カテゴリー: 企業レポート

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

日本取引所グループは、東京証券取引所･大阪取引所･東京商品取引所などを運営する金融取引所グループ。1878年に渋沢栄一などが発起人となり設立された東京株式取引所が前身。現在では日本の株式売買の99.9%が東京証券取引所で成立しており、名実ともに日本の証券市場を支える存在。ニューヨーク証券取引所･ロンドン証券取引所と並んで世界三大証券取引所とも呼ばれる。株式売買システムサーバーは0.2ミリ秒での注文応答が可能、人間の反応速度の限界を超える高速株式取引を支える。

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ディスコは、半導体業界向け精密加工装置･精密加工ツールを展開する半導体製造装置メーカー。1937年に広島県呉市で砥石メーカーとして創業したが、1970年代に半導体分野へと転向。現在では半導体メーカー向け切断･研削装置を展開しており、シリコンウエーハを切断するダイシングソー･レーザーソー、シリコンウエーハを磨くグラインダ･ポリッシャーが主力。半導体業界における世界シェアは傑出しており、ダイシングソーは世界シェア70%以上、グラインダ･ポリッシャは世界シェア60%以上を誇る。

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KDDIは、モバイル通信ネットワーク･固定電話サービス･衛星電話などの電機通信サービスを提供する大手電気通信会社。2000年に京セラ傘下の第二電電、トヨタ自動車が関与していたKDD･日本移動通信が合併して設立。1985年の通信自由化を機に設立された新電電会社3社の合併により、電気通信業界ではNTTに次ぐ巨大グループを形成。現在ではモバイル通信ブランドのau･UQmobile･povoを主力としつつ、金融･教育･エンタメ･ヘルスケア･Eコマースなど多種多様な事業を展開。

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本田技研工業は、自動車･バイク･航空機･芝刈機などを製造販売する大手自動車メーカー。1948年に本田宗一郎が自転車用エンジンの製造を目指して創業、1958年にはオートバイ『スーパーカブ』を発売して大ヒット商品となった。その後、アメリカ･欧州など海外展開を進め、バイクメーカーとして躍進。1963年には四輪事業へと進出、『S500』『シビック』『NSX』『インテグラ』など数々の名車を生みだした。2006年には小型ジェット機の量産へと進出、2017年からは小型ビジネスジェット機で世界シェア1位に君臨。現在では電動化･自動運転･空のモビリティなどを含む総合モビリティカンパニーへの転換を掲げ、次世代領域への投資を加速させている。

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信越化学工業は、塩化ビニル･シリコンウエハーなどを主力とする大手化学メーカー。1926年に石炭窒素の製造を目的として、信濃電気と日本窒素肥料が合弁で設立。創業当初は肥料原料となる石炭窒素を主力としたが、戦後には塩化ビニルを中心とする基礎化学品へと主力事業を転換。合成石英や半導体向けシリコンウエハー･フォトマスクブラングスなど、先端分野へも積極進出してきた。現代においては、半導体分野をはじめとする現代社会に不可欠な素材分野において世界シェア1位を有する製品群を抱えており、レアアースや電子材料などの分野でも世界的な存在感を示している。現在では、化学セクターにおいて時価総額トップの地位を確立、全上場企業の中でもトップ30社に食い込む。

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三菱重工業は、発電システム･産業機器･船舶･防衛用機器などを主力とする総合重工メーカー。1887年に郵便汽船三菱（現･日本郵船）が造船設備を工部省から譲り受け、1917年に三菱造船として発足。戦前は日本陸海軍向けの戦艦･航空機･戦車などを製造し、戦後は発電システム･自動車･原子力発電などへ事業領域を拡大。1970年には自動車部門を三菱自動車工業として分離。現在では電力用大型ガスタービンにおいて出力ベースで世界トップクラスのシェアを有するほか、産業用冷熱装置･ターボチャージャー･防衛機器などを幅広く手掛ける。また、日系で唯一の加圧水型原子力炉（PWR）メーカーでもある。三菱UFJ銀行･三菱商事と並び三菱グループ御三家の一角を占める。

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すかいらーくホールディングスは、ガスト･ジョナサン･バーミヤン･しゃぶ葉などのレストランを展開する大手外食会社。1962年に食料品店として創業、外食会社への転換を目指して1970年にファミリーレストラン『すかいらーく』1号店を開店。1980年代には多店舗展開を進め、全国1,000店舗を達成した。1990年代には業績不振で一時迷走するも再建に成功。現在では約3,100店舗を有する巨大外食チェーンへと成長。日本全国10拠点のセントラルキッチンで下調理を済ませることで、品質の均一化と人件費削減を両立させた効率的な店舗運営を実現している。

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日本政策金融公庫は、長期資金供給を主力事業とする政府系金融機関。2008年に国民生活金融公庫･農林漁業金融公庫･中小企業金融公庫が合併して誕生。民間銀行からの融資を受けにくい中小企業･ベンチャー企業への資金供給を担っており、融資先の約90％が従業員9人以下の中小企業。いわば「最初に相談される金融機関」としての性格が強く、創業･事業承継･設備投資といった局面で幅広く活用されている。自然災害･金融危機などの非常時におけるセーフティネット機能も責務としており、民間金融が慎重姿勢を強める局面においても、迅速な資金供給を行う体制が整えられている。

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武田薬品工業は、三菱グループに属する国内最大手の大手製薬メーカー。1781年に近江屋長兵衞が大阪で開いた和漢方問屋を源流とし、1943年に現社名の武田薬品工業へ社名変更。日本の製薬業界において売上高は首位。2018年には6.2兆円を投じて米シャイアーを買収、欧米の世界的メガファーマと対等に渡り合える規模を誇る唯一の日系製薬メーカーとしての地位を確立。2019年に一般医薬品･大衆医薬品を扱っていた武田コンシューマーヘルスケアを売却、処方箋医薬品･医療用医薬品に特化。