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LINEヤフーは、検索サイト･ECサイト･メッセンジャーアプリなどを展開する大手IT会社。1996年に米･Yahoo!とソフトバンクの合弁会社として設立。インターネット黎明期から検索サイト･ECサイト･ネットオークションを展開。2019年にはファッションEC大手･ZOZOと事務用品EC大手･アスクルを傘下に収め、2021年にはメッセンジャーアプリ大手のLINEと合併。現在では出自の異なるIT会社の巨大連合体として君臨。ソフトバンクと韓･ネイバー社の合弁会社が発行済み株式数の約63%を事実上保有する。
・日系WEBサービス業界で第2位、多種多様な企業の連合体
・売上高は右肩上がりで伸びるが利益は横ばい、財務体質まずまず
・平均年収819万円だが福利厚生はまずまずレベル、大量採用で門戸は広い
サンリオは、キャラクター企画･グッズ販売･テーマパーク運営などを主力とするエンタメ会社。1960年に辻信太郎が絹製品の販売を目的に創業（社名･山梨シルクセンター）。が、絹事業に失敗したことで雑貨販売へ転換。1962年からキャラクター商品を開発するようになり、1973年に現社名へ社名変更。1974年に当社を代表するハローキティを生み出すと共に、キャラクターのライセンスを展開。1990年には多摩市にサンリオピューロランドを開業。創業理念は「友情と助け合いによる世界平和の実現」。
・キャラクタービジネスに特化したエンタメ会社、テーマパーク運営も
・売上高･利益いずれも急成長、財務体質も健全性が高い
・平均年収877万円と業界上位だが、入社難易度が高すぎる
ソシオネクストは、自動車･携帯電話･データセンター向けのカスタムSoCを設計･販売する半導体メーカー。2015年に富士通セミコンダクターとパナソニック(システムLSI部門)が合併して誕生。自社では工場を持たないファブレスメーカーであり、生産は台湾･TSMC社などに委託している。2022年には東京証券取引所･プライム市場に株式上場を果たした。2024年には富士通･パナソニック･日本政策投資銀行は保有株式をすべて売却、現在では資本関係はない。
・富士通･パナソニックから分離されたカスタムSoCが主力の半導体メーカー
・売上高･利益いずれも急成長、財務体質も十分すぎる健全性を確保
・平均年収921万円と高め、ただし業績後退時には給与減少リスクも
東急は、関東地方･東北地方･北陸地方など東日本エリアにおいて在来線･新幹線を運営する大手鉄道会社。1918年に渋沢栄一らが宅地開発会社として創設。戦前から鉄道と不動産を一体とした事業展開を進め、1923年には目黒~丸子間で鉄道を開通、1934年には東横百貨店を渋谷にオープン。戦後には多摩田園都市開発事業により溝の口~中央林間エリアを開発。現在においても創業以来の鉄道･不動産･小売･ホテルを一体とした開発事業をコアとし、2030年を見据えた渋谷大規模再開発を主導。
・不動産開発が主力の大手私鉄、私鉄トップ2社の一角で渋谷地盤
・売上高･利益は安定的だがCOVID-19は打撃に、財務体質まずまず
・平均年収776万円とイメージほど良くない、入社難易度も高くコスパ微妙
DNP（正式表記：大日本印刷）は、印刷･電子部品･包装材･ITソリューションなどを展開する総合印刷会社。1876年に活版印刷会社として創業、明治時代に日本初の洋装本を手掛けるなど印刷業界を牽引してきた。終戦直後から非印刷分野への多角化に邁進、紙器･軟包装･建材など事業多角化を果たした。1980年代には情報通信分野へも参入、ICカードや液晶ディスプレイカラーフィルターなども手がけた。現在においても同業の凸版印刷と双璧をなす世界最大級の大手印刷会社として君臨。
・世界最大級の印刷会社、非印刷分野における事業多角化が進展
・売上高は横ばいだが利益は増加傾向、財務体質は堅実
・平均年収804万円と印刷業界トップレベル、福利厚生も大手企業なり