現在では、研削砥石で国内シェア1位、電子材料で利益の大半を稼ぐ。世界最大級のセラミックス企業グループである森村グループの源流企業であり、日本ガイシ･TOTO･日本特殊陶業など数多くの大手メーカーを分社化した名門企業である。
・高級食器メーカーとして有名だが、現在の主力製品は工業建材と電子材料
・売上高･利益は2021年から増加傾向に、実質無借金経営で財務健全
・平均年収659万円と中堅メーカーの標準的な水準、福利厚生も普通
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日本板硝子は、住友グループに属する大手ガラスメーカー。1918年に杉田与三郎が米リビー･オーエンス･フォードから板ガラス製造法のライセンスを受けて創業。建築用ガラスと自動車用ガラスに強く、ガラス業界で世界3位の売上高を誇る。世界100ヵ国以上で板ガラスを販売する他、高機能ガラスとして超薄板ガラスや電池用セパレーターなども手掛ける。2006年に企業規模で勝る英･ピルキントン社を約6,000億円で買収、小が大を飲む買収として世間を驚かせた。英･ピルキントン社を傘下に加えた歴史的経緯から欧州市場に強い他、日本板硝子が長らく得意としてきたアジア市場においても存在感が大きい。
・住友Gの大手ガラスメーカー、板ガラスでは世界首位級の一角
・売上高･利益いずれも低迷、財務体質も自己資本比率10%台どまり
・平均年収は720~790万円ほど、福利厚生は意外と手厚い
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日本電解は、自動車向け･回路基板向けの電解銅箔を主力とする素材メーカー。1958年に日立製作所･住友ベークライト･高速電機鋳造の3社が共同出資して電解銅箔の専業メーカーとして創業。1980年代には電解銅箔の用途拡大を進め、半導体パッケージ用途やLiB負極集電用途などに販路を拡大。2020年代には車載電池向けの電解銅箔を主力商品とし、パナソニックを通じて米･テスラの電気自動車にも当社製品が採用された。が、2022年に民事再生法の適用を申請して経営破綻。
・電解銅箔の専業メーカーで特に車載電池向け分野に強い、米･テスラにも採用
・売上高･利益は2021年まで急成長していたが、2024年に経営破綻
・平均年収541万円、地元の茨城県筑西市では唯一の上場企業として知られる