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インテルは、アメリカに本社を置く大手半導体メーカー。1968年にゴードン･ムーアらが半導体メモリメーカーとして創業。1981年にはIBMが同社初のパソコンに当社CPUを採用したことで急成長。パソコンの大衆化を追い風に業績拡大を続け、1992年には売上高で世界首位の半導体メーカーであったNECを超え、2017年まで実に25年間に渡って半導体分野で世界首位を維持し続けた。長きに渡って自社製品のみを製造する方針であったが、2021年には他社の半導体を製造受託するファウンドリ事業へと進出。
・世界最大級の大手半導体メーカー、パソコン向けCPUにおいて傑出した存在
・売上高･利益いずれも急激な悪化傾向、財務体質は今なお健全
・担当職で年収1,100万~1,500万円ほど、福利厚生は少ない
ネスレは、スイスに本社を置く大手食品･飲料メーカー。1866年にアンリ･ネスレがベビーフードメーカーとして創業。1900年代にはミルク･コーヒー･菓子などを扱う総合食品メーカーへと躍進、ヨーロッパ全土のみならずアメリカ･アフリカ･アジアへと進出を果たした。150年以上の歴史の中で多数の同業他社を買収しており、現在では世界最大級の総合食品メーカーとして食品･菓子･乳製品･健康食品･ペットフードを幅広く展開。保有ブランド数は2,000以上に及び、世界188ヵ国で製品を販売している。
・スイスを代表する世界最大級の大手食品･飲料メーカー、全世界的に事業展開
・売上高･利益いずれも横ばいだが高利益率、財務体質は株主還元で後退
・30歳･担当職で700万強と日系大手並み、福利厚生は住宅補助が手厚い
ネットフリックスは、アメリカに本社を置くインターネットストリーミング･コンテンツ制作会社。1997年にオンラインDVDレンタル会社として設立、2007年から旧来のレンタル業態からインターネット配信への構造改革を開始。DVDに依存せず好きな時に動画を楽しめる便利性によって、アメリカ国内において会員数を爆発的に増加させた。2013年からはコンテンツ制作にも進出、潤沢な資金力によって映画･ドラマ･アニメを生み出している。現在では全世界2億人以上の会員を擁し、インターネットストリーミング会社として世界トップの企業規模に成長している。
・世界最大規模の有料動画配信サイトを運営、会員数は2億人以上
・売上高･利益いずれも急成長、財務体質も急改善して健全化
・エンタメ業界最高峰の給与水準、休日日数は無制限
ロレアルは、フランスに本社を置く大手化粧品メーカー。1904年にウジェーヌ･シュエレールがヘラカラーリング剤メーカーとして創業。1960年代には同業の化粧品メーカーの買収を繰り返して企業規模を拡大。1963年にはコーセーと提携して日本市場へと進出。地域毎に異なる美容ニーズに応えるため、世界各地に研究開発・製造拠点を分散させつつ、積極的な他社買収によって広範な製品ラインナップを完成させている。現在では世界160ヵ国以上に進出、化粧品業界において世界シェア首位。
・世界最大の大手化粧品メーカー、高価格帯から低価格帯までを網羅
・売上高･利益いずれも成長基調、財務体質は大いに優良で高利益率
・総合職･30歳で年収年収700万~800万円、福利厚生も充実
テスラは、アメリカに本社を置く自動車メーカー。2003年にマーティン･エバーハードが電気自動車メーカーとして創業、2008年にはイーロン･マスクがCEOに就任し、電気自動車スポーツカー『ロードスター』を発売。2012年からは普及価格帯の電気自動車の量産を開始。現在では年間180万台以上の電気自動車を販売、2023年には『モデルY』が単独車種として世界最多の販売台数を記録。ロボット事業や蓄電池事業も展開。
・イーロン･マスクが率いるアメリカの新興EVメーカー、米中市場が主戦場
・売上高･利益いずれも爆発的な成長、財務体質も破綻危機から急回復
・個々人により給与レンジが異なるが実力主義は徹底、新卒採用は停止中
LVMH（正式表記：LVMH モエ･ヘネシー･ルイ･ヴィトン）は、フランスに本社を置くハイブランド･コングロマリット。1987年にルイ･ヴィトンとモエ･ヘネシーが合併して誕生。80年代から現在に至るまで他ハイブランドを次々と傘下に収め、現在では75ブランドを展開する巨大企業。ブルガリ･ティファニー･セリーヌ･ロエベなど世界的ブランドを数多く擁し、ハイブランド業界において世界トップの規模を誇る。事業領域はファッション･バッグ･時計･宝飾品･ワインなど極めて幅広く、世界の富裕層に愛好される製品を数多く生み出し続けている。
・フランス地盤の巨大ハイブランド企業、75ブランドの集合体
・売上高･利益いずれも成長が著しい、アジア圏と日本が稼ぎ頭
・本社勤務の総合職なら30歳で年収700万円以上、福利厚生は希薄
B-Rサーティワンアイスクリームは、日本国内においてサーティワンアイスクリームを展開するフランチャイズチェーン。世界7,600店舗を誇る巨大チェーンである米バスキン･ロビンスの日本法人であるが、1973年の創立から不二家と米バスキン･ロビンスが大株主として対等出資している。日本人に馴染みにくい"バスキン･ロビンス"ではなく"サーティワン"の愛称によって定着しており、多種多様なフレーバー展開で人気を博している。2003年に店舗数500店を達成し、2010年に店舗数1,000店に到達。
１．世界的アイスクリーム大手の日本法人、国内1,200店舗体制
２．売上高･利益いずれも過去最高圏、財務体質も大いに優良
３．平均年収814万円と外食会社トップ級、福利厚生も手厚い優良企業
コカ･コーラは、アメリカに本社を置く大手飲料メーカー。1892年にエイサ･キャンドラーがコカ･コーラの権利を購入して創業。自社は原液製造･マーケティングに特化して、製造をボトラーに委託するビジネスモデルによって1890年代から全米へと拡大。1930年代以降は世界各地で販売を伸ばし、アメリカを象徴する炭酸飲料として世界的ブランドへ躍進。現在では全世界200以上の国と地域で毎日19億杯分を売り上げる、世界屈指の飲料メーカーとして君臨。
・世界最大の飲料メーカー、全世界的な高いブランド力に強み
・売上高は横ばい気味だが利益は堅調な増加傾向、財務体質も問題ない
・マネージャーレベルで年収1,500万円を目指せる、新卒採用は停止中
コカ･コーラ ボトラーズジャパンホールディングスは、国内1都2府35県においてコカ･コーラ商品を製造･販売するコカ･コーラボトラー。国内ボトラーでは断トツ首位、世界的にも首位級となる巨大ボトラー。日本コカ･コーラが製品開発･マーケティング･原液供給を担うのに対して、当社は原液供給を受けて製造･販売を担う（参考リンク）。かつて日本国内にはボトラーが10社以上存在していたが、人口減少を受けた統廃合が加速。2017年にコカ･コーライーストジャパンとコカ･コーラジャパンが対等合併して発足。
・世界3位の巨大コカ･コーラボトラー、日本コカ･コーラと共に日本市場を担う
・売上高･利益いずれも減少傾向、赤字体質が続いており苦戦
・平均年収は非公開、合併以前の平均年収は590~650万円ほど
JPモルガン･チェースは、アメリカに本社を置く大手金融グループ。2000年にロックフェラー系のチェース･マンハッタンとモルガン系のJPモルガンが合併して誕生。同業のバンクオブアメリカ･シティグループ･ウェルズファーゴグループと共に、アメリカ最大手の銀行グループの一角として知られ、消費者向け銀行･投資銀行･商業銀行･消費者金融サービスなどを幅広く展開。現在ではアメリカの金融機関として総資産額トップに君臨する。
・アメリカ最大の大手金融グループ、総資産額において全米トップを誇る
・売上高･利益いずれも堅調な増加傾向、2023年は業績絶好調に
・入社数年で年収1,000万円を超え、2,000万円以上も普通に目指せる
ゴールドマン･サックスは、アメリカに本社を置く大手金融グループ。1869年にマーカス･ゴールドマンが手形仲介業者として創業。1900年代初頭には証券会社として頭角を現し、証券･投資などを中核とする金融グループへと発展。150年以上に渡って世界恐慌やブラックマンデーなど幾多の金融危機を乗り越え、現在に至るまでアメリカを代表する世界最高峰の大手証券･投資銀行として君臨。当行OBがアメリカ政府･連邦準備銀行に多数在籍する他、経済界にも多数の要人を輩出している。
・世界最高峰の投資銀行にして、創業150年以上の歴史を持つ超名門金融機関
・売上高は増加傾向にあり利益は安定的、M&Aアドバイザリーに強い
・入社数年で年収1,000万円を軽く超え、億プレイヤーも目指せる超高給企業
三菱マテリアルは、三菱グループの非鉄金属メーカー。1891年に三菱グループの炭鉱部が独立して三菱鉱業として発足。戦前から夕張炭鉱や金属製錬を主力事業としたが、終戦後の1950年にはGHQによる過度経済力集中排除法により三菱工業セメントと三菱金属に分割。1960年代から1980年代には自動車部品・電子材料・原子力など多種多様な素材を扱う総合素材メーカーへと躍進。1990年には分割されていた2社が40年ぶりに再び合併し、三菱マテリアルとして再出発。現在では廃基盤リサイクル・低アルファ線はんだで世界シェア首位、伸銅国内品・超硬工具においてシェア首位。
・三菱グループの非鉄金属メーカー、事業の選択と集中を進める
・売上高は横ばいで利益率が低迷、財務体質も普通
・平均年収709万円だが住宅補助が手厚い、僻地勤務リスクあり
ドリームインキュベータは、独立系の戦略コンサルティングファーム･ベンチャーキャピタル。創業者の堀紘一がハーバード大学でMBAを取得後、ボストンコンサルティンググループを経て2000年に創業。戦略コンサルティングを超えた"ビジネスプロデュース"を社是とし、業界を横断した新事業創造を志向する。主要クライアントは日系大企業･政府機関など。インキュベーションにも熱心であり、ベンチャーキャピタルとしてスタートアップ企業への出資･支援も。2021年には電通グループから出資を受けて資本業務提携、電通グループが発行済み株式数の約22%を保有する筆頭株主に（参考リンク）。
・日系戦略コンサル、ベンチャーキャピタルとしての顔も
・業績は子会社の成長･売却により急好転、財務体質も大いに良好
・平均年収1,000万円以上と高収入、2022年は特別賞与で1,776万円に急増
三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする大手コンサルティング会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は990名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
・官公庁･三菱UFJグループと親密なコンサル会社、システム開発も強い
・売上高･利益いずれも横這い、財務体質は自己資本比率50%以上
・平均年収1,000万円以上で福利厚生も充実、取扱案件も良質
あおぞら銀行は、不動産･事業再生ファイナンスに強みを持つ普通銀行。1957年に政府主導で設立された日本不動産銀行を源流とし、1977年に日本債券信用銀行へと行名変更。1998年にバブル崩壊の影響で経営破綻、一時国有化された後に再び民営化された。現在においても不動産業界･中小企業向け融資に強い銀行として知られ、経営不振に陥った企業向けに投資する事業再生ファンドで著名。地方銀行との提携にも熱心であり、子会社のあおぞら地域総研を通じて地方銀行向けアドバイザリーも展開。
・大手金融グループに属さない準大手銀行、事業再生に強み
・2022年は利益急減するも一過性、財務体質は健全で問題ない
・人事制度改革で平均年収869万円に上昇、福利厚生も手堅い