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NTTデータは、NTTグループに属する大手システムインテグレーター（SIer）。1967年に日本電信電話公社に設立されたデータ通信本部を源流とし、1988年に日本電信電話の民営化に伴いNTTデータとして独立。日系システムインテグレータとしては、日立製作所･富士通･日本電気と並ぶ最大手。海外売上高比率が50%以上を占めるグローバル企業であり、世界53ヶ国でビジネスを展開。官公庁･金融機関向けのシステム開発に強く、アメダス･住民基本台帳システム･日本銀行金融ネットワークシステムなどを開発。
１．NTTグループのシステムインテグレータ、親会社から海外事業を統合
２．売上高･利益いずれも成長基調、財務体質は統合影響で一時的に悪化中
３．平均年収867万円とかなり高め、住宅補助が手厚いことで有名
富士通は、1935年に富士電機から独立して設立された総合ITベンダ―･電機メーカー。設立から暫くは電話通信機器を製造していたが、1960年代にIBM互換のFACOMメインフレームを発売して企業規模を拡大した。現在は総合ITベンダーとしてソフトウェア開発を主力事業とするが、歴史的にハードウェアが発祥の企業であることからスーパーコンピューター･サーバー･通信機器･携帯電話なども幅広く手掛ける。
・総合電機メーカーからITベンダーへと構造転換、直近の業績は安定的
・デジタル化推進の社会ニーズを捉え、事業環境は当面安定か
・平均年収は878万円だが、過去には苛烈なリストラ･事業売却も経験
NEC（正式表記：日本電気）は、1899年に岩垂邦彦と米ウェスタンエレクトリックが設立した日本初の外資系合弁会社。戦前から通信機器の製造を始め、1932年に住友グループ入りを果たした。戦後には家電･半導体･パソコンを製造。半導体では世界市場を席捲し、PC-9800シリーズは日本市場をほぼ独占した。リーマンショック後には業績悪化で不採算事業を整理、現在はITサービスを主力事業とする総合電機メーカーへと転換。
１．かつては半導体とパソコンで世界市場を席巻した名門企業
２．現在はITベンダーへと構造転換済、直近の業績は安定的
３．平均年収842万円、新卒年収1,000万円の新制度を開始
野村総合研究所は、野村グループに属するコンサルティングファーム･システムインテグレータ。1988年に野村総合研究所と野村コンピュータシステムが合併して誕生。歴史的経緯から野村ホールディングスが筆頭株主ではあるが、現在では同社の持分法適用会社という関係に留まる。経営コンサル･シンクタンク事業も展開するが、実態としてはIT分野が売上高･利益の大半を占める。金融向けITソリューションに強みを持ち、証券･投資信託･保険･銀行向けの大規模システム開発を得意とする。
・野村Gのコンサル･IT企業、金融向けITに強く業績拡大が継続中
・過去20年以上に渡って赤字転落歴がない強固な業績基盤
・平均年収1,200万円以上で平均勤続年数14年以上、裁量労働制が大前提
GMOインターネットグループは、ネットインフラ･ネット銀行･証券･暗号通貨などを展開するインターネット関連会社。1991年に熊谷正寿がメディア会社として創業。1995年にネットインフラ事業へと進出し、1999年には日本唯一の商用ドメイン登録機関に選定。2000年代には決済･リサーチ･セキュリティ･サーバー分野の他社を次々と傘下に加え、2010年代にはネット金融分野へ進出。現在ではグループ会社100社以上を擁する巨大グループであり、銀行･証券･暗号通貨などインターネットビジネスを幅広く展開。
・GMOグループ中核企業、グループ100社以上でネットインフラ･金融などを展開
・売上高･利益いずれも成長基調、有利子負債が増加傾向
・平均年収660万円だが能力次第で大きく変動、家賃補助･社宅制度なし