【勝ち組？】アビームコンサルティングの就職偏差値･難易度と平均年収の企業研究【激務？やばい？】

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

アビームコンサルティングは、日本に本社を置くNECグループの総合コンサルティング会社。1981年に等松･青木監査法人のコンサルティング部門が分離して設立。1997年には『デロイトトーマツコンサルティング』に社名変更したが、2003年に米SOX法の成立を機にデロイトトーマツグループから脱退。現社名へと社名変更するに至った。現在では戦略立案〜構想策定〜業務改革〜システム開発･導入までを手掛ける総合コンサルティングファームとして発展。2015年からはNECの完全子会社となっており、親密な関係。

就職偏差値と難易度

✔就職偏差値：69(上位)

日系コンサル会社としては事業規模･一般知名度においてトップクラス。給与水準は外資系コンサル会社にやや及ばないが、日本型雇用の安心感は大きな魅力となる。
詳細な企業分析は以下の業績動向･社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
■68→69に改定：2021年からの継続的な売上高･利益の拡大、就職･転職市場における認知度向上を再評価。1ノッチ格上げとした（2024年9月）

✔就職難易度：難関

総合職の採用数は年間250人～300名と大量採用だが、昨今のコンサル業界の人気高騰もあって選考倍率は低くない。ハイレベル大学からの採用比率も高め。
採用大学：【国公立】京都大学･大阪大学･名古屋大学･東北大学･九州大学･北海道大学･筑波大学･横浜国立大学･国際教養大学･お茶の水女子大学など、【私立】慶應義塾大学･早稲田大学･上智大学･明治大学･立教大学･中央大学･法政大学･同志社大学･立命館大学･東京理科大学など（出典：マイナビ2027）

業績動向

✔売上高と営業利益

アビームコンサルティングの売上高は長期的な成長が続いており、2025年には過去最高となる1,296億円に到達*1。営業利益も売上高と連動した増加が続いており、2025年には過去最高となる169億円に到達。
*1：当社の業績成長を支えているのは、①IT分野における老朽化システム更新案件の増加、②世界的なDX投資ブームによるDXコンサルティング案件の増加、③NECグループの連結子会社でありながら同社から独立した経営体制を維持することによる柔軟な案件対応力（参考リンク）、など。

✔セグメント別の状況

アビームコンサルティングは、コンサルティング事業（経営診断･戦略立案･M&Aアドバイザリー、業務改革･組織改革･アウトソーシング、マーケティング･セールス･サプライチェーン改革、IT戦略･システム開発･導入支援･保守サポート）のみの単一事業会社である。
当社の事業構造は、ITコンサルティングおよびシステム導入支援を収益の中核に据えた総合コンサルティングモデルにある。ERPを中心とした基幹システム刷新やDX関連案件の比重が高いことに加えて、契約期間が中長期に渡る中規模～大規模プロジェクトの比率が高い。このため、利益率は外資系戦略ファームほど高水準ではないが、案件の継続性や収益の安定性は相対的に高い構造といえる。2015年以降はNECの完全子会社として、同社のSI･テクノロジー基盤との連携が進んでおり、日本企業の実行フェーズに深く関与する、実務寄り総合コンサルとしての立ち位置を確立している。

✔最終利益と利益率

アビームコンサルティングの純利益は2021年まで50億円レベルで横ばいが続いていたが、同年以降は増加傾向に転換。2025年には過去最高となる純利益131億円に到達している。営業利益率は8%～13%で推移しており、コンサルティング会社としては高くもなければ低くもない水準に留まっている。

✔自己資本比率と純資産

アビームコンサルティングの自己資本比率は緩やかな増加傾向にあり、2025年には62.0%に到達している。安定的な利益体質を加味すれば、財務健全性は大いに良好と評価できるだろう。純資産は右肩上がりの増加傾向が続いており、2025年には659億円に到達している。

社員の待遇

✔平均年収と平均年齢

アビームコンサルティングの平均年収･平均年齢は非公開。新卒入社の初任給は600万円台であり、コンサルタント職の30歳で年収780万〜880万円ほどに到達する。マネージャー職レベルで1,200万〜1,450万円ほど、ダイレクター職クラスで年収2,000万円を超える。非管理職は残業代がフル支給されるため、残業時間によって年収が上振れやすい。

[非公開会社のためデータなし]

✔従業員数と勤続年数

アビームコンサルティングの単体従業員数は4,855人（2025年）。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は8,816人ほど。平均勤続年数は非公開。

[非公開会社のためデータなし]

上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。

総合評価

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