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小松製作所は、建設機械･鉱山機械などを幅広く製造する総合重機械メーカー。1917年に吉田茂の兄にあたる竹内明太郎が小松銅山操業に必要な機械製造のため小松鉄工所として創業、1921年には分離独立して小松製作所が設立された。戦前から鉱山機械･農業用トラクターなどを生産していたが、戦後にはブルドーザー･フォークリフト･ダンプトラックなど製品ラインナップを拡充。現在では世界148カ国に展開するグローバル企業であり、建機分野では米キャタピラーに次ぐ世界シェア第2位を誇る。
・世界シェア2位の建機メーカー、工作機械や防衛機器も展開
・売上高･営業利益いずれも急拡大、堅調な建機需要と資源価格高騰が追い風
・平均年収780万円だが大卒総合職は30代･800万円以上、借上げ社宅の恩恵大
富士フイルムホールディングスは、医療機器･医薬品･電子材料･複合機などを製造･販売する総合化学･電気メーカー。1934年に大日本セルロイドの写真フィルム部が分離独立して創業、戦前から国産写真フィルムの製造を手掛けた。1962年には英ゼロックスと富士ゼロックスを設立して複写機事業にも進出。2000年代にデジタルカメラが登場すると写真フィルム事業から早々に脱却、化学･医療メーカーへと転換を果たした。現在では有機ELディスプレイ材料･医療用画像情報システムなどで世界シェア首位級。
・写真フィルム事業から業態転換、医療･化学分野で事業多角化に成功
・売上高･利益いずれも2019年から成長基調、財務体質は極めて優良
・給与水準は30歳700～850万ほど、入社4年目で裁量労働制へ移行する点に注意
ダイキン工業は、空調機･冷凍機･化学製品･防衛機器などを製造する総合空調メーカー。1924年に設立された大阪金属工業を源流とし、かつてはエンジン･精密機械･航空部品･を主力としていた。が、1951年に日本初のエアコン開発に成功したことで総合空調メーカーへ業態転換。現在では空調機器で世界首位であり、世界170ヶ国以上に展開。各国の現地ニーズを的確に捉えた製品をスピーディに供給することを社是とする。戦前からの名残で戦車砲弾なども製造しており、防衛産業でも一定の存在感がある。
・世界首位級の総合空調メーカー、省エネ･ローカライズに強み
・売上高･利益は急成長中、海外市場におけるエアコン販売好調が追い風
・平均年収748万円と在阪大手メーカー上位級、福利厚生は特徴ない
三菱ガス化学は、天然ガスを原料とするメタノール・アンモニア分野における基礎化学原料･機能材料を展開する三菱グループの化学メーカー。1972年に三菱江戸川化学と日本瓦斯化学が対等合併して設立。ベネズエラやサウジアラビアなどにメタノール製造プラントを有しており、メタノールでは国内シェア首位。機能化学品分野にも強く、ポリカーボネートやレジンプリント配線板用材料において世界首位級。社名が類似する三菱ケミカルグループとは特段の資本関係はない。
・メタノール分野では国内シェア40%以上、シェア1位の大手化学メーカー
・化学メーカーでありながら利益確保は安定的、財務体質も極めて健全
・大卒総合職なら平均年収900万円以上、福利厚生も手厚い
IHIは、航空/船舶エンジン･産業機械･原子力設備･防衛機器･交通システムなどを製造する総合重工メーカー。1853年に江戸幕府が開所した石川島造船所を源流とし、近代以前から現代に至るまで航空機･船舶･産業機械における総合重工メーカーとして君臨。現在では航空エンジンシャフト･ターボチャージャーなどで世界シェア上位。現在のいすゞ自動車･ジャパンマリンユナイテッドはIHIから分離独立した企業である他、かつて造船所があった東京都･豊洲地区に多くの土地を保有する「豊洲の大家」でもある。
・大手総合重工メーカーの一角、航空エンジン関連事業が利益を下支え
・売上高･利益いずれも停滞、財務体質も自己資本比率20%未満
・平均年収792万円で最速30代で課長職に、配属事業部で人生が変わる
川崎重工業は、バイク･航空機･鉄道車両･船舶･軍事用航空機などを製造する大手重工メーカー。1878年に川崎正蔵が川崎築地造船所として設立。戦前から現在まで造船･製鉄･鉄道･航空機など幅広い分野に事業展開してきた名門であり、広範な事業展開が特徴。1952年にはエンジン製造技術を活かしてバイク事業に進出、硬派なバイクづくりで熱心なファンを多く抱える。海運大手の川崎汽船、製鉄大手のJFEスチールは当社から分離して設立された企業である。
・日系重工メーカー大手3社の一角、バイクやバギーなどBtoC事業も展開
・売上高･利益は概ね安定的、財務は自己資本比率23%でやや低め
・平均年収736万円でジョブ型の人事制度を導入、福利厚生は普通
村田製作所は、セラミックコンデンサ･高周波部品･センサ･通信モジュールなどを製造する電子部品メーカー。1944年に村田昭が創業、1940年代からラジオ向け陶器コンデンサの生産に着手。現在では数多くの製品で高い世界シェアを掌握しており、スマートフォンや電気自動車などの新鋭製品に不可欠な積層セラミックコンデンサ･SAWフィルタ･Wi-fiモジュールなどで世界シェア1位を誇る。取引先企業には米Apple社･韓Samsung社･中Lenovo社など世界的企業多数。
・コンデンサやWi-fiモジュールで世界シェア首位の大手電子部品メーカー
・売上高･営業利益は成長基調、財務は堅実すぎる程に優良な水準
・平均年収803万円で業界上位級、京都および北陸地方で存在感が大
LIXILは、衛生設備･水洗金具･ドア･サッシ･内装建材などを展開とする大手住宅設備メーカー。2001年に建材大手･トステムと衛生陶器大手･INAXの経営統合により誕生。2009年には同業他社の新日軽･サンウエーブ工業･東洋エクステリアが合流して、巨大グループへと発展。戸建住宅･マンションからオフィス･商業施設まで対応できる幅広いラインナップを有し、住宅設備メーカーとしては世界首位級の売上高を誇る。世界150ヶ国以上に製品を供給するグローバル企業でもある。
・住宅設備メーカー最大手、INAXが源流の1社であるため水回りに強い
・売上高は横這いで利益率が低い、財務体質もそこまで高くはない
・平均年収694万円と業界トップ企業の割に普通、福利厚生も普通レベル
京王電鉄は、神奈川県･東京都において鉄道事業･バス事業･百貨店行･不動産業などを展開する大手鉄道会社。1910年に鉄道会社として創業。1913年に笹塚~調布間を開通して営業を開始、1926年には府中~東八王子まで延伸を果たした。戦時下には東急電鉄･小田急電鉄･京浜急行鉄道などと国策合併を強いられたが、終戦後には分離独立。現在では東京都･多摩地域と神奈川県･相模原地域を地盤としており、グループ54社で幅広い事業展開を志向。年間輸送人員数は6.7億人を超え、鉄道業界9位に位置する。
・神奈川県･東京都が地盤の大手私鉄、百貨店･バス･不動産など事業多角化
・売上高は2020年に急減して利益も停滞、最近ようやく回復傾向
・平均年収710万円だが総合職は昇給が早い、福利厚生はかなり充実
住友金属鉱山は、鉱山開発･精錬･素材生産を展開する住友グループの非鉄金属系の資源会社。住友グループの源流企業であり、1590年に蘇我理右衛門が銅吹所として創業。1690年に別子銅山を開発、1973年の閉山まで日本経済を銅採掘で支えた。1980年代からは菱刈鉱山で金採掘を進める他、海外へ資源開発･精錬を展開。現在では素材メーカーとして磁石･電池材料･触媒なども供給するほか、非鉄金属分野では権益量･生産量で世界トップ5社に食い込む。
・銅･ニッケルなどの採掘･精錬で世界的な資源開発会社、住友グループの源流企業
・売上高･利益は資源バブルで急騰するも一過性、財務体質は優良
・平均年収834万円で大手メーカー並み、福利厚生は住宅補助が恵まれている
電源開発（愛称：J-POWER）は、日本全国において発電事業･電気小売事業を展開する大手電力会社。終戦直後の電力不足を受けて1952年に電源開発促進法によって設立、1950年代から水力発電所･火力発電所を続々と開発して電力不足の解消に貢献。現在では日本国内に60拠点以上の発電所を有しており、大手電力会社に匹敵する電力供給網を形成。とりわけ風力発電･水力発電においては国内トップの発電能力を有する。海外事業にも熱心であり、1960年代から現在に至るまで発展途上国への発電所開発を支援。
・電力会社･卸電力市場向け販売に特化した元国策企業の電力会社
・売上高･営業利益は過去最高を更新、財務体質は業界トップクラス
・平均年収793万円と大手電力会社に匹敵、転勤の覚悟は必要
石油資源開発は、石油･天然ガスの開発･生産･販売を行っている大手石油開発会社。1955年に石油資源開発株式会社法に基づき設立された国策企業であり、現在も経済産業大臣が筆頭株主。北海道･秋田･山形･新潟にて原油･天然ガス開発を担う他、イラク･インドネシア･ロシアにおいて資源開発を行っている。同業のINPEXは石油資源開発の元子会社、現在も石油資源開発は同社の大株主である。
・資源開発が主力だが、国内油田権益が主ゆえに海外依存度は低い
・資源価格･為替に業績を左右されやすいが、財務体質は極めて健全
・平均年収856万円で福利厚生も良い、課長職から1,000万円超に
ゆうちょ銀行は、日本郵政グループに属する大手普通銀行。2007年の郵政民営化に伴い設立された。同じく郵政民営化にあたって設立された日本郵政の傘下にあり、日本郵便･ゆうちょ銀行･かんぽ生命保険で日本郵政グループ3社を形成。貯金残高は190兆円規模に及び、メガバンクに匹敵する規模感。全都道府県に支店を有するのは、みずほ銀行と本行のみである。旧国有企業ゆえに、民業圧迫とならないよう上乗せ規制が課せられている。
・日本郵政Gの金融機関、預金額ではメガバンクに匹敵する巨大銀行
・業績は概ね横ばいで衰退も成長もない現状維持型
・平均年収は670万程度だが総合職は昇進･昇給はより恵まれる、福利厚生は良い
マツダは、世界130ヶ国以上でMAZDAブランドの自動車を製造･販売する中堅自動車メーカー。1920年に東洋コルク工業として創業。1960年代にはキャロル360が大ヒットしたことでトヨタ自動車･日産自動車を抑えて国内首位に君臨。現代ではスカイアクティブ技術と魂動デザインを武器に商品力の高い自動車づくりに注力、世界的に熱心なファンを抱える。1980年代以降は米フォード傘下であったが2008年に関係解消、2017年からはトヨタ自動車と資本業務提携。
・年産150万台規模の中堅自動車メーカー、自動車デザインに定評
・売上高･利益は2021年から急成長、財務体質もそこそこ良好
・平均年収658万円だが課長職レベルなら900万~1,000万円に達する
リンクアンドモチベーションは、組織人事コンサルティング･キャリア指導･人材マッチングサービスなどを主力とするコンサルティング会社。2000年にリクルート出身の小笹芳央らが東京都で創業。創業直後から「モチベーションエンジニアリング」を基幹技術として掲げ、実効性･再現性がある組織人事コンサルティングを展開。2016年からは組織改善クラウドサービスを展開、顧客企業の組織データの収集から改善実行までを一気通貫で対応。個人顧客向けのキャリアスクールや学生向け個別指導塾「SS-1」なども展開。
・「モチベーションエンジニアリング」を核とする組織人事コンサル会社
・売上高は横ばいだが利益は急回復、やや負債が多めの財務体質
・平均年収664万円だが福利厚生は希薄、平均年齢30歳前後の若い組織体制