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三井住友フィナンシャルグループは、住友グループ･三井グループに属する大手金融グループ。2001年に住友銀行とさくら銀行が合併した誕生した三井住友銀行の持株会社であり、三井住友ファイナンス&リース･SMBC信託銀行･SMBC日興証券･日本総研などを傘下に持つ。総資産290兆円を超える世界上位級の総合金融グループであり、資産規模では世界上位15行に数えられる。最近では海外銀行への出資･買収を相次いで仕掛けており、海外事業の育成にも熱心。
・国内三大メガバンクの一角、銀行単体の収益力は三菱UFJ銀行をも凌ぐ
・業績は2021年から好転して過去最高を更新、財務体質も堅い
・総合職は30代･年収1,000万円で福利厚生も良好、全国転勤の覚悟は必須
SOMPOホールディングスは、損害保険事業を主力とする大手金融グループ。2002年に安田火災海上･日産火災海上･大成火災海上が合併して誕生、2010年に日本興亜損保が合併してSOMPOホールディングスを形成した。2015年にはアメリカ損保業界で第5位のエンデュランスを買収して傘下に収めた。バブル全盛期の1987年にゴッホ作「ひまわり」を58億円で落札、現在もSOMPO美術館の目玉として所有している。
・損害保険業界3位、2000年代以降に中堅損保会社群が合併を繰り返して誕生
・経常収益･利益いずれも直近は好調、海外事業も円安を追い風に好調
・総合職は40代で年収1,000万円に到達、新車購入圧や頻繁な転勤は課題
東京海上ホールディングスは、損害保険事業を主力とする大手金融グループ。1879年に日本初の保険会社として発足、社名に三菱を冠していないが三菱グループの構成企業の1社である。東京海上日動火災保険･日新火災海上保険・イーデザイン損害保険・東京海上日動あんしん生命保険、などのブランドを持つ巨大保険グループであり、国内三大損保の一角を占める。
・損害保険業界トップ企業、日本における保険会社の始祖でもある
・経常収益･利益いずれも急増傾向、海外事業の急成長と円安効果が恩恵
・グローバル総合職は30歳で年収1,000万円以上、住宅補助が手厚い
テレビ東京ホールディングスは、テレビ東京･BSテレビ東京･日本BS放送などを傘下に持つ大手テレビ局。1968年に毎日放送･日産自動車･日立製作所･東レなどが出資して設立。1969年には日本経済新聞社が参画して以降は、同社の影響下で事業展開してきた経緯があり、今なお日本経済新聞社が筆頭株主として君臨。テレビ局でありながらYoutubeで影響力を拡大する他、長年に渡ってアニメ分野に注力するなど、独自戦略を掲げる。民放キー局5社の一角ではあるが、他4社とは業績面で圧倒的な差がある。
・民法キー局における最下位、事業規模･財務いずれも他4社より圧倒的に小さい
・売上高･利益いずれも過去最高圏、アニメ･Youtube配信が絶好調
・平均年収1,522万円だが総合職･30歳で750~850万円、福利厚生は微妙
TBSテレビホールディングスは、TBSテレビ･TBSラジオ･BS-TBSなどを傘下に持つ大手テレビ局。1951年にラジオ東京（現･TBSラジオ）として創業。1955年にはテレビ放送へと進出して『ラジオ東京テレビジョン』放送を開始し、日本テレビに続く民間2番目のテレビ局となった。1960年にテレビ送信所を東京タワーへと移転したのち、社名を東京放送（略称･TBS）に変更。1994年には現本社のTBS放送センターを東京都赤坂に建設。現代においても民放キー局5社の一角として君臨。
・民法キー局3位、時価総額･純資産だけならば業界首位
・売上高は過去最高を更新、保有株売却で特別利益が爆増中
・平均年収1,459万円だが総合職でも30歳850~950万円ほど、福利厚生は微妙
フジ･メディア･ホールディングスは、フジサンケイグループの統括持株会社としてフジテレビジョン･ビーエスフジ･ニッポン放送などを傘下に持つ大手テレビ局。1957年に文化放送･東宝･松竹などが共同出資して開局、1967年には文化放送･ニッポン放送･産経新聞社と提携してフジサンケイグループを結成。1980年代から1990年代には数々の伝説的人気番組をヒットさせ、テレビ業界トップ企業として君臨。現代においては視聴率こそ低迷するが、持株会社としての売上高は依然として業界首位。
・かつてのテレビ業界の覇者、現在は利益で同業他社に抜かれて苦戦気味
・売上高は横ばいだが利益は回復傾向、財務体質は同業他社に見劣り
・平均年収1,580万円だが総合職でも30歳850~980万円、福利厚生も普通
日本テレビホールディングスは、日本テレビ放送網･BS日本･CS日本などを傘下に持つ大手テレビ局。1952年に読売新聞社が主導して日本初の民間テレビ局として設立。民間テレビ局として初の国会中継･ドラマ･スポーツ中継などを次々と展開して、日本におけるテレビ文化の礎を築き、日本初のテレビコマーシャルも放映。2000年にはBS日本を設立して、BSデジタル放送にも進出。現代においても民放キー局5社の一角として君臨しており、フジ･メディア･ホールディングスに続く業界2位の地位を確立。
・民法キー局2位であり視聴率はトップ級、日本最古のテレビ局
・売上高･利益いずれも横ばいで成長性なし、財務体質は極めて良い
・平均年収1,358万円だが総合職でも30歳850~980万円ほど、福利厚生も普通
伊藤忠商事は、穀物･日用品･自動車･不動産･金融･エネルギー･インフラなどを幅広く展開する総合商社。1858年に伊藤忠兵衛が麻布卸売店として創業。戦前は伊藤忠財閥の中核企業であったが、1949年に過度経済力集中排除法によって伊藤忠商事と丸紅に分割された。現在においては五大商社の一角として認知されるが、業績面では三菱商事･三井物産と共に上位3社として君臨。上位3社のなかでは非資源分野に強く、資源価格の変動に業績を左右されにくい。
・非資源分野に強い非財閥系商社、総合商社トップクラスの業績を誇る
・COVID-19以降は業績絶好調、財務体質も良化傾向
・平均年収1,730万円で福利厚生も卓越、日吉独身寮は新築級
住友商事は、金属･不動産･資源･穀物･インフラ･自動車ビジネスなどを幅広く展開する住友グループの総合商社。五大商社の一角であり、日本電気･住友電気工業と並ぶ住友新御三家の一角。住友グループは歴史的に商社設立を禁じていたが、終戦後の1945年に住友土地公務の商社部門として設立。1962年には鉄鋼･非鉄金属･電気･機械･農水産･化学･繊維･不動産を揃え、名実ともに総合商社の一角に。五大商社の中では非資源分野比率が高く、自動車･建機･不動産などに強み。
・非資源分野に強い住友Gの総合商社、自動車･建機･不動産などに強み
・COVID-19以降は業績好調だが直近は減益、財務体質は良化傾向
・平均年収1,605万円で独身寮は卓越、家賃補助制度はない
丸紅は、食糧･アグリ･金属･電力･金融･エネルギー･インフラなどを幅広く展開する芙蓉グループの総合商社。1858年に伊藤忠兵衛が麻布卸売店として創業、1949年に過度経済力集中排除法によって伊藤忠商事と丸紅に分割された。1976年には三菱商事を追い抜いて総合商社トップに躍進したが、同年に発覚したロッキード事件によるスキャンダルで凋落。1990年代にはアジア通貨危機で巨額の負債を抱えて経営不振に沈んだが、2000年代以降に経営再建が進み、現在においても五大商社の一角として数えられる。
・非資源分野に強い五代総合商社の一角、事業ポートフォリオのバランス良好
・COVID-19以降の物価高･円安を追い風に業績好調、財務体質も回復傾向
・平均年収1,593万円で福利厚生もよい、借上げ社宅制度が有難い
中部電力は、電気販売量で国内第3位の大手電力会社。1951年に中部配電と日本配送電が合併して設立。地震多発地帯である中部地方を地盤とする事情から原子力発電所の新設に苦戦した歴史があり、原子力発電所は浜岡原子力発電所のみ。それゆえ火力発電依存度が高いが、福島第一原子力発電所事故後の原発政策の影響を最小限に留めた。2015年に東京電力と燃料･火力部門を統合、新会社JERAを設立。
・中部地方を地盤とする大手電力会社、業界3位だが中部財界の雄
・業績は2022年から回復傾向だが、火力発電･送配電部門などを続々分社化
・平均年収851万円、平均勤続年数は20年以上で従業員の定着はよい
タカラスタンダードは、1912年創業の住宅設備機器メーカー。1945年に北畠安五郎が創業したホーローメーカーが源流。北畠安五郎は東京帝国大学を卒業後ドイツへ留学、現地のホーロー技術に感銘を受けて日本へ持ち込んだ。1962年に世界で初めてホーローキッチンの開発に成功、以降はシステムキッチンの製造を主力事業とする。現在では国内キッチン市場のシェア20%を掌握、業界トップの地位にある。
・システムキッチンで著名な住宅設備メーカー、ホーロー技術に優れる
・売上高･利益いずれも安定的、財務体質は手堅く大いに健全
・平均年収604万円で住宅補助は手厚い、人事制度改革で若手社員を積極登用開始
関西電力は、電気販売量で国内第2位の地位を占める大手電力会社。1951年に関西配電と日本配送電が合併して設立された。水力発電では国内電力会社で最大となる発電能力を有する他、伝統的に原子力発電を重視してきた。関西地域外にも多くの発電所を保有している点も特徴的。海外事業にも長年取り組んでおり、世界11ヵ国で発電･送電プロジェクトに参画してきた。事業多角化にも熱心であり、ガス事業･不動産事業･情報通信事業でも強みを発揮。
・東日本大震災以降は業績低迷したが、2023年の原発再稼働を経て回復傾向
・業績は原発政策･原油価格に左右されやすい、財務体質は弱い
・平均年収855万円だが年功序列色が強いため、若手層の昇給ペースは遅め
りそなホールディングスは、りそな銀行･埼玉りそな銀行･関西みらいフィナンシャルグループなどで構成される準大手金融グループ。2002年に大和銀行とあさひ銀行が合併して誕生したが、合併以前からの不良債権問題が浮上。過小資本に転落したことで2003年に国有化、公的資金の注入を受けた。その後は給与カットなどのリストラを経て、2015年に公的資金を全額返済。約20年間に渡る低迷を脱しつつある。
・準大手金融グループだが、経常収益はみずほFGの3分の1規模
・経常収益の成長は頭打ち、経常利益が減少傾向にある点がネック
・りそな銀行単体の平均年収は600万円台、中堅メーカー並みの給与体系
キーエンスは、自動制御機器･計測機器･顕微鏡などの開発･販売を事業とする電子機器メーカー。1974年に現名誉会長の滝崎武光が設立したリード電機が発祥、1986年に現社名のキーエンスに社名変更。ファクトリーオートメーション分野で米コグネックスに次ぐ世界第2位、世界40カ国以上に進出しており海外売上高50%以上。驚異的な利益率と卓越したビジネスモデルで知られ、時価総額は日系企業上位5社に数えられる。2009年にジャストシステムと資本提携、現在に至るまで同社の筆頭株主である。
・ファクトリーオートメーション分野で世界2位の電子機器メーカー
・売上高は成長基調で営業利益率は50%以上、海外売上高も拡大が続く
・平均年収2,200万円以上と日系企業トップ級、ブラック企業ではない