カテゴリー: IT

本レポートでは、印象論ではなく、データから就職偏差値と格付を評価しています。レポート末尾で、最終結論とその根拠を提示します。

企業概要

電通総研は、金融業･製造業向けITソリューションおよびマーケティングITプラットフォームを展開とする電通グループのIT･コンサルティング会社。1975年に電通と米･GE社との合弁会社として創業、コンピュータ黎明期からIT技術を積極的に活用。2000年には株式上場を果たし、電通グループ外との取引を拡大。現在では金融業･製造業向けのITシステム構築やコンサルティングを主力とするほか、電通グループのマーケティングノウハウを活かしたマーケティングITプラットフォームも手がける。金融機関向けシステム開発にも強みがあり、証券会社や銀行向けの基幹システム構築･運用を長年にわたり手掛けてきた。2024年に電通国際情報サービス（ISID）から現社名へと社名変更。

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企業概要

日立製作所は、IT･電力設備･産業機器･家電･鉄道･自動車部品などを主力とする総合電機メーカー。連結子会社770社を擁する日立グループの中核企業。1910年に日立鉱山の機械製造･修理部門として創業、1920年に日立製作所として独立。戦前からエレベータ･電気機関車･発電所･家電を幅広く手掛け、戦後には原子力発電･IT分野などにも進出。現在では総合電機メーカーとしては国内首位の売上高を誇る。最近ではIT領域に注力しており、2022年には米IT大手･グローバルロジックを買収。

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NEC（正式表記：日本電気）は、ITサービス･社会インフラを主力とする住友グループのIT会社。1899年に岩垂邦彦と米ウェスタンエレクトリックが日本初の外資系合弁会社として設立。戦前から通信機器の製造を始め、1932年に住友グループ入りを果たした。戦後には家電･半導体･パソコンなど幅広い分野へ事業を拡大、特に半導体分野では世界市場を席捲し、パソコン分野においてもPC-9800シリーズが国内市場をほぼ独占するなど、日本を代表する総合電機メーカーとしての地位を確立した。が、2000年代にはグローバル競争の激化や事業ポートフォリオの分散により収益力が低下。リーマンショック後には不採算事業を整理、現在はITサービスと社会インフラを主力事業とするITベンダーへと転換。

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サイバーエージェントは、インターネット広告･スマートフォンゲーム･ネットメディアを主力とするIT企業。1998年に藤田晋によって設立され、ネット広告を中核事業として事業規模を拡大。2010年代にはPC向け広告からスマホ向け広告へと早期シフトを図ったことで、日系IT企業として国内ネット広告市場でトップシェアを確立。2021年にはスマホゲーム『ウマ娘 プリティーダービー』が1,000万DLを超える大ヒットを記録。事業多角化にも熱心であり、動画配信サービス『ABEMA』、ゲーム開発のCygames、クラウドファンディングのマクアケ、公営競技関連サービスのWinTicketなども展開する。

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MIXI（ミクシィ）は、SNSサービス･スマホゲームなどを主力とするなどを展開するインターネット･IT会社。1997年に笠原健治がIT求人サイトとして創業。創業後はプレスリリース代行サービスやネットオークションを手掛けたが、2004年にSNS『mixi』を開始したことで急成長。2010年代には成長失速を経験したが、2014年にゲームアプリ『モンスターストライク』が大ヒットしたことで成長軌道を回復。現在ではSNS･ゲーム･スポーツを中核としつつ、新規事業の創出やベンチャー投資なども手掛ける。

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フューチャーは、ITを軸とした課題解決を主力とするITコンサルティング会社。1989年に金丸恭文が鹿児島県鹿児島市で創業。経営戦略とIT戦略を両輪として捉える新しいコンサルティング業態によって成長。1997年には米･マイクロソフト社のビル･ゲイツから買収提案を受けるも辞退、2002年には東京証券取引所へと株式上場を果たした。現在では多種多様な業界に向けてITによる課題解決型のコンサルティングサービスを提供する他、スポーツ･教育･出版･ECサービスなどへの事業多角化にも熱心。

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大塚商会は、法人向けIT機器･オフィス用品の販売･サポートを主力とするOA機器商社･システムインテグレータ。1961年に理研光学工業（現･リコー）を退職した大塚実が複写機商社として創業。1978年には『COF戦略』を掲げて、コピー･パソコン･ファクシミリ商社へと業態転換。独立系商社として特定メーカーに縛られない提案力で業績成長を果たし、1990年代からはコールセンターを通じての顧客企業のサポート事業を拡大。現在では、顧客企業130万社以上に事業運営に必要となるIT機器･ソフトウェア･ネットワーク環境構築までをワンストップで提供する。