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伊藤忠テクノソリューションズは、伊藤忠商事グループのシステムインテグレータ。1972年に伊藤忠商事が100%出資してシステム子会社･伊藤忠データシステムとして発足。1999年に東京証券取引所への株式上場を果たした。2006年にはCRCソリューションズと経営統合して、法人向けITシステムのコンサルティング･設計･開発へと事業規模を拡大。現在では海外ベンダー300社以上と提携することで最先端のIT製品を国内顧客に提供、特定系列に縛られない柔軟な提案力と設計力を強みとする。2023年には親会社の伊藤忠商事が当社株式の100%を取得して完全子会社化、グループにおけるIT中核会社としての地位を固めた。
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TOPPANホールディングスは、印刷･建装材･電子部品･包装材･ITソリューションなどを展開する総合印刷会社。1900年に大蔵省印刷局に在籍していた木村延吉と降矢銀次郎が創業。長年のライバルである大日本印刷と共に、戦前から海外の印刷技術を輸入して国内印刷業を牽引してきた。1970年代には紙媒体需要の将来的な先細りを見据え、印刷技術を応用することで電子部品･IT･包装材へと事業拡大。現在では印刷業以外が売上高の半分以上を占め、電子材料･建装材･包装材･デジタルサービスなどを多角的に展開する。印刷会社としての売上高は世界首位級であるが、実態としては印刷会社の枠を超え、情報と素材を加工して高付加価値化する複合企業へと変質している。
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旭化成は、基礎原料品･合成樹脂･電子材料･注文住宅･医薬品などを展開する総合化学メーカー。1922年に野口遵が化学繊維メーカーとして創業。1933年には延岡アンモニア絹絲･日本ベンベルグ絹絲と合併し、新興財閥･日窒コンツェルンの中核企業となった。戦後には合成樹脂･建築材料･石油化学へと事業多角化を進め、高度経済成長を追い風に企業規模を拡大した。1970年代には建材事業を発展させて住宅事業へと進出し、『へーベルハウス』ブランドで戸建住宅を展開。1980年代には電子部品･半導体分野へと参入し、化学品だけに依存しない高付加価値化を推進。2010年代からは海外企業の買収を重ねてヘルスケア事業を強化、医療機器･医薬品･バイオなどを展開。現在では素材･住宅･ヘルスケアを中核として、世界40ヵ国以上で事業を展開。リチウムイオン電池用セパレータ･電解槽･半導体向け感光性樹脂において世界シェア上位を誇る。景気変動の影響を受けやすい素材事業を、住宅とヘルスケアの安定収益で補完する、世界的にも珍しい多角化企業である。
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JX金属は、ENEOSグループに属する非鉄金属メーカー。1912年に久原房之助が日立鉱山の開発を目的として創業。1929年には日本産業から鉱山部門として日本鉱業（現･ENEOS）へと再編。1980年代には採掘量減少によって日立鉱山は閉山となり、その後は製錬を中核とした非鉄金属メーカーへと転換。現在では銅･レアメタル･貴金属･先端素材などを主力とする非鉄金属メーカーとして発展。2025年には東京証券取引所プライム市場へ上場し、ENEOSの完全子会社から離脱した。現在では半導体用スパッタリングターゲット･高純度タンタル粉･FPC用圧延銅箔などで世界シェア首位に君臨。
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NTTデータは、NTTグループに属する大手システムインテグレーター（SIer）。1967年に日本電信電話公社に設立されたデータ通信本部を源流とし、1988年に日本電信電話の民営化に伴いNTTデータとして独立。日系システムインテグレータとしては、日立製作所･富士通･日本電気と並ぶ最大手。海外売上高比率が50%以上を占めるグローバル企業であり、世界53ヶ国でビジネスを展開。官公庁･金融機関向けのシステム開発に強く、アメダス･住民基本台帳システム･日本銀行金融ネットワークシステムなどを開発。2025年にはNTTグループが当社の全株式を取得して完全子会社化、上場廃止となった。
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三菱UFJフィナンシャル･グループは、銀行･信託･証券･リース･決済を横断的に展開する三菱グループの大手金融機関。2005年に三菱東京フィナンシャル･グループとUFJホールディングスの合併で誕生。2011年には経営危機に陥った米･モルガンスタンレーに出資、同社の筆頭株主となることでグローバル金融分野でのプレゼンスを大きく高めた。アジアにおいても現地有力銀行に出資を重ね、米国･アジアを中心とする海外収益比率は50％超に達しており、国内金利環境に左右されにくい収益構造へと転換している。現在では三菱UFJ銀行･三菱UFJ信託銀行･三菱UFJ証券HD･三菱HCキャピタル･三菱UFJニコスなどを傘下に持ち、総資産400兆円を超える世界最大級の金融グループである。
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りそなホールディングスは、りそな銀行･埼玉りそな銀行･関西みらいフィナンシャルグループなどで構成される準大手金融グループ。2002年に大和銀行とあさひ銀行が合併して誕生。しかし合併直後から、不良債権問題や株式の含み損処理に直面。過小資本に転落したことで、2003年に公的資金の注入を受けるに至った。その後は従前からの強みであった個人･中小企業向けのリテール金融に焦点を置き、地域密着営業･信託機能の強化･年中無休店舗など独自路線を強化。2009年にはりそな信託銀行と合併、フルラインの信託機能を銀行内に取り込んだ。2015年には公的資金を全額返済、危機からの再生を果たした。
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アイシンは、トヨタグループに属する大手自動車部品メーカー。1943年に陸軍航空本部の要請によってトヨタ自動車と川崎重工業の共同出資で航空エンジンメーカーとして設立された。戦後は自動車部品メーカーへと転向し、1960年代にはトランスミッション分野へ本格進出。1970年代にはオートマチックトランスミッションの量産技術を確立したことで、トヨタグループ外への供給も拡大した。現在ではトランスミッション･eアクスル･ブレーキシステム･ドアユニットなどを幅広く生産しており、特にオートマチックトランスミッションでは世界シェア首位級。トヨタ自動車が発行済み株式数の約25%を保有する筆頭株主であり、トヨタグループ中核13社のうちの1社。
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カシオ計算機は、腕時計･電卓･電子楽器･電子辞書などを開発製造する電機メーカー。1946年に樫尾忠雄がリレー回路を用いた電子計算機を開発したことで創業、1970年代以降は家庭向けパーソナル電卓『カシオミニ』や腕時計『G-SHOCK』などの爆発的ヒット商品を連発。「日本製＝安価で高品質」のイメージを築き上げた立役者的なメーカー。かつては携帯電話やデジタルカメラにおいても大きなシェアを獲得していたが、スマートフォンの普及による需要激減によって撤退。
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日本政策金融公庫は、長期資金供給を主力事業とする政府系金融機関。2008年に国民生活金融公庫･農林漁業金融公庫･中小企業金融公庫が合併して誕生。民間銀行からの融資を受けにくい中小企業･ベンチャー企業への資金供給を担っており、融資先の約90％が従業員9人以下の中小企業。いわば「最初に相談される金融機関」としての性格が強く、創業･事業承継･設備投資といった局面で幅広く活用されている。自然災害･金融危機などの非常時におけるセーフティネット機能も責務としており、民間金融が慎重姿勢を強める局面においても、迅速な資金供給を行う体制が整えられている。
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商工組合中央金庫（略称：商工中金）は、中小企業向け金融サービスを主とする政府系金融機関。1936年に長期･無担保融資ができる政府系金融機関として設立。昭和恐慌で多くの中小企業が連鎖倒産を強いられた教訓から、民間銀行からの支援が得られにくい中小企業の金融支援を設立以来の使命とする。1950年代には中小企業の近代化を金融面から支援することで日本の高度経済成長を支えた。現在においては預金･融資･為替･リース･クレジットカードなどフルライン型の金融サービスを、中小企業向けに特化する形で展開。長年にわたり民営化の議論が続いてきたが、2025年6月には政府保有株式の全部売却が完了、改正商工中金法も施行されたことで民営化を果たした。
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関西ペイントは、自動車･建築･鉄道･農機･建設機械向けの塗料を展開とする大手塗料メーカー。1918年に玉水弘が大阪府尼崎市で塗料メーカーとして設立。1926年には国産初となるラッカー塗料を実用化して日本車輌製造に納入、1930年代にはトヨタ自動車と提携して自動車向け塗料に進出。1980年代からは米国･欧州･中国･韓国への進出を開始してグローバル塗料メーカーへと発展。現在では塗料分野で世界シェア9位を誇り、自動車向け塗料では国内シェア首位に君臨している。
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コナミグループは、ゲーム･アミューズメント機器･カジノマネジメントシステム･フィットネスクラブなどを展開するエンタメ会社。1969年にジュークボックス修理業者として創業、1970年代にアミューズメント機器分野へと進出。1980年代からはゲーム･玩具分野にも進出、「実況パワフルプロ野球」「ウイニングイレブン」「ときめきメモリアル」「遊戯王オフィシャルカードゲーム」などの名作を輩出。2011年には同業大手のハドソンを買収して完全子会社化。現在では、トレーディングカード分野･カジノ分野において世界シェア5位以内の最大手であり、フィットネスクラブ運営会社として国内首位。
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東レは、繊維材料･化成品･炭素繊維などを製造する大手繊維メーカー。1926年に三井物産がレーヨンの国産化を目的として設立。1930年代にはレーヨンの生産拡大を進め、化学繊維の普及に多大な貢献を果たした。1950年代には合成繊維の生産に乗り出し、米･デュポン社との契約に基づきナイロン繊維の生産を本格化。1990年代には炭素繊維･先端材料などへの事業拡大を本格化することで、繊維事業への依存を低減。現在では、繊維材料･機能化成品･炭素繊維などを幅広く展開する総合素材メーカーとして、多種多様な素材製品を展開。炭素繊維では世界シェア首位を誇り、米･ボーイング社に航空材料として納入する航空部品サプライヤーでもある。
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阪和興業は、鉄鋼･非鉄金属･食品･化学品･エネルギーなどを手掛ける大手専門商社。1946年に大手総合商社･安宅産業を退職した北二郎が創業。1950年代に鉄鋼商社として発展したのち、木材･水産品･エネルギー分野などに進出。現在では売上高の約60%を鉄鋼関連、他40%を鉄鋼以外の分野で稼ぐ。2021年には南アフリカで鉱業権を獲得、プラチナ族金属やニッケル分野など資源権益ビジネスにも踏み込んでいる。鉄鋼系専門商社としては日本製鉄グループの日鉄物産を抑えて国内首位の売上高を誇る。水産品取扱高でも業界上位クラスに位置しており、マグロ･エビ･カニなどのグローバル調達網を背景に、食品分野でも安定した収益基盤を有している。