就職偏差値.com【公式】
伊藤忠テクノソリューションズは、伊藤忠商事グループのシステムインテグレータ。1972年に伊藤忠商事が100%出資してシステム子会社･伊藤忠データシステムとして発足。1999年に東京証券取引所への株式上場を果たした。2006年にはCRCソリューションズと経営統合して、法人向けITシステムのコンサルティング･設計･開発へと事業規模を拡大。現在では海外ベンダー300社以上と提携することで最先端のIT製品を国内顧客に提供、特定系列に縛られない柔軟な提案力と設計力を強みとする。2023年には親会社の伊藤忠商事が当社株式の100%を取得して完全子会社化、グループにおけるIT中核会社としての地位を固めた。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
NTTデータは、NTTグループに属する大手システムインテグレーター（SIer）。1967年に日本電信電話公社に設立されたデータ通信本部を源流とし、1988年に日本電信電話の民営化に伴いNTTデータとして独立。日系システムインテグレータとしては、日立製作所･富士通･日本電気と並ぶ最大手。海外売上高比率が50%以上を占めるグローバル企業であり、世界53ヶ国でビジネスを展開。官公庁･金融機関向けのシステム開発に強く、アメダス･住民基本台帳システム･日本銀行金融ネットワークシステムなどを開発。2025年にはNTTグループが当社の全株式を取得して完全子会社化、上場廃止となった。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
楽天グループは、ECモール･情報通信サービス･金融サービスなどを展開するIT会社。1997年に三木谷浩史がECモール『楽天市場』として創業。2000年には東京証券取引所への株式上場を果たし、その後は同業他社を次々と傘下に収めて日本を代表するIT会社へと飛躍。2004年にはプロ野球チーム運営にも進出、50年ぶりとなる新規球団『楽天イーグルス』を創立。2005年からは金融事業を強化すべく、クレジットカード『楽天カード』を発行開始。2019年には国内4社目の移動体通信事業者として、携帯キャリア事業に参入した。現在では、70以上のインターネットサービス･金融サービスによって『楽天経済圏』と呼称される巨大グループを形成している。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日鉄ソリューションズは、日本製鉄グループに属するシステムインテグレーター（SIer）である。1980年に日本製鉄が設立した日鐵コンピュータシステムを源流としており、1988年には日本製鉄の情報システム部門を吸収。最近ではグループ外とのビジネス拡大に注力、現在では売上高の約80%を日本製鉄以外から獲得している。大手企業･官公庁などを相手に、情報システムの企画からソフトウェアの開発、ハードウェア等機器の選定及びシステムの運用や保守等、総合的なサービスを提供。NSSOLとも呼ばれる。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
電通総研は、金融業･製造業向けITソリューションおよびマーケティングITプラットフォームを展開とする電通グループのIT･コンサルティング会社。1975年に電通と米･GE社との合弁会社として創業、コンピュータ黎明期からIT技術を積極的に活用。2000年には株式上場を果たし、電通グループ外との取引を拡大。現在では金融業･製造業向けのITシステム構築やコンサルティングを主力とするほか、電通グループのマーケティングノウハウを活かしたマーケティングITプラットフォームも手がける。金融機関向けシステム開発にも強みがあり、証券会社や銀行向けの基幹システム構築･運用を長年にわたり手掛けてきた。2024年に電通国際情報サービス（ISID）から現社名へと社名変更。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
富士通は、ITサービス･ソフトウェア開発を主力とする総合ITベンダー。1935年に富士電機から電話機部門が独立して設立され、戦前から通信機器の開発を手掛けた。戦後は計算機事業へ進出し、1950年代にはリレー式計算機を開発、1960年代には金融機関向けオンラインシステムを構築するなど、日本のコンピュータ産業の黎明期を支えた。1990年代にはパソコンやサーバーなどハードウェア事業を拡大したが、2000年代には価格競争の激化を受けてITサービス領域に事業構造を転換。現在ではソフトウェア開発やITサービスを収益の中核とする体制へ転換しており、スーパーコンピュータ･サーバー･通信機器などの技術基盤を維持しながら、日本の情報通信基盤を支えるIT企業としての地位を確立している。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日立製作所は、IT･電力設備･産業機器･家電･鉄道･自動車部品などを主力とする総合電機メーカー。連結子会社770社を擁する日立グループの中核企業。1910年に日立鉱山の機械製造･修理部門として創業、1920年に日立製作所として独立。戦前からエレベータ･電気機関車･発電所･家電を幅広く手掛け、戦後には原子力発電･IT分野などにも進出。現在では総合電機メーカーとしては国内首位の売上高を誇る。最近ではIT領域に注力しており、2022年には米IT大手･グローバルロジックを買収。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
NEC（正式表記：日本電気）は、ITサービス･社会インフラを主力とする住友グループのIT会社。1899年に岩垂邦彦と米ウェスタンエレクトリックが日本初の外資系合弁会社として設立。戦前から通信機器の製造を始め、1932年に住友グループ入りを果たした。戦後には家電･半導体･パソコンなど幅広い分野へ事業を拡大、特に半導体分野では世界市場を席捲し、パソコン分野においてもPC-9800シリーズが国内市場をほぼ独占するなど、日本を代表する総合電機メーカーとしての地位を確立した。が、2000年代にはグローバル競争の激化や事業ポートフォリオの分散により収益力が低下。リーマンショック後には不採算事業を整理、現在はITサービスと社会インフラを主力事業とするITベンダーへと転換。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
野村総合研究所は、野村グループのコンサルティングファーム･システムインテグレータ。1965年に野村證券グループのシンクタンクとして創業、1988年に金融IT機能を担っていた野村コンピュータシステムと合併して設立された。歴史的経緯から野村ホールディングスが筆頭株主ではあるが、現在では同社の持分法適用会社という関係に留まる。現在においても経営コンサル･シンクタンク事業も展開するが、実態としてはIT分野が売上高･利益の大半を占める。証券･投資信託･保険･銀行向けの基幹システム領域に強みを持ち、大規模かつ長期運用を前提としたシステム開発を得意とする。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
サイバーエージェントは、インターネット広告･スマートフォンゲーム･ネットメディアを主力とするIT企業。1998年に藤田晋によって設立され、ネット広告を中核事業として事業規模を拡大。2010年代にはPC向け広告からスマホ向け広告へと早期シフトを図ったことで、日系IT企業として国内ネット広告市場でトップシェアを確立。2021年にはスマホゲーム『ウマ娘 プリティーダービー』が1,000万DLを超える大ヒットを記録。事業多角化にも熱心であり、動画配信サービス『ABEMA』、ゲーム開発のCygames、クラウドファンディングのマクアケ、公営競技関連サービスのWinTicketなども展開する。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
メルカリは、フリマアプリ『メルカリ』やフィンテックサービスを提供するメガベンチャー。2013年に山田進太郎が創業、設立からフリマアプリ『メルカリ』を主軸として事業展開。不用物を再利用するシェアリングエコノミーと使いやすいアプリ設計で急成長とを遂げ、現在では月間利用者数2,000万人を超える。フィンテック領域にも積極的であり、決済･融資サービスなども展開。2019年には強豪サッカーチーム･鹿島アントラーズを日本製鉄から買収、スポーツ領域にも進出した。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
三菱総合研究所は、経営コンサルティング･政策研究･システムインテグレーションを主力とする三菱グループのシンクタンク･IT会社。1970年に三菱創立100周年記念事業として、三菱グループ27社の共同出資によって設立。設立直後は政策･経済･金融シンクタンクとして機能していたが、2009年の上場を経て営利企業へ転換。現在では、経営コンサルティング･システムインテグレーションを主力とする。所属研究員数は760名に及び、政治･経済･自然科学あらゆる領域への提言が可能。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
日本オラクルは、データベース管理システムなどの企業向けソフトウェアを主力とする大手IT企業。1985年に米･オラクル社の日本法人として設立。1990年代には大阪･名古屋･金沢･福岡へと拠点網を拡大し、日本企業への営業･技術支援体制を整備。日本市場において『Oracle Database』を企業向けデータベースの有力製品として普及させた。2000年には東京証券取引所に株式上場を果たし、外資系企業には珍しい日本法人の独自上場を実現。2008年には東京都港区に新本社ビル『オラクル青山センター』を完成させた。2010年代にはサーバー･ストレージ製品などハードウェア販売を開始した他、クラウドサービスの拡大によって継続課金収入を得るようになった。現在では最主力のデータベース管理システムでは世界首位級、ERP･CRM･SCMソフトウェアにも注力している。
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
MIXI（ミクシィ）は、SNSサービス･スマホゲームなどを主力とするなどを展開するインターネット･IT会社。1997年に笠原健治がIT求人サイトとして創業。創業後はプレスリリース代行サービスやネットオークションを手掛けたが、2004年にSNS『mixi』を開始したことで急成長。2010年代には成長失速を経験したが、2014年にゲームアプリ『モンスターストライク』が大ヒットしたことで成長軌道を回復。現在ではSNS･ゲーム･スポーツを中核としつつ、新規事業の創出やベンチャー投資なども手掛ける。
・SNSサービス老舗だが、現在は『モンスターストライク』が柱
・業績は2015年にピークアウトするも高利益率、財務体質も極めて堅牢
・平均年収791万円だが退職金制度はなし、家賃補助制度は条件付き
本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。
GMOインターネットグループは、ネットインフラ･ネット銀行･証券･暗号通貨などを展開するインターネット関連会社。1991年に熊谷正寿がメディア会社として創業。1995年にネットインフラ事業へと進出し、1999年には日本唯一の商用ドメイン登録機関に選定。2000年代には決済･リサーチ･セキュリティ･サーバー分野の他社を次々と傘下に加え、2010年代にはネット金融分野へ進出。現在ではグループ会社100社以上を擁する巨大グループであり、銀行･証券･暗号通貨などインターネットビジネスを幅広く展開。
・GMOグループ中核企業、グループ100社以上で金融･ネット事業に強い
・売上高･利益いずれも成長基調、有利子負債が増加傾向
・平均年収693万円、年功序列とは無縁のため能力次第で早期昇格ができる