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王将フードサービスは、中華料理チェーン『餃子の王将』を展開する大手外食会社。1967年に京都で加藤朝雄が大衆中華店として創業。1969年に暖簾分けによって大阪王将を誕生させた。1985年には商標を巡って大阪王将との対立が生じ、別々のチェーンとして分裂した。2000年には東京証券取引所への株式上場を果たし、大手外食チェーンとしての地位を確立。現在では国内外に700店舗以上を展開しており、中華分野では日本最大の店舗網を誇っている。創業期から店舗での手作り調理を重視しており、その伝統を50年以上に渡って守り続けている。1990年代からアサヒビールと親密な関係にあり、2008年からは同社が筆頭株主になっている。
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ロート製薬は、胃腸薬･目薬･健康食品･スキンケア製品などを製造販売する製薬･化粧品メーカー。1899年に山田安民が胃腸薬メーカーとして創業。1950年代には目薬分野へと進出し、胃腸薬･目薬を柱とする大衆薬メーカーとして成長。1975年に『メンソレータム』の製造･販売権を取得し、スキンケア分野での事業展開を加速。1988年には米･メンソレータム社を買収し、海外展開の足掛かりとした。現在では皮膚薬･日焼け止め･ニキビケアなどのスキンケア分野を主力としつつ、目薬･洗眼薬などのアイケア分野でも存在感を発揮。高級目薬シリーズ『Vロートプレミアム』などを積極展開している。
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SBI新生銀行は、個人向け金融や信販･カードローン事業に強みを持つ普通銀行。1952年に長期信用銀行法により日本長期信用銀行として設立、戦後日本における長期資金供給を担った。1998年にはバブル崩壊後の不良債権問題によって経営破綻し、一時国有化。2000年に外資系投資ファンドの主導で民間銀行として再出発、新生銀行へと社名変更された。2021年にはSBIグループが当行株式の47.7%を取得し、SBIグループ傘下入り。2025年に経営破綻時に注入された公的資金を完済し、約27年に及ぶ経営再建に一区切りを付けた。現在では、SBIグループ傘下の銀行として、法人向け金融、個人向け預金･住宅ローン、カードローン、信販･決済などを幅広く展開。アプラスやレイクなどを傘下に有し、消費者金融事業にも強い。
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SCSKは、住友商事グループに属する大手システムインテグレーター（SIer）。1969年に住友商事がIT子会社･住商コンピュータサービスとして設立。1990年代には基幹システム開発･業務システム構築へと事業領域を拡大。2011年には独立系SIer･CSKと合併し、現社名へと社名変更。住友商事系SIerとしての安定性と、独立系SIerとしての顧客基盤･提案力を併せ持つ大手ITサービス企業となった。2025年にはネットワンシステムズを買収し、ネットワーク･インフラ･セキュリティ領域を大きく強化した。現在では顧客企業は1万社以上に及び、製造業･流通業･金融業など幅広い大手企業を顧客基盤としている。プリペイドカードで高シェアのクオカードを長らく子会社としていたが、2017年に売却している。
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不二越は、工作機械･ロボット･工具･ベアリングなどを製造販売する総合機械メーカー。1928年に井村荒喜が富山県富山市で工具メーカーとして創業。1929年には国産工具として昭和天皇の謁見を受け、この時の御召艦にちなんで『那智(Nachi)』をブランド名に。1939年にはベアリング製造に参入し、精密機械メーカーへと多角化。1943年には工具技術を活かして、工作機械の生産を開始した。1970年代には油圧技術を活かして産業用ロボットにも参入し、自動車工場におけるスポット溶接･アーク溶接･搬送･組立工程を支えた。現在では、ブローチ工具で世界シェア1位、産業用ロボットで世界シェア6位、ベアリング国内シェア4位。創業地･富山県では名門企業として知られ、不二越病院･不二越迎賓館なども運営。
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ジェイエイシーリクルートメントは、ハイクラス人材紹介･ヘッドハンティングなどを主力とする人材サービス会社。1975年に英国･ロンドンで田崎忠良が人材紹介会社として創業、当初は海外における日本企業の採用支援を主とした。1988年には日本に逆進出し、外資系･金融業界を中心とした人材紹介サービスを開始。2000年代には国内主要都市へと拠点を拡大し、全国区でのサービス展開を進めた。2009年には、企業･求職者の双方を同一のコンサルタントが担当する両面型モデルへと転換。企業の内情と求職者の要望を汲み取るコンサルティングで急成長。現在ではハイクラス人材紹介サービスを幅広い業界に提供、特に管理職･専門職･グローバル人材の紹介に強い独自のポジションを築いている。
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ニチレイは、冷凍食品･レトルト食品･低温物流サービスなどを展開する大手食品メーカー。1942年に政府主導により国内水産会社を統合した国策会社として設立。終戦後には水産･畜産･低温物流を主軸とした民間企業として再出発。1959年には冷凍トラックを自社開発し、日本初となるトラックによる低温物流を確立。1970年代からは食の多様化を追い風に、冷凍食品事業を急拡大。1987年には日本初となるアセロラドリンクを発売、日本人にとって未知の果物であったアセロラを普及させた。現在では冷凍食品において国内売上高首位を誇り、冷蔵倉庫スペースにおいて国内1位･世界5位に位置する。
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アース製薬は、殺虫剤･防虫剤･入浴剤･洗口剤などを製造販売する日用品メーカー。1892年に木村秀蔵が大阪府･難波で薬品メーカーとして創業。当初は塩酸･硝酸を製造していたが、1929年に発売した噴霧式殺虫剤『アース』が大ヒットを記録。1940年には『アース渦巻香』を発売し、殺虫剤メーカーとしての基盤を固めた。1964年には入浴剤『バスロマン』を発売し、日用品分野でも事業拡大。1969年には経営不振に陥ったことで会社更生法の適用申請に至ったが、大塚グループの資本参加を経て再建を果たした。1980年代からは海外展開を進め、タイ･中国･ベトナムなどでシェアを伸ばしている。現在では、殺虫剤分野において国内シェア57%と首位を誇り、入浴剤･オーラルケア･園芸用品･ペット用品などへ広がる生活関連メーカーとしても知られる。
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四国電力は、四国エリア全県を管轄する地方電力会社。1951年に四国配電と日本発送電が合併して設立され、戦後の電力不足への対応を進めた。1977年には石油火力への依存を下げるべく、伊方原子力発電所を運転開始。2000年代には非電力事業の拡大を進め、情報通信･建設･エンジニアリング事業などを強化。2011年からは東日本大震災を受けて伊方原子力発電所が停止、火力燃料費の増加に苦しんだが、2021年には約10年ぶりとなる再稼働を達成した。現在では売上高において電力業界10位となっており、四国地方で最大の企業グループである四国電力グループを形成。グループ会社数は40社を超え、電力供給を支える設備工事･通信･保守機能までをグループ内に抱えている。
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九州電力は、九州地方全域において発電事業･電気小売事業を展開する大手電力会社。1899年に熊本財界の有力者たちが設立した熊本電氣を源流とし、1951年に戦後の電力再編によって九州電力として発足した。戦後しばらくは水力発電を主力としたが、高度経済成長による電力需要拡大を背景に、1960年代からは石炭火力発電や地熱発電を本格化。1975年には玄海原子力発電所1号機が運転開始し、原子力発電を含む大型電源体制へ移行した。1990年には甑島風力発電所を稼働させ、日本初となる風力発電所として運用開始。現在では、九州地方に本社を置く企業として最大級の売上高を誇り、九州財界において極めて大きな影響力を有している。
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TOYO TIREは、自動車用タイヤ･自動車ゴム部品などを製造販売する大手タイヤメーカー。1943年に東洋紡がタイヤ製造を目的として設立。1960年代にはアメリカに現地法人を設立し、北米市場の事業基盤を早期から強化。1980年代には工業用ゴム製品･自動車部品などに進出し、総合ゴムメーカーとしての性格を強めた。2015年には免震ゴムなどで品質不正が発覚して大規模な補償問題に発展、非自動車分野からは撤退するに至った。現在ではタイヤ事業への集中を強めており、日系タイヤメーカーとしては売上高で第4位に位置する。北米市場においてSUV･ピックアップトラック向けの大径タイヤを得意とし、オフロード走行に耐える頑丈でデザイン性にも優れたタイヤで人気を博している。
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オカムラは、オフィス家具･商品棚･物流機器などを主力とするオフィス家具･機械メーカー。1945年に終戦によって軍需を失った旧･日本飛行機の社員たちが創業。終戦直後は金属加工技術を活かして鍋などを製造していたが、その後、米軍クラブ向けのスチール家具製造を契機として、デスク･チェアなどのオフィス家具分野へ本格的に進出した。1952年には初の純国産トルクコンバータの生産に成功し、1957年には小型自動車『ミカサ』の生産にも進出した。1960年代からはオフィス家具･陳列棚へ注力し、1970年代には物流機械分野にも進出。現在ではオフィス家具分野においてコクヨ･イトーキなどを抑えて国内シェア1位に君臨、オフィス･店舗･物流施設の空間づくりを担っている。
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日本空港ビルデングは、羽田空港の旅客ターミナル運営を中核とする空港機能施設事業者。1953年に東京国際空港（現･羽田空港）の整備･運営のため、民間企業有志の出資により設立。1964年には東京オリンピックの開催に向け、国際線ターミナルを供用開始。1970年には急増する海外旅客数に対応するべく国際線到着ターミナルを開業した。1991年には東京証券取引所に株式上場。1994年からは関西国際空港、2005年からは中部国際空港における免税店運営にも進出した。現在では、羽田空港第1･第2旅客ターミナルの運営を中核としながら、施設管理･物販･飲食･免税店･ラウンジ運営などを幅広く展開する空港ターミナル運営会社となっている。
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インテグラルは、非上場･上場企業へのエクイティ投資を主力とする投資会社。2007年に佐山展生と山本礼二郎らがプライベートエクイティファンドとして設立し、外資系ファンドや金融機関系列ではない独立系として投資活動を開始。2011年には経営不振に陥ったアパマンショップに出資し、2015年には経営破綻したスカイマークの再建支援に参入。投資先企業に深く入り込みながら経営支援を行うスタイルによって、企業再生分野でも存在感を高めた。現在では年商1,000億円以下の中堅企業への投資事業を主力としており、複数のプライベートエクイティファンドを運営。投資先の企業価値を最大化するため、資金提供にとどまらず、経営管理･事業戦略･財務改善などを含めた経営支援を展開している。
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三菱自動車工業は、アジア･北米･欧州などでMitsubishiブランドの自動車を製造･販売する中堅自動車メーカー。1917年に三菱造船（現･三菱重工業）が自動車事業部として設立し、戦時中には軍用車･トラックを生産。1960年代からは乗用車メーカーとして頭角を現し、1970年に三菱重工業から独立を果たした。1990年代にはラリー･SUV領域で頭角を現し、トヨタ自動車･日産自動車に次ぐ国内シェア3位へと躍進。が、2000年代にはリコール隠し問題によって、国内販売台数が急落。2010年代には東南アジア市場への注力を進め、新興国市場での販売拡大を果たした。現在では、東南アジア市場を最大の基盤としながら、SUV･ピックアップトラック･PHEVを主力製品として展開。2016年からは日産自動車が筆頭株主となっており、ルノー･日産･三菱アライアンスを形成。