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本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
三菱UFJリサーチ&コンサルティングは、三菱UFJフィナンシャルグループのシンクタンク･コンサルティング会社。1985年に三和銀行が三和総合研究所として設立。2002年には三和銀行･東海銀行の合併によってUFJ総合研究所へと改組。2006年に三菱UFJ銀行が誕生すると、グループ再編の一環として三菱UFJリサーチ&コンサルティングとして発足した。現在では、企業向けの経営戦略･組織･デジタル･サステナビリティ支援に加え、官公庁･自治体向けの政策研究･制度設計支援、人財開発･会員事業までを幅広く手掛ける。東京･名古屋･大阪の国内3拠点に加え、インドネシア･タイ･ベトナムにも展開する。
日本総合研究所（JRI）は、SMFGグループのコンサルティング･SIer会社。1969年に住友銀行の事務管理部受託課が分離独立して設立。1970年代にはコンピュータによるデータ処理業務を中核としていたが、1989年には総合研究本部を新設してシンクタンク分野にも進出。1995年には住友ビジネスコンサルティングと合併してコンサルティング事業を取り込んだ。現在ではSMFGグループの基幹業務システムを支える金融IT基盤の担い手として重要な責務を負うほか、コンサルティング事業･シンクタンク事業も手掛けている。
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野村総合研究所は、野村グループのコンサルティングファーム･システムインテグレータ。1965年に野村證券グループのシンクタンクとして創業、1988年に金融IT機能を担っていた野村コンピュータシステムと合併して設立された。歴史的経緯から野村ホールディングスが筆頭株主ではあるが、現在では同社の持分法適用会社という関係に留まる。現在においても経営コンサル･シンクタンク事業も展開するが、実態としてはIT分野が売上高･利益の大半を占める。証券･投資信託･保険･銀行向けの基幹システム領域に強みを持ち、大規模かつ長期運用を前提としたシステム開発を得意とする。
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三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする三菱グループのシンクタンク･IT会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は760名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。