本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
企業概要
マクセルは、電池・機能性材料・光学関連製品を主力とする電子部品メーカー。1960年に日東電工が乾電池・磁気テープ部門の分離先企業として設立。1966年には国産初のカセットテープを商品化し、電池と記録メディアを二本柱として育成。1970年代にはフロッピーディスク・VHSビデオテープを商品化し、1990年代にはMD・CD-R・DVDなどへと事業領域を拡大した。2010年代には記録メディアの需要縮小に直面する一方、2017年には日立製作所による株式売却を経て日立グループからの独立色を強めた。現在では、かつて主力であったカセットテープ・光ディスクなどの記録メディア事業を縮小し、産業用電池・機能性材料・光学関連製品を中心とする事業構造へと転換。長年培ってきた電池技術を活用し、医療機器・産業機器向けの高性能電池や全固体電池の開発・量産に注力している。記録メディアメーカーとして高い一般知名度を誇った時代とは異なり、独自の材料技術・電池技術を強みとするBtoBメーカーとしての性格を強めている。
就職偏差値と難易度
✔就職偏差値:61(中堅)
かつてはCDメーカーとして高い一般知名度を誇ったが、昨今は知名度が低下傾向。BtoB分野に経営資源を集中しつつも再成長への回帰は道半ば。
詳細な企業分析は以下の業績動向・社員の待遇を参照。本レポート末尾に総合評価を記す。
✔就職難易度:やや難関
総合職の採用数は年間25人~35人と多くもなければ少なくもない。電子部品メーカーとしての知名度はそれほど高くはなく、極端な高倍率にはなりにくい。
採用大学:【国公立】九州大学・千葉大学・滋賀大学・岐阜大学・山形大学・長崎大学・琉球大学・兵庫県立大学・電気通信大学など、【私立】明治大学・立教大学・青山学院大学・立命館大学・日本大学・成蹊大学・龍谷大学・名城大学・佛教大学・大阪電気通信大学・同志社女子大学など(出典:マイナビ2028)
業績動向
✔売上高と営業利益
マクセルの売上高は2002年に過去最高となる2,200億円に到達したが、同年以降はピークアウト。過去8年間は売上高1,290億~1,500億円ほどのレンジで推移している*1。営業利益は2020年のみ▲1億円に赤字転落した*2が、同年を除けば35億~95億円ほどで推移している。
*1:当社の売上高が2002年から減少した理由は、①デジタル化の進展による磁気テープ・光ディスクなどの記録メディア需要の激減、②海外メーカーとの価格競争激化による民生用電池・電子機器事業の規模縮小、③不採算事業の縮小・撤退や事業ポートフォリオの再編、など。
*2:2020年に営業赤字に転落した理由は、①プロジェクターや健康・理美容機器の販売減少、②自動車部品や半導体関連製品の収益悪化、③米中貿易摩擦やCOVID-19感染拡大に伴う需要減少・生産混乱、など。
✔セグメント別の状況
マクセルは、エネルギー事業(車載用電池・産業用電池・民生用電池・全固体電池など)、機能性部材料事業(半導体製造工程用テープ・建築用テープ、光学部材・半導体関連材料・電鋳製品・工業用ゴムなど)、光学・システム事業(プロジェクター・光学レンズ、車載カメラレンズ・LEDヘッドランプレンズなど)、価値共創事業(健康理美容機器・電設工具など)、の4事業を有する。
当社の事業構造は、祖業の乾電池・磁気テープ事業で培った技術を基盤として、産業用電池・電子部品・機能性材料・光学部品などへ事業多角化することで成立している。最大の特徴は、材料の混合・分散、精密塗布、高精度成形などの独自技術を複数の事業領域に応用している点にある。エネルギー事業では、自動車・産業機器・医療機器などに使用される小型電池を製造しており、高い安全性・耐久性・信頼性が求められる用途向けに展開している。一方、機能性部材料事業では、半導体製造工程用テープや電池用セパレータなどを手掛けており、材料の配合技術や均一な塗布技術を競争力の源泉としている。また、光学・システム事業では、車載カメラやLEDヘッドランプ向けの光学部品などを製造しており、精密な金型設計・成形技術によって自動車メーカーなどの品質要求に対応している。このように、特定の完成品に依存するのではなく、長年蓄積した材料加工・精密製造技術を複数の産業分野に展開することで、事業基盤を形成している。
✔最終利益と利益率
マクセルの純利益は2020年~2022年に赤字転落が続いた*3が、2026年には82億円に回復している。営業利益率は2020年を除けば2%~6%ほどで推移しており、電子部品メーカーとしては普通の水準である。
*3:2020年から2022年に純損失が続いた理由は、①不採算事業の収益性低下に伴う固定資産の減損損失の計上、②事業再編・人員合理化などに伴う構造改革費用の発生、③訴訟関連費用や保有する投資有価証券の評価損などの特別損失、など。
✔自己資本比率と純資産
マクセルの自己資本比率は過去8年間に渡って45%~55%ほどで推移しており、電子部品メーカーとしては普通の水準。負債に依存しすぎない事業運営ができており、財務健全性は概ね安定的である。純資産は2020年から830億~975億円での横ばいが続いており、安定的な増加には至っていない。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
マクセルの平均年収は2021年まで1,000万円以上で推移していた*4が、2022年から710万~770万円ほどで推移している。総合職の場合、30歳で年収480万~530万円ほど、課長職レベルで年収880万~950万円が目安。平均年齢は44.6歳(2026年)と大手企業の標準的な水準よりもやや高め。
*4:当社は2021年10月に持株会社体制を解消し、事業子会社のマクセルを吸収合併した。これにより、2022年から平均年収の集計対象が持株会社のみの従業員から、製造・開発・営業部門などを含む事業会社全体の従業員へと拡大している。
✔従業員数と勤続年数
マクセルの単体従業員数は2021年まで50人以下で推移していた*5が、2022年から1,280人〜1,410人ほどで推移している。子会社や関連会社の従業員も含めた連結従業員数は3,765人ほど。平均勤続年数は18.8年(2026年)と大手企業の標準的な水準を上回る。
*5:2022年の単体従業員数の大幅な増加は*4と同様の理由である。
上記の公開データを総合的に踏まえた、企業としての実力値と就職先としての評価を、以下に最終的な評価結論として整理します。
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