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GSユアサ（正式表記：ジーエス･ユアサコーポレーション）は、自動車用鉛バッテリー･リチウムイオン電池･産業用電池などを製造する大手バッテリーメーカー。2004年に世界シェア6位の日本電池と世界シェア4位だったユアサコーポレーションが合併して誕生。現在でも日系首位の鉛バッテリーメーカーであり、自動車用鉛バッテリーで世界シェア2位･オートバイ向け鉛バッテリーでも世界シェア2位を誇る。大株主にはトヨタ自動車･本田技研工業が名を連ね、大手自動車メーカーとも懇意。これまでリチウムイオン電池ではシェアが低かったが、2023年には本田技研工業などから増資を受けて研究開発･生産能力の拡張に意欲。
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LINEヤフーは、検索サイト･ECサイト･メッセンジャーアプリ･決済サービスなどを展開する大手IT会社。1996年に米･Yahoo!とソフトバンクの合弁会社として設立され、インターネット黎明期から検索サイト･ECサイト･ネットオークションなどを武器に国内ネット市場の拡大とともに成長してきた。その後はソフトバンクの主導で国内インターネット産業の再編受け皿として機能し、2019年にはファッションEC大手･ZOZOと事務用品EC大手･アスクルを傘下に収め、2021年にはメッセンジャーアプリ大手のLINEと合併。現在では、Yahoo!の検索･広告基盤、LINEの通信基盤、ZOZO･アスクルなどのEC接点、さらにPayPay経済圏までを束ねる「日本版ネット経済圏」の中核企業へと変貌している。ソフトバンクと韓･ネイバー社の合弁会社が発行済み株式数の約63%を事実上保有する。
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コニカミノルタは、複合機･プリンタ･産業印刷･ITサービスなどを主力とする大手電機メーカー。1928年に田嶋一雄がドイツ人らと国産カメラの生産を目指して創業。戦時中には海軍向け双眼鏡などを生産したが、空襲によって主力工場を焼失。戦後には再びカメラを主力製品とし、1970年代には電子複写機に参入。1985年には世界初のオートフォーカス一眼レフカメラを商品化し、世界的な大ヒットとなった。2003年には同業のコニカと経営統合し、コニカミノルタとなった。2006年にはデジタルカメラ時代の本格到来を前にカメラ･フイルム事業から撤退。現在では複合機･プリンタをコア事業としながら、産業向け印刷･ITソリューション･光学部品などに幅広く事業展開する。A3カラー複合機では世界的な大手であり、カラーデジタル印刷機では世界約40カ国でトップシェアに位置する。
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三菱ガス化学は、メタノール･アンモニア･電子材料･エンジニアリングプラスチックなどを主力とする三菱グループの化学メーカー。1918年に三菱製紙の出資で化学メーカーとして創業。1971年には日本瓦斯化学が対等合併し、同社の天然ガスを原料としたメタノール生産能力を獲得。1980年代には国際競争の激化を受けて、芳香化学品･電子材料･合成樹脂などの高機能材料への事業拡大を図った。2000年代には海外市場へと販売･製造拠点を拡大、グローバル素材メーカーとして躍進を果たした。現在では、メタノール･過酸化水素などの基盤化学品を土台としつつ、電子材料･光学材料･脱酸素剤などで高利益率を確保する。多数の製品で世界トップシェアを有しており、製品の約40%が世界シェア1位を確保している。なお、社名が類似する三菱ケミカルグループとは特段の資本関係はない。
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サントリービバレッジ&フード（旧称･サントリー食品インターナショナル）は、清涼飲料水･ソフトドリンクを主力とする大手飲料メーカー。2009年に大手飲料メーカー･サントリーが国内外のソフトドリンク部門を分離して設立。2013年には海外事業の拡大に向けた資金調達を目的として、東京証券取引所へ株式上場を果たした。この資金を用いて、2013年には英飲料ブランド『ルコゼード』『ライビーナ』を買収、欧州における事業基盤を強化した。現在では世界各国における国民的飲料を多数擁しており、主力ブランドには『BOSS』『なっちゃん!』『C.C.レモン』『オランジーナ』などが並ぶ。海外売上高比率が約55%を超えるグローバル飲料メーカーとしても知られる。
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住友重機械工業は、精密機械･射出成形機･物流機械･半導体製造装置などを製造する総合機械メーカー。1888年に設立された別子銅山の採鉱機械部門として創業、1934年に企業として分離･独立した。1969年には造船大手･浦賀重工業と合併、造船を含む本格的な総合重工メーカーとして飛躍。1982年には日特金属工業とも合併し、精密機器･メカトロニクス分野における存在感を高めた。現在では、減速機や射出成形機といった製造業向け機械に加え、物流機械･建設機械･発電関連設備なども手掛けており、工場の生産現場から物流インフラ、エネルギー分野まで幅広い産業領域を支えている。なお、戦後直後は社名として「四国機械工業」を名乗っていたほど、創業から長らく四国地方との結び付きが深いことでも知られる。
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日本曹達は、苛性ソーダ･農薬･医薬中間体などを主力とする化学メーカー。1920年に電解ソーダ法の開発者である中野友禮が苛性ソーダメーカーとして創業。1930年代にはソーダ需要の拡大によって事業規模を急拡大、新興財閥･日曹コンツェルンを築き上げるほどに繁栄を極めた。終戦後には財閥解体の対象となるが、1950年代からは脱ダニ剤･殺菌剤などを開発し、農薬分野で再成長。1970年代にはファインケミカル･樹脂添加剤･エンジニアリングなどに進出、1997年には半導体フォトレジスト材料の生産を開始した。現在では農業化学品を主力としつつ、医薬品･機能性化学品･半導体材料･工業薬品･電子材料などを生産する。なお、会社ロゴは「雪うさぎ」をモチーフとした可愛らしいデザインであるが、これは創業の地である新潟県上越市で、かつて白い雪うさぎが会議室へ飛び込んできた出来事に由来している（参考リンク）。
三井化学は、石油化学技術をコアとして多種多様な機能性材料や先端･基礎材料を製造する大手化学メーカー。1933年に三井鉱山の化学事業が分離･独立して設立。戦前には石炭化学分野を得意とし、合成アンモニア･合成染料などを主力とした。戦後は石油化学への転換を進め、エチレン･ポリエチレンなどの量産化によって総合化学メーカーとしての基盤を築いた。が、2010年代には石油化学分野が不振となったことで収益が悪化、その後は機能性材料やヘルスケアなど高付加価値分野への転換を進めてきた。現在では、石油化学を事業基盤として維持しつつ、その上にメガネレンズ材料･モビリティ向け高機能樹脂･半導体関連材料などの高付加価値分野を得意とし、汎用素材だけに依存しない事業構造を築いている。メガネレンズ･燃料タンク材料などで世界シェアトップを誇り、フェノール生産量はアジアNo.1の規模である。
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日産化学は、農業化学品･機能性材料･医薬品などを主力とする大手化学メーカー。1887年に渋沢栄一らが日本初の人工肥料メーカーとして設立。1943年には日本鉱業（現･ENEOS）に吸収合併されるが、1945年には再び分離･独立。1948年には油脂部門を日本油脂（現･日油）として分離した。1988年にはオイルショック後の構造不況を受けて石油化学事業から撤退、農業･医薬･機能製品などの高付加価値分野に経営資源を集中した。現在では化学肥料や農薬をはじめとする農業化学分野で国内首位に君臨。事業多角化を進めており、機能性材料･医薬品などにも進出。半導体･ディスプレイ向け材料開発にも熱心。社名が類似する日産自動車とは、同じく日産コンツェルンの流れを汲む関係にあるが、現在は資本関係を有していない。
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荏原製作所は、ポンプ･冷熱機械･タービン･半導体製造装置などを製造する風水力機械メーカー。1912年に畠山一清が渦巻ポンプメーカーとして創業。1916年には大型渦巻ポンプを完成させ、戦前から大手ポンプメーカーへと発展。1950年代には小型ポンプの大量生産によって、事業規模を拡大。1961年にはごみ処理事業に進出し、1970年代には海外生産体制を構築。1990年代には半導体業界向け装置に注力し、高利益率事業へと育て上げた。現在ではポンプ分野で国内トップシェアを有し、ビル設備･上下水道･産業プラントなど、国内の基幹設備を支えるポンプメーカーとして確固たる地位を築いている。半導体業界向けCMP装置では世界シェア2位を誇り、先端半導体製造プロセスまでを支える。
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ルネサスエレクトロニクスは、車載半導体を中核に、産業･インフラ･IoT向け半導体も展開する大手半導体メーカー。2003年に日立製作所･三菱電機からシステムLSI部門が統合して設立、2010年にはNECエレクトロニクスと合併。が、2000年代後半からは毎年1,000億円規模の最終赤字が慢性化し、2013年には産業革新機構の支援を受けるに至った。2014年には抜本的な構造改革を断行したことで業績回復を果たし、2023年には産業革新機構が保有株をすべて売却して再び独立を果たした。現在では、車載半導体で世界3位のシェアを握る他、日系半導体メーカーとしてはキオクシアに次ぐ売上規模を誇る。主力はマイクロコントローラをはじめとする組み込み制御向け半導体であり、長年にわたり強みを持つ自動車向けに加えて、産業･インフラ･IoT分野へも事業領域を広げている。
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東ソーは、基礎化学品･石油化学品･機能製品などを展開する大手化学メーカー。1918年に岩瀬徳三郎らが山口県で苛性ソーダ工場として創業。当初は苛性ソーダ･塩素などのクロル･アルカリ製品を製造した。1960年代には高度経済成長を追い風として、樹脂原料･合成ゴムなどの石油化学製品の生産体制を整え、基礎素材メーカーとして躍進。1990年代以降は国内需要の成熟や国際競争の激化を背景に、機能性樹脂･電子材料･医薬関連材料など高付加価値分野へと事業多角化した。現在では、クロル･アルカリ事業を主力としつつ、独自性の強い機能商品･エンジニアリング分野の拡大を推進。景気変動の影響を受けやすい化学業界においても比較的安定した収益構造を有する点が特徴となっている。
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住友倉庫は、住友グループに属する倉庫業･物流業･不動産業を主力とする大手物流会社。1899年に住友家が個人商店として創業。1920年代には港湾運送業にも参入し、港湾荷役･運搬の領域にまで業務範囲を拡大した。戦時中には統制経済下で倉庫業務の供出を強いられ、営業休止に追い込まれたが、終戦後には業務を再開。1960年代には神戸港･東京港でコンテナターミナル業務を開始し、国際物流領域にまで事業を拡大した。現在では、国内外に保有する倉庫は延床面積80万㎡を超え、国内主要港のコンテナターミナル運営･船舶代理店業務も展開。加えて、かつて倉庫を展開していた都市部の用地を活用してオフィスビル･商業ビルを開発し、不動産事業も手掛けている。2006年には陸運会社の遠州トラックを子会社化した。
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ソシオネクストは、自動車･携帯電話･データセンター向けのカスタムSoCを設計･販売する半導体メーカー。2015年に富士通セミコンダクターとパナソニック（システムLSI部門）が合併して誕生。顧客ごとの用途･仕様に応じたカスタムSoCを主力としており、自動車･通信機器･データセンター向けなど高い信頼性や長期供給が求められる分野において、設計段階から顧客と深く関与する開発手法を強みとする。生産は台湾･TSMC社などの外部ファウンドリに委託することで、巨額の設備投資負担を抑えつつ、設計力と顧客対応力に経営資源を集中させていることも特色。2022年には東京証券取引所･プライム市場に株式上場を果たした。現在では富士通･パナソニック･日本政策投資銀行は保有株式をすべて売却、旧親会社との資本関係は解消されている。
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フジミインコーポレーテッドは、研磨材･研削材の製造販売を主力とする化学材料メーカー。1950年に越山照次が人工研磨剤の生産を目指して創業。1950年代には国産初となる人工研磨剤の量産化に成功し、光学機器メーカー向けで販売を伸ばした。1967年にはシリコンウエーハ向け研磨剤の生産を開始し、半導体業界向けの研磨技術を高めた。1988年には北米に生産拠点を設立、世界的半導体メーカーとの取引関係を強化した。現在では半導体メーカー向け超精密研磨剤において世界シェア90%にも迫る最大手として君臨。世界の大手半導体メーカーを顧客としており、海外売上高比率は77%にも達する。