選考概略
日本企業格付センターが作成した、2027年･広告業界版の就職偏差値ランキングを発表する。なお、”就職偏差値”とは疑似的概念であり本来の”偏差値”とは異なる（詳細は選考基準を参照）。
対象：広告業界の著名･大手企業
選考期間：26年9月1日~30日
選考基準：こちら
意見公募：こちら
選考結果
【70】電通グループ
【69】博報堂DY
━━━ 世界を動かす天上世界 ━━━
【68】電通デジタル ADK サイバーエージェント Hakuhodo-DY-ONE カンター･ジャパン マッキャンエリクソン日本 WPPマーケティング･コミュニケーションズ日本 ピュブリシス･グループ日本 博報堂DYメディアパートナーズ(2025年･博報堂へ統合)
【67】読売広告社 朝日広告社 ジェイアール東日本企画 ベクトル ADKマーケティング･ソリューションズ 電通クリエーティブフォース TBWAHAKUHODO GMOインターネット(広告部門) ビーコンコミュニケーションズ
【66】大広 日本経済社 ADKクリエイティブワン 東急エージェンシー 日本経済廣告社 トヨタ･コニック･プロ 電通東日本 電通西日本 VML&Ogilvy日本
━━━ 業界トップ企業群 ━━━
【65】電通ライブ 電通ダイレクト アド電通大阪 電通北海道 電通九州 博報堂プロダクツ 博報堂Gravity 博報堂テクノロジーズ CyberZ サイバー･バズ オプト アドウェイズ フィードフォースグループ
【64】博展 CARTAホールディングス バリューコマース 日テレアックスオン オリコム クオラス デイリースポーツ案内広告社 東急エージェンシープロミックス アイモバイル マイクロアド
━━━ 業界の大御所企業群 ━━━
【63】北海道博報堂 東北博報堂 中国四国博報堂 九州博報堂 エヌ･ティ･ティ･アド アライドアーキテクツ SMN メンバーズ 電通ランウェイ GMO-NIKKO ターギス
【62】ジェイアール東海エージェンシー メトロアドエージェンシー アイプラネット ファンコミュニケーションズ デジタル･アドバタイジング･コンソーシアム(2025年･吸収合併で消滅)
【61】JTBコミュニケーションデザイン JR東日本メディア JR西日本コミュニケーションズ 阪急阪神マーケティングソリューションズ
━━━ 業界の中堅上位企業群 ━━━
【60】大広九州 讀賣連合広告社 中日アド企画 京王エージェンシー 小田急エージェンシー 明治アドエージェンシー 電通名鉄コミュニケーションズ 電通アドギア
【59】中広 北海道朝日広告社 新潟毎日広告社 西日本新聞広告社 中電クラビス 電通デジタルアンカー アド近鉄 京急アドエンタープライズ 西鉄エージェンシー 東映エージエンシー TOHOマーケティング セーラー広告
【58】神戸新聞事業社 双葉通信社 西広 大和通信社 琉球新報開発 長田広告 読売西部アイエス 中央競馬ピーアール･センター 東京アドデザイナース 日本インターパブリック キョウエイアドインターナショナル ゲンダイエージェンシー
━━━ 業界の中堅企業群 ━━━
【57】光文堂コミュニケーションズ 朝日オリコミ西部 朝日オリコミ大阪 朝日オリコミ名古屋 ケイエムアドシステム インサイト ピーアールセンター 河北アドセンター サキガケアドバ 中国新聞アド 山陽新聞事業社 ビザビ エス・ピー・シー 日本エージェンシー フジ・クリエイティブセンター アド･エータイプ プリズム ヨシダ宣伝 日広 アド･メディア 表示灯 あとらす二十一
【56】横浜メディアアド 山形アドビューロ 新潟日報メディアネット 北日本広告社 大手広告通信社 第一エージェンシー ライトエージェンシー アサヒマーケティング 日宣メディックス 新朝プレス 総合PR 日本広告 ピーエーシー ながのアド・ビューロ 京都新聞企画事業 高知広告センター 熊日広告社 MRTアド ブレーン沖縄 山広 総合企画 サン･エージェンシー アド壱廣社 ゾウケイ社 デジタルプレイス 彩広舎
【55】道新サービスセンター 南日本新聞開発センター 愛媛新聞サービスセンター 徳島読売連合広告社 リズム･エージェンシー アクティブイエロー ピーアイピー まるごとメディア新潟 ストアインク アイク リック 東通エィジェンシー ケイ･クリエイト サンケイ広告(和歌山) オリジナル 福広 K･Pクリエイションズ 鹿児島広告社 JIMOKURI ヨシダ・アート 阿企サイン社
━━━ 業界の著名企業 ━━━
その他大勢の広告宣伝会社
講評
今回の選考では、国内広告市場で圧倒的な事業基盤を有する大手総合広告代理店が最上位を占める一方、デジタル広告･外資系広告会社･専門広告会社についても、事業競争力や給与待遇に応じた評価がなされる結果となった。 近年の広告業界ではインターネット広告の拡大が続いており、従来のマスメディア中心の事業構造から大きな転換が進んでいる。
国内広告業界の頂点には、長年にわたり市場を牽引してきた二大広告グループが位置している。 偏差値70の電通グループと69の博報堂DYは、国内外に強固な顧客基盤を有し、広告戦略の立案から制作･媒体取扱･マーケティング支援まで幅広い事業を展開。事業規模･社会的名声･給与待遇･採用難易度の各方面で、他社を凌駕する存在となっている。
偏差値68～65には、ADK･サイバーエージェント･電通デジタル･Hakuhodo DY ONEなどの有力企業が選出された。特に注目されるのが、広告市場のデジタル化によって、従来型の総合広告代理店とインターネット広告会社の序列が接近している点である。 また、外資系広告会社も世界的な事業基盤と高度な専門性を背景として高い評価となった。
偏差値64～61には、博展･アイモバイル･マイクロアドなどの専門企業に加え、鉄道系広告代理店や大手企業系列の広告会社が選出された。鉄道系企業は交通広告媒体を背景とする安定した事業基盤を有する一方、デジタル広告会社は技術革新による成長機会が大きく、両者の競争優位は性質が異なる。
偏差値60以下には、地方有力広告会社･新聞社系列･屋外広告会社などが多数選出された。地域に密着した営業基盤を持つ企業も多く、長年にわたる顧客との信頼関係や専門性を活かし、地域経済や広告市場を支える重要な役割を担っている。
今後は生成AIによる広告制作･運用業務の自動化が進み、単純な広告枠の仲介や制作業務に依存する企業ほど、収益構造の転換を迫られる可能性が高い。 一方、顧客の経営課題に踏み込む戦略立案力や独自の広告技術を有する企業は、引き続き高い競争力を維持するだろう。
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