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日立製作所は、IT･電力設備･産業機器･家電･鉄道･自動車部品などを主力とする総合電機メーカー。連結子会社770社を擁する日立グループの中核企業。1910年に日立鉱山の機械製造･修理部門として創業、1920年に日立製作所として独立。戦前からエレベータ･電気機関車･発電所･家電を幅広く手掛け、戦後には原子力発電･IT分野などにも進出。現在では総合電機メーカーとしては国内首位の売上高を誇る。最近ではIT領域に注力しており、2022年には米IT大手･グローバルロジックを買収。
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日本取引所グループは、東京証券取引所･大阪取引所･東京商品取引所などを運営する金融取引所グループ。1878年に渋沢栄一などが発起人となり設立された東京株式取引所が前身。現在では日本の株式売買の99.9%が東京証券取引所で成立しており、名実ともに日本の証券市場を支える存在。ニューヨーク証券取引所･ロンドン証券取引所と並んで世界三大証券取引所とも呼ばれる。株式売買システムサーバーは0.2ミリ秒での注文応答が可能、人間の反応速度の限界を超える高速株式取引を支える。
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ツムラは、医療用･一般用漢方製剤および一般用医薬品などを主力とする製薬メーカー。1893年に津村重舎が東京･日本橋で漢方薬店として創業。1954年に女性薬『ラムール』を発売して知名度を向上させ、1960年代には入浴剤『バスクリン』が大ヒット。1976年には医療用漢方薬33処方が健康保険適用となったことを契機として、早期から医療機関向け漢方薬に注力。病院や医師向けの販売ネットワークを完成させたことで、医療用漢方薬トップメーカーの地位を固めた。1996年には漢方薬(小柴胡湯)の副作用によって死者が発生したことで経営危機に陥るも再建。現在では医療用漢方薬において国内シェア80%以上を誇る圧倒的首位。漢方発祥の地である中国市場へと逆進出しており、将来的には売上高の半分以上を中国で確保することを目指している。
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安川電機は、産業用ロボット･ACサーボモータ･インバータを主力とする工作機械･電機メーカー。1915年に電動機の開発を目指して福岡県北九州市で創業、戦前から電動機･モーター分野で存在感を発揮した。1977年には国産初となる電気式多関節ロボットの開発に成功、以降は産業用ロボットのパイオニア企業としてグローバル市場へと拡大。これまでに270万台以上の産業用ロボットを納入し、自動車･半導体･電機分野などで工場自動化に広く貢献してきた。現在では産業用ロボット分野で世界シェア3位、ACサーボモータでは世界シェア1位を誇る。
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シャープは、冷蔵庫･電子レンジ･洗濯機･ディスプレイ･センサモジュールなどを展開する大手電機メーカー。1912年にベルト用バックルメーカーとして創業、1925年には鉱石ラジオを『シャープ』ブランドで発売、電機メーカーへと転換した。戦後には日本初の家庭用電子レンジや液晶表示式電卓などを発明、ユニークかつ独特な製品開発に定評。2000年代には薄型液晶テレビで世界シェア首位となり、高精細な液晶技術でテレビ業界を牽引したが、2010年代には液晶パネルへの過剰投資が祟って経営危機に陥った。2016年には台湾･鴻海精密工業による出資を受け入れ、同社の傘下企業となった。現在では、鴻海グループの資本力と生産基盤を活かしながら、当社が持つ『AQUOS』『プラズマクラスター』『ヘルシオ』などのブランド資産を軸とした製品展開を進めている。
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ヤマハ発動機は、バイク･自動車用エンジン･船外機などを製造する輸送用機器メーカー。戦時中に飛行機部品を製造していたヤマハが戦後に民生分野での技術転用を図り、1955年にバイクメーカーとして分離独立。1960年代には海外市場へとバイクの輸出を開始すると共に、船外機や自動車用エンジンに事業を多角化。現在ではバイクでは世界シェア4位に位置する世界的大手であり、船外機では世界シェア首位を誇る。海外売上高比率は90%を超えており、日本企業の中でもトップクラスの水準にある。なお、現在も使用されている音叉マークはヤマハグループ共通の商標であり、音楽メーカーとしてのルーツを継承する数少ない例として知られている。
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東京建物は、オフィスビル･商業施設･物流施設･マンションなどの開発･販売･賃貸を手掛ける不動産デベロッパー。1896年に安田財閥総帥･安田善次郎が不動産会社として創業。日本で初めて住宅のローン販売を導入することで、日本における不動産金融の源流の一角を成した。1960年代からはマンション分譲に進出して事業領域を拡大。現在では不動産デベロッパーとしてオフィスビル･商業施設･物流施設･マンションなど幅広い不動産アセットを展開。特に、分譲マンションブランド『Brillia』は都市部において高いブランド認知と資産性評価を形成している。かつての名門･安田財閥系を源流とする、現在も上場を維持する数少ない企業の一つである。
アシックスは、スポーツシューズ･スポーツ用品を展開するスポーツ用品メーカー。1949年に鬼塚喜八郎が『オニツカ』ブランドで創業、1977年に同業のジィティオ･ジェレンクと対等合併して現社名･アシックスへと改名。ランニングシューズ分野では世界大手の一角である他、ライフスタイル領域では『オニツカタイガー』ブランドも展開。デザイン性よりも機能性･履き心地を重視する開発思想に特徴があり、競技志向のランナーや実用性を重視するユーザーからの支持が厚い。現在では欧米市場･中国市場･アジア市場において人気を博しており、海外売上高比率75%以上を誇るグローバル企業である。
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中日本高速道路（NEXCO中日本）は、中部･北陸･信越エリアにおいて高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって日本道路公団が分割･民営化されたことで誕生。同目的で設立されたNEXCO東日本･NEXCO西日本と共に高速道路3社と呼ばれ、財務大臣が全株式を保有する特殊会社となっている。高速道路の所有権は日本高速道路保有･債務返済機構が保有しており、当社は同機構から高速道路を賃借する立場にある。東名･新東名･中央道といった日本の大動脈路線を抱えることから、NEXCO各社の中でも交通量が最も多く、渋滞対応や更新工事の難易度が特に高い。
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西日本高速道路（NEXCO西日本）は、関西･中国･四国･九州エリアにおいて高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって日本道路公団が分割･民営化されたことで誕生。同目的で設立されたNEXCO東日本･NEXCO中日本と共に高速道路3社と呼ばれ、財務大臣が全株式を保有する特殊会社となっている。高速道路の所有権は日本高速道路保有･債務返済機構が保有しており、当社は同機構から高速道路を賃借する立場にある。NEXCO各社の中でも管轄エリアに豪雪地帯が少ないことから、除雪対応よりも台風･豪雨･土砂災害への備えに運営ノウハウが蓄積されている点は当社の実務的特徴と言える。
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首都高速道路は、東京都･神奈川県･千葉県･埼玉県において高速道路を運営する高速道路管理会社。2005年に小泉内閣によって首都高速道路公団が民営化されたことで誕生。形式上は株式会社であるが、財務大臣および沿線自治体が全株式を保有する特殊会社となっている。NEXCO3社とは異なり、道路資産は当社自らが保有しており、料金収受と維持管理を一体で担う体制が採られている。首都高速は全国の高速道路の中でも特に都市部比率が極端に高く、トンネル･高架･ジャンクションが連続する複雑かつ老朽化の進んだ構造物を多数抱える。そのため、新規建設よりも維持･更新の重要性が高い特徴を備える。
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東京ガス（正式表記：東京瓦斯）は、東京都･神奈川県･埼玉県･千葉県･茨城県･栃木県･群馬県において都市ガス･プロパンガスを供給する大手ガス会社。1885年に東京府が東京府瓦斯局を渋沢栄一らに払い下げたことで創業、戦前にはガス器具･ガス灯の開発にも進出してガス普及に尽力。戦後には欧米からLNG（液化天然ガス）技術を早期から導入、高度経済成長期のエネルギー需要急増を支えた。現在ではアメリカ･オーストラリアでLNG開発を手掛ける他、東南アジア･アメリカで発電所･LNG基地を展開。
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NTTドコモは、NTTグループのモバイル通信会社。1991年に日本電信電話からモバイル通信事業を分離して設立。1999年には世界初となる携帯電話インターネット接続『iモード』を開始。平成時代を通して世界最先端となる携帯電話向けインターネットサービスを提供し続けた。スマートフォンの普及によってモバイル通信の重要性が拡大した現在では、携帯電話契約数は8,800万回線以上で国内シェア約35%を掌握。2020年にNTTが株式公開買い付けによって全株式を取得、上場廃止となった。
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住友不動産は、住友グループの総合不動産デベロッパー。1949年に財閥解体により住友本社の不動産部門が分離独立して設立されたが、当初はビル3棟のみの所有であった。1960年代からは、都市化･オフィス需要拡大を追い風として積極的な土地取得と再開発を進め、オフィスビル事業を中核に急速な規模拡大を果たした。1990年代には不動産価格が急騰する状況でも投機的な開発とは距離を保ち、バブル崩壊後の打撃を限定的に留めた。現在ではマンション供給戸数で国内トップクラスの実績があり、土地保有額では三井不動産･三菱地所に肉薄。都心一等地における高層タワーマンションの開発にも積極姿勢を示しており、用地取得から開発･販売までを一貫して手掛ける高収益モデルを維持している。戸建分野にも強く、リフォームブランドの”新築そっくりさん”はリフォーム業界において首位級の存在。
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東日本電信電話（NTT東日本）は、東日本地域において地域通信を担うNTTグループの情報通信会社。1999年に日本電信電話の組織再編に伴って設立。関東･甲信越･東北･北海道エリアにおいて電話網･デジタル通信網を提供してきた。2001年には光ファイバーによる高速通信サービス『フレッツ光』の提供を開始、日本におけるFTTH普及を強力に推進。2015年には個人向け通信契約の販売機能を他社へ委ね、自社は回線卸提供に徹する『光コラボ』をスタート。現在では、管轄エリア内における固定通信の加入者シェアにおいて約70%を占め、『フレッツ光』契約数は1,300万契約以上。日本の固定ブロードバンド市場において極めて高い存在感を有している。