カテゴリー: 企業レポート

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

双日は、石炭･資源･化学品･食料･自動車･航空機･生活用品などを幅広く展開する総合商社。バブル崩壊後に経営危機に陥っていた日商岩井とニチメンが2003年に合併して設立。前身となる日商岩井は、戦前に日本最大の総合商社として隆盛を極めた鈴木商店の流れを汲む企業であり、資源･エネルギー･鉄鋼を得意としてきた。一方のニチメンは繊維を起点とした機械･化学品･食料など生活産業分野を得意としてきた。2000年代にはブラジル･カタール･エジプトで原油･ガス権益の取得を進め、レアメタル･石炭の権益確保にも努めた。現在では資源･鉄鋼･食料ビジネスに加え、自動車･航空機トレーディングや原子力燃料取引なども手掛けており、航空機分野では国内シェア首位級を誇るほか、中東･アジアでは発電事業にも参画。国内外400社以上のグループ会社を擁し、事業領域は極めて広範に及ぶ。

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企業概要

川崎重工業は、バイク･航空機･鉄道車両･船舶･軍事用航空機などを製造する大手重工メーカー。1878年に川崎正蔵が川崎築地造船所として設立。戦前から現在まで造船･鉄道･航空機など幅広い分野へと事業拡大。1953年にはエンジン製造技術を活かしてバイク事業へと進出。1969年には国産初の産業用ロボットの生産を開始、他社に先駆けて産業用ロボット市場を切り開いた。現在では、二輪車･鉄道車両･航空宇宙･ロボット･防衛機器などを広範に展開する総合重工メーカーとして、モビリティ･防衛･インフラ･エネルギー･自動化分野まで含めた広範な産業基盤を支える。なお、海運大手の川崎汽船、製鉄大手のJFEスチールは当社から分離して設立された企業である。

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ファナックは、産業用ロボット･工作機械･CNC装置などを主力とする大手産業用ロボットメーカー。1956年にサーボの自社開発に成功した富士通の計算制御部を源流とし、1972年に富士通の子会社として分離独立。1977年からは産業用ロボットの量産出荷を開始。1990年代からは北米･欧州における現地展開を加速させ、日本を代表する産業用ロボットメーカーとしての地位を固めた。現在では産業用ロボットでは世界トップ3社に数えられる業界大手であり、ライバルは安川電機･独クーカ･瑞ABBグループなど。産業用ロボットに求められる「壊れない&すぐ直せる」を徹底、40年前の製品でも修理できる体制を整備。産業用ロボットの主要ユーザーである大手メーカー各社からの絶大な信頼を獲得している。

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古河機械金属は、鉱山機械･ユニック･銅精錬を主力とする古河グループの機械メーカー。1875年に古河市兵衛が朝倉銅山の開発を目指して創業。1910年代から金融･電機･電線事業など事業多角化を急速に進め、戦前日本において古河財閥として君臨。戦後は財閥解体を受けたが、鉱山経営を軸に再建。1970年代には石炭･鉱山事業から撤退、鉱山機械と銅精錬を主力事業とした。現在ではトンネルドリル･油圧クローラードリル･ユニッククレーンで国内シェア首位級、高純度金属ヒ素では世界シェア約60%を誇る。富士通･富士電機･ファナック･古河電気工業･横浜ゴムなどの名だたる企業を生み出した名門企業。

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シマノは、自転車部品と釣具の製造販売を主力事業とするスポーツ用品メーカー。1921年に島野庄三郎が自転車部品工場として創業、1970年に釣具の製造に進出したことで現在の自転車部品･釣具の二大事業部が揃う。自転車部品のコンポーネント化に先鞭を打った先駆者であり、自社部品をセットで使用することを前提とした設計で、調整･修理の利便性を飛躍的に向上。現在では自転車部品における世界標準の地位を確立。スポーツ自転車部品では世界シェアの85％を占め、圧倒的な首位の座を誇る。

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伊藤忠エネクスは石油･ガス･電力･再生可能エネルギーなどを扱う大手エネルギー商社。1961年に日本鉱業（現･ENEOS）の石油製品を販売する為に伊藤忠商事が石油専門商社･伊藤忠燃料として設立。1978年には東京証券取引所には株式上場を果たし、伊藤忠グループの上場子会社となった。2010年代からは電力･再生エネルギーへと進出、電気･ガスから産業用燃料に至るまで幅広いエネルギー事業を展開。更には、火力発電所･水力発電所･太陽光発電所を保有し、発電事業にまで踏み込んでいる。自動車分野にも注力しており、系列ガソリンスタンド網は1,600拠点超に及び、新車ディーラー100店舗以上を展開。こうした全国の販売網と顧客基盤を活かしながら、川中･川下で安定的なエネルギー供給を担っている。

企業概要

ベイカレント･コンサルティングは、デジタル戦略策定･システムインテグレーションを主力とするコンサルティング会社。1998年にIT技術者派遣を主力とするピーシーワークスとして創業、2006年に現社名へと社名変更。戦略･業務･ITなど多種多様な領域に対応する日系コンサルファームであるが、最主力はITコンサル領域。顧客企業のITプロジェクトの進捗管理を支援するPMO領域に強み。現在では、時価総額1兆円を突破、日系コンサルティング会社としては野村総合研究所に次ぐ業界2位の時価総額を誇る。

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ブリヂストンは、自動車･飛行機･バイク向けのタイヤ製造を主力とする大手自動車部品メーカー。1930年に日本足袋のタイヤ部門として発足後、1931年にブリッヂストンタイヤとして独立。1950年代には日本国内のタイヤ販売網を早期から構築しつつ、ガソリンスタンドでの併売を進め、日本のタイヤ業界における有力企業へと発展した。1988年には米･ファイアストンを買収、同社の経営再建に苦戦しながらも、北米における事業基盤と販売ネットワークを一挙に獲得した。現在では仏･ミシュランと並んで世界首位級の総合タイヤメーカーとして君臨する。祖業はタイヤだが事業多角化が進んでおり、自転車･スポーツ用品･自動車部品･工業用資材なども製造している。