企業概要
タカラスタンダードは、1912年創業の住宅設備機器メーカー。1945年に北畠安五郎が創業したホーローメーカーが源流。北畠安五郎は東京帝国大学を卒業後ドイツへ留学、現地のホーロー技術に感銘を受けて日本へ持ち込んだ。1962年に世界で初めてホーローキッチンの開発に成功、以降はシステムキッチンの製造を主力事業とする。現在では国内キッチン市場のシェア20%を掌握、業界トップの地位にある。
・システムキッチンで著名な住宅設備メーカー、ホーロー技術に優れる
・売上高･利益いずれも安定的、財務体質は手堅く大いに健全
・平均年収604万円台と中堅メーカーなり、住宅補助は手厚い
業績動向
✔売上高と経常利益
タカラスタンダードの売上高は緩やかな成長基調を維持しており、直近の2023年には売上高2,347億円に到達。営業利益は極めて安定しており、過去8年間に渡って100億~140億円ほどで推移*1。
*1：2020年はCOVID-19感染拡大後の在宅時間の増加によりリフォーム需要が急増。同年以降はCOVID-19終息後においても不動産市場の活況によって新築向け需要も増加。過去最高の売上高を連続更新中。
✔セグメント別の状況
タカラスタンダードは住宅設備関連事業（有価証券の売買･委託･売出、募集の取り扱いほか）、その他事業（倉庫事業および不動産賃貸事業ほか）の2事業を有する。
その他事業として倉庫事業や不動産賃貸事業を行っているが、売上高･営業利益いずれも98%以上を住宅設備関連事業が占める。ちなみに住宅設備の売上高の内訳は、キッチン1283億円･浴室474億円･洗面化粧台240億円。キッチンが事業の要である。
✔最終利益と利益率
タカラスタンダードの純利益は80億~100億円レベルで非常に安定的。営業利益率は長期的に4~6%で推移しており高くも低くもないが、景気動向にも左右されず安定的に利益率を落とさず事業継続できているのは強味。
✔自己資本比率と純資産
タカラスタンダードの自己資本比率は直近で69.7%と大いに高めの水準*2。業績の安定性も加味すれば、財務状況は非常に安定していると評価できる。純資産も右肩上がりでの増加が続いている。
*2：タカラスタンダードは安定的に確保した利益を原資とする事業運営を重視しており、負債への依存度が歴史的に低い。
社員の待遇
✔平均年収と平均年齢
タカラスタンダードの平均年収は560万~570万円レベルで安定的に推移していたが、2022年には604万円に増加。大卒総合職であれば30歳で480万~550万円ほど、課長クラスで650万~780万円ほど。
✔従業員数と勤続年数
タカラスタンダードの単体従業員数は緩やかな増加傾向にあり、直近では6,300人レベルに到達。平均勤続年数は14年以上で推移しており、長くもなければ短くもない水準。
総合評価
企業格付け：CC
■業界ポジション
住宅設備メーカー大手。システムキッチン分野では業界1位の国内シェアを掌握する最大手である。日本全国150拠点以上の体験型ショールームを展開することで高い営業力を確保している点が特徴的。競合にはパナソニック･LIXIL･TOTOなどの大企業が名を連ねるが、自社の得意分野を見定めた立ち回りで高シェアを維持し続けている。
■業績動向
極めて安定的。住宅設備という生活必需品を扱う性質からか、COVID-19感染拡大期などの景気後退局面においても業績は安定。人口減少が進む中では住宅設備の需要も落ち込みそうだが、業績衰退の予兆はない。当社はマンション向けキッチンに強いため、昨今の旺盛なマンション需要を追い風にむしろ業績を伸ばしている。
■財務体質
優良。長年に渡って財務安定性を重視した経営を貫いてきた経緯があり、現在では自己資本比率69.7%と非常に優良。有利子負債は100億円未満に過ぎず、企業規模を考えれば「金融機関とのお付き合い」程度にしか有利子負債がない。業績も安定しているうえに財務体質も盤石であるから、当面は倒産リスクとは無縁の優良企業。
就職格付け：C
■給与水準
平均年収604万円と可もなく不可もなく。大卒総合職であれば30歳で480万~550万円ほどであるため、中堅メーカーの標準的な水準であろう。課長職レベルまで昇格すれば650万~780万円ほどにはなるが、特筆するほどの水準にはない。
■福利厚生
中堅メーカーとしてはトップクラス。住宅補助として独身寮･社宅が用意されており、従業員の生活コスト負担を軽減。独身社員がワンルームを会社から手配された場合には家賃額の75%が補助されるため、本人負担は25%で済む。結婚後も社宅が用意されるため、引き続き住宅補助を満喫できる。子育て支援としてベビーシッター利用券や時短制度などもしっかり整備されている。
■キャリア
営業職･技術職･アドバイザー職の3職種制。営業職は全国の代理店･直売店を対象とした販売活動が主。技術職は、生産技術･素材研究･設計･施工管理･ITなどの専門別に経験を蓄積していくキャリアコースである。アドバイザー職はいわゆるショールームレディとしての採用であり、業務内容･転勤範囲が限られる代わりに待遇は総合職よりも劣る。2024年に新人事制度を導入しており、①若手社員の早期登用、②キャリアコース制度の新設、などの大改革を宣言。