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日本電信電話（NTT）は、国内最大の電気通信企業グループであるNTTグループの持株会社。1985年にNTT法に基づき旧電電公社が民営化されたことで発足。民営化後も全国一律のサービス性を提供するために発行株式の30%以上を日本国政府（財務大臣）が保有する。連結子会社952社･関連会社141社を擁する国内最大級の巨大グループであり、主要な事業会社にはNTTドコモ･NTT東日本･NTT西日本･NTTデータ･NTTコミュニケーションズなどがある。
・国内最大の通信インフラ企業、日本国政府が筆頭株主の旧国策会社
・売上高･利益いずれも安定的、IOWN構想の実現を最重要課題とする
・平均年収971万円で福利厚生も良好だが、新卒採用は僅かな研究開発職のみ
ソフトバンクは、モバイル通信ネットワーク･固定電話サービス･衛星電話などの電機通信サービスを提供する大手電気通信会社。2006年に英ボーダフォン日本法人を買収したソフトバンクが、ボーダフォンからソフトバンクモバイルへ社名変更したことで誕生。2015年にソフトバンクモバイルからソフトバンクへと社名変更（2015年までソフトバンクと呼ばれていた企業はソフトバンクグループへと社名変更）。通信事業をSoftbank･Y!mobile･LINEMOブランドで展開する他、グループ傘下にYahoo!･LINE･ZOZO･アスクルなどの大手企業を多数擁する。金融事業にも注力しており、キャッシュレスサービスPayPayを展開。
１．大手通信キャリアの一角、Yahoo!･LINE･ZOZOなどが傘下入り
２．売上高･利益いずれも成長基調、ただし財務体質は自己資本比率15%どまり
３．平均年収804万円だが、福利厚生は手薄で家賃補助は2年間のみ
KDDIは、モバイル通信ネットワーク･固定電話サービス･衛星電話などの電機通信サービスを提供する大手電気通信会社。2000年に京セラ傘下の第二電電、トヨタ自動車が関与していたKDD･日本移動通信が合併して設立。1985年の通信自由化を機に設立された新電電会社3社の合併により、電気通信業界ではNTTに次ぐ巨大グループを形成。現在ではモバイル通信ブランドのau･UQmobile･povoを主力としつつ、金融･教育･エンタメ･ヘルスケア･Eコマースなど多種多様な事業を展開。
１．auブランドなどを展開する大手通信会社、ドコモと並び国内首位級
２．売上高･利益は右肩上がりで成長、利益率も高い
３．平均年収945万円と高水準、インフラ業界最高クラスの高待遇