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日産自動車は、世界180ヶ国以上でNissan･infinitiブランドの自動車を製造･販売する大手自動車メーカー。1914年に日本で初めて自動車エンジンを国産化し、1934年に現社名へと社名変更。終戦後には海外市場へと大規模進出して、世界的な自動車メーカーに躍進。現代では仏ルノー･三菱自動車工業とアライアンスを形成、世界第4位の販売台数を誇る巨大グループを形成。技術志向の高い自動車開発を得意とし、中~大型サイズのセダン･SUVに強み。
・世界シェア上位級の大手自動車メーカー、三菱自動車の筆頭株主
・2019年に業績悪化するも再建に成功、売上高･利益いずれもV字回復
・平均年収877万円と自動車業界2位、福利厚生も独身寮･家賃補助制度が充実
農林中央金庫は、長期資金供給を主力事業とする政府系金融機関。1923年に産業組合中央金庫法に基づき国策金融機関として設立。1943年に農林中央金庫へと改称され、1986年に完全民間金融機関へと移行。農林水産業者の共同組織として設立された経緯から、金融サービスを通じて農林水産業の発展に寄与することを社会的使命とする。JAバンク事業を農協･JA信農連と共同構成する他、JFマリンバンクを漁協･JF信漁連･JF全漁連と展開。
・農林水産業のメインバンクとして機能する金融機関、1986年に完全民営化
・世界的な利上げで2022年は大幅減益、巨額含み損で自己資本比率も急低下
・メガバンクに勝るとも劣らない給与体系だが、転勤なしだと給与･福利厚生カット
日本電信電話（NTT）は、国内最大の電気通信企業グループであるNTTグループの持株会社。1985年にNTT法に基づき旧電電公社が民営化されたことで発足。民営化後も全国一律のサービス性を提供するために発行株式の30%以上を日本国政府（財務大臣）が保有する。連結子会社952社･関連会社141社を擁する国内最大級の巨大グループであり、主要な事業会社にはNTTドコモ･NTT東日本･NTT西日本･NTTデータ･NTTコミュニケーションズなどがある。
・国内最大の通信インフラ企業、日本国政府が筆頭株主の旧国策会社
・売上高･利益いずれも安定的、IOWN構想の実現を最重要課題とする
・平均年収971万円で福利厚生も良好だが、新卒採用は僅かな研究開発職のみ
JFEホールディングスは国内第2位･世界第12位の規模を誇る大手鉄鋼メーカー。2003年に国内第2位の日本鋼管と第3位の川崎製鉄が合併して誕生。高炉と呼ばれる大規模設備を有する数少ない鉄鋼メーカーの1社であり、鉄鉱石から鋼材までを自社完結で製造する能力を有する。持株会社のJFEホールディングス傘下に3つの事業会社（JFEスチール･JFEエンジニアリング･JFE商事）が属しており、事業会社の傘下には150社以上の孫会社が連なる巨大グループである。
・業界2位の大手鉄鋼メーカー、国内3社しかない高炉メーカーの1つ
・日本製鉄に次ぐ不動の業界2位だが、利益水準は安定しない
・大卒総合職なら平均年収800万円ほど、鉄鋼市況に業績左右される点は覚悟
東京エレクトロンは国内首位かつ世界最大級の半導体製造装置メーカー。1963年に設立された当初はIC製造装置の輸入を主力事業としていたが、1980年代には電子部品検査装置の自社製造を開始。1990年代に日系半導体メーカーが世界シェア首位にまで登りつめる躍進を舞台裏から支えた。2000年代以降に日系半導体メーカーが衰退した後も、世界の半導体メーカーに半導体製造装置を納入。現代においては蘭ASMLと米アプライドマテリアルズに並ぶ、世界首位級の半導体製造装置メーカーとして君臨。
・世界首位級かつ国内首位の半導体製造装置メーカー、独自技術多数
・業績急拡大で売上高2兆円を突破、成長基調が続く
・平均年収1,398万円と傑出するが、半導体不況時の給与減少には注意