就職偏差値.com【公式】
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野村総合研究所は、野村グループのコンサルティングファーム･システムインテグレータ。1965年に野村證券グループのシンクタンクとして創業、1988年に金融IT機能を担っていた野村コンピュータシステムと合併して設立された。歴史的経緯から野村ホールディングスが筆頭株主ではあるが、現在では同社の持分法適用会社という関係に留まる。現在においても経営コンサル･シンクタンク事業も展開するが、実態としてはIT分野が売上高･利益の大半を占める。証券･投資信託･保険･銀行向けの基幹システム領域に強みを持ち、大規模かつ長期運用を前提としたシステム開発を得意とする。
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アクセンチュアは、アイルランドに本社を置く世界最大級のコンサルティングファーム。1989年に米大手監査法人アーサー･アンダーセンのコンサル部門が分社化により誕生。分社化直後は同社との関係は良好であったが、1990年代後半には競争関係に転じたことで対立。2000年には新社名･アクセンチュアを冠して独立。2001年にはニューヨーク証券取引所に上場。2020年代以降はIT･デジタル領域への専門性を一段と高め競争力を拡大し、現在ではグローバル従業員数70万人超を擁する世界最大級のコンサル企業へと成長している。日本法人も従業員2万人以上を抱え、国内コンサル業界においても最大規模の一角を占める。
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KDDIは、モバイル通信ネットワーク･固定電話サービス･衛星電話などの電機通信サービスを提供する大手電気通信会社。2000年に京セラ傘下の第二電電、トヨタ自動車が関与していたKDD･日本移動通信が合併して設立。1985年の通信自由化を機に設立された新電電会社3社の合併により、電気通信業界ではNTTに次ぐ巨大グループを形成。現在ではモバイル通信ブランドのau･UQmobile･povoを主力としつつ、金融･教育･エンタメ･ヘルスケア･Eコマースなど多種多様な事業を展開。
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三井住友カードは、三井住友フィナンシャルグループ傘下の大手クレジットカード会社。1967年に住友銀行がクレジットカード子会社として設立。1968年には日本で初めて米･Visa（当時のバンクアメリカード）と提携して、日本にVisaブランドを普及させた。1989年にはMastercardブランドの取り扱いを開始、2001年には旧三井銀行系･さくらカードとの経営統合。現在では、カード会員数で国内3,615万人を擁しており、三井住友FGにおけるクレジットカード事業の中核企業となっている。ナンバーレスカードの先駆けとしても知られ、国内カード業界におけるセキュリティ設計の潮流を変えた企業でもある。
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本田技研工業は、自動車･バイク･航空機･芝刈機などを製造販売する大手自動車メーカー。1948年に本田宗一郎が自転車用エンジンの製造を目指して創業、1958年にはオートバイ『スーパーカブ』を発売して大ヒット商品となった。その後、アメリカ･欧州など海外展開を進め、バイクメーカーとして躍進。1963年には四輪事業へと進出、『S500』『シビック』『NSX』『インテグラ』など数々の名車を生みだした。2006年には小型ジェット機の量産へと進出、2017年からは小型ビジネスジェット機で世界シェア1位に君臨。現在では電動化･自動運転･空のモビリティなどを含む総合モビリティカンパニーへの転換を掲げ、次世代領域への投資を加速させている。
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すかいらーくホールディングスは、ガスト･ジョナサン･バーミヤン･しゃぶ葉などのレストランを展開する大手外食会社。1962年に食料品店として創業、外食会社への転換を目指して1970年にファミリーレストラン『すかいらーく』1号店を開店。1980年代には多店舗展開を進め、全国1,000店舗を達成した。1990年代には業績不振で一時迷走するも再建に成功。現在では約3,100店舗を有する巨大外食チェーンへと成長。日本全国10拠点のセントラルキッチンで下調理を済ませることで、品質の均一化と人件費削減を両立させた効率的な店舗運営を実現している。
・ファミリーレストラン最大手、20以上のブランドで和洋中華すべて網羅
・業績はCOVID-19の大打撃から回復傾向に転換、財務体質は普通レベル
・総合職で30歳･年収500万円以上が目安、福利厚生･休日数は業界トップクラス
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アビームコンサルティングは、日本に本社を置くNECグループの総合コンサルティング会社。1981年に等松･青木監査法人のコンサルティング部門が分離して設立。1997年には『デロイトトーマツコンサルティング』に社名変更したが、2003年に米SOX法の成立を機にデロイトトーマツグループから脱退。現社名へと社名変更するに至った。現在では戦略立案〜構想策定〜業務改革〜システム開発･導入までを手掛ける総合コンサルティングファームとして発展。2015年からはNECの完全子会社となっており、親密な関係。
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サイバーエージェントは、インターネット広告･スマートフォンゲーム･ネットメディアを主力とするIT企業。1998年に藤田晋によって設立され、ネット広告を中核事業として事業規模を拡大。2010年代にはPC向け広告からスマホ向け広告へと早期シフトを図ったことで、日系IT企業として国内ネット広告市場でトップシェアを確立。2021年にはスマホゲーム『ウマ娘 プリティーダービー』が1,000万DLを超える大ヒットを記録。事業多角化にも熱心であり、動画配信サービス『ABEMA』、ゲーム開発のCygames、クラウドファンディングのマクアケ、公営競技関連サービスのWinTicketなども展開する。
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メルカリは、フリマアプリ『メルカリ』やフィンテックサービスを提供するメガベンチャー。2013年に山田進太郎が創業、設立からフリマアプリ『メルカリ』を主軸として事業展開。不用物を再利用するシェアリングエコノミーと使いやすいアプリ設計で急成長とを遂げ、現在では月間利用者数2,000万人を超える。フィンテック領域にも積極的であり、決済･融資サービスなども展開。2019年には強豪サッカーチーム･鹿島アントラーズを日本製鉄から買収、スポーツ領域にも進出した。
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三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする三菱グループのシンクタンク･IT会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は760名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
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日本オラクルは、データベース管理システムなどの企業向けソフトウェアを開発･販売する大手IT企業。米オラクルの日本法人として1985年設立。外資系IT企業には珍しく日本国内で株式公開されており、2000年に東証一部に株式上場。最主力のデータベース管理システムでは世界首位級、ERP･CRM･SCMソフトウェアにも注力。2010年にはプログラミング言語Javaを生み出した米サン･マイクロシステムズを買収、同社のハードウェア事業を取り込むことでソフトウェア･ハードウェアを一貫提供できる体制を確立。
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ファーストリテイリングは、カジュアル衣料品のユニクロ･ジーユーなどを展開するファストファッション企業。1949年に柳井政雄が創業したメンズショップ小郡商事から発展、1984年にユニクロ1号店が出店。創業当初は個人商店の紳士服店であったが、柳井正の入社以降は自社企画商品を拡充。現在では流行に左右されないアイテムを主力としつつ、設計･材料調達･製造･物流･販売までを自社で行うことで高品質･低価格を実現。カジュアル衣料品の売上高においてZara･H&Mと世界首位を争う。
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日本M&Aセンターホールディングスは、中堅中小企業を対象としたM&A仲介会社。1991年に創業者の分林保弘が設立した日本エム･アンド･エーセンターを源流とし、日本のM&A業界を切り開いた企業である。主力事業のM&A仲介に留まらず、企業再生･再編支援、MBO支援などの事業も展開。約30年に渡る歴史の中で国内地銀･信金の8~9割と提携関係を築き、国内最大級のM&A情報網を完成させている。2006年には、M&A仲介会社として国内初となる東証1部上場を果たした。
・国内首位のM&A仲介業者、国内M&A業界の始祖鳥的存在
・急成長フェーズは終わるも依然として高利益率、財務体質も大いに健全
・平均年収は1,200万円以上、実力さえあれば若くして超高年収に到達
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中外製薬は、医療用医薬品を主力とするロシュグループの製薬会社。1918年に上野十藏が海外医薬品の輸入商社として創業。1930年には結核向け鎮痛剤を開発して製薬事業を開始。1961年に国民皆保険体制が確立されると、医療用医薬品を主力とする事業構造へと転換。1990年代にはバイオ医薬品の開発に成功、バイオ領域での急成長を掴む。2002年にはスイスのロシュと資本業務提携を結び、現在はロシュ傘下で独立性を保ちながら事業を展開。現在では自社創薬とロシュ由来製品の国内展開を両輪とする。抗体医薬を中心としたバイオ医薬分野に強みを持ち、日系製薬会社の中でも、研究開発力と収益力を高い次元で両立している。
・ロシュ傘下の大手製薬会社、がん領域で国内シェア1位
・売上高･利益は右肩上がりの増加、財務体質も盤石で無借金経営
・平均年収1,207万円で業界トップクラス、福利厚生も良好
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日油は、化学品･火薬･医薬品･電子材料などを展開する化学メーカー。1949年にGHQによる財閥解体により日産化学工業から油脂･火薬部門が分離独立して設立。1950年代には石鹸･乳化剤･食品加工油脂など製品群を拡大しながら、戦前からの火薬事業を継続。1970年代のオイルショックを受けて、ファインケミカル分野へと進出して事業多角化を進めた。1990年代からは、医薬品や電子材料など高付加価値分野への注力を強め、現在では汎用品に依存しない分散型の事業ポートフォリオを特徴とする。世界的にも競合が少ないニッチ領域となる機能材料や推進薬分野に強みを持つ、独自性の高い事業構造でも知られる。
・参入障壁が高いニッチ領域に強い化学メーカー、油脂に囚われず事業多角化
・売上高･利益は安定的かつ高利益率、無借金経営で財務強固
・平均年収835万円だが年功序列色が強い、福利厚生は企業規模なり