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ENEOSホールディングスは、石油･天然ガス･石油化学製品･非鉄金属などの製造･販売を手掛ける日本最大手の石油元売企業。2010年に新日本石油と新日鉱ホールディングスが合併して誕生。2017年には東燃ゼネラル石油を完全子会社化し、売上高10兆円を超える世界最大手の石油会社の一角となった。ENEOSブランドでガソリンスタンドを展開しており、国内シェア約45%で首位。傘下企業にはJX金属があり金属事業がエネルギーに次ぐ事業の柱、銅･レアメタル･貴金属などの非鉄金属領域でも存在感。
・国内で圧倒的首位の石油元売企業、ENEOS･JX金属を擁する
・売上高の上下変動が激しい、利益は年度によりまちまち
・大卒総合職は年収30歳で年収750~850万円ほど、住宅補助が手厚い
石油資源開発は、石油･天然ガスの開発･生産･販売を行っている大手石油開発会社。1955年に石油資源開発株式会社法に基づき設立された国策企業であり、現在も経済産業大臣が筆頭株主。北海道･秋田･山形･新潟にて原油･天然ガス開発を担う他、イラク･インドネシア･ロシアにおいて資源開発を行っている。同業のINPEXは石油資源開発の元子会社、現在も石油資源開発は同社の大株主である。
１．資源開発が主力だが、国内油田の権益が主であるため海外依存度は低い
２．資源価格･為替に業績を左右されやすいが、財務体質は極めて健全
３．平均年収856万円で課長職から1,000万円を超える、福利厚生も良好
INPEXは、グローバルで石油･天然ガスの開発･生産･販売を行っている大手石油開発会社。1966年に石油資源開発が設立した北スマトラ海洋石油資源開発を源流とし、2006年に国際石油開発と帝国石油が合併して誕生。石油依存度が高いうえ全量を輸入に頼る日本のエネルギー確保安定化･効率化を目的に設立された国先企業であり、現在も筆頭株主は経済産業大臣。全上場企業において黄金株（買収に関する決議事項に拒否権を発動できる特殊株式）が存在する唯一の企業であり、当該1株は経済産業大臣が保有。
・石油･天然ガス開発専業の大手石油開発会社、国策企業
・売上高･利益は急成長、ただし原油価格と為替レートの追い風という要因大
・大卒総合職は30歳850万円ほど、官僚OBの天下りで出世枠が限られる
住友金属鉱山は、鉱山開発･精錬･素材生産を展開する住友グループの非鉄金属系の資源会社。住友グループの源流企業であり、1590年に蘇我理右衛門が銅吹所として創業。1690年に別子銅山を開発、1973年の閉山まで日本経済を銅採掘で支えた。1980年代からは菱刈鉱山で金採掘を進める他、海外へ資源開発･精錬を展開。現在では素材メーカーとして磁石･電池材料･触媒なども供給するほか、非鉄金属分野では権益量･生産量で世界トップ5社に食い込む。
・銅･ニッケルなどの採掘･精錬で世界的な資源開発会社、住友グループの源流企業
・売上高･利益は資源バブルで急騰するも一過性、財務体質は優良
・平均年収834万円で大手メーカー並み、福利厚生は住宅補助が恵まれている
出光興産は、石油･天然ガス･石油化学製品などの製造･販売を手掛ける石油元売企業。1911年に出光佐三が開業した機械油商店を源流とし、1938年にはタンカー日章丸を就役させて石油輸送へ進出。戦時下ですべての事業を喪失するも、戦後には油槽所･タンカー事業へと再進出。1951年には経済制裁下にあったイランへ自社タンカーを派遣して日章丸事件を引き起こした。現在では売上高で国内2位を誇る大手石油元売会社であり、石油事業を中心として石油化学製品･高機能材･再生可能エネルギーなど事業を多角化を推進。2019年には同業の昭和シェル石油を完全子会社化。
１．国内2位の大手石油元売会社、2019年に昭和シェル石油を合併
２．売上高･利益いずれも増加基調が継続、財務体質は自己資本比率33%と標準的
３．大卒総合職なら30歳前後で年収750~900万円、福利厚生も手厚くホワイト