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本田技研工業は、自動車･バイク･航空機･芝刈機などを製造販売する大手自動車メーカー。1948年に本田宗一郎が自転車用エンジンの製造を目指して創業、1958年にはスーパーカブを発売して大ヒット商品となった。その後、アメリカ･欧州など海外展開を進めてバイクメーカーとして躍進。1963年には四輪事業へと進出、S500･シビック･NSX･インテグラなど数々の名車を生みだした。2006年には小型ジェット機の量産へと進出し、2017年からは小型ジェット機で世界シェアNo1を継続。
・日系三大自動車メーカーの一角、バイク･航空機･芝刈機なども強い
・売上高･利益いずれも安定的で底堅い、財務体質は良好
・平均年収831万円と日系三大自動車メーカー最下位、家賃補助制度も薄め
電通は、テレビ広告･デジタル広告などあらゆる広告宣伝･マーケティングに関わる戦略策定～実行を支援する大手広告代理店。1901年に光永星郎が設立した日本広告を源流とし、戦時中には国家総動員体制の下で国内広告会社を統合、巨大広告代理店として君臨。戦後も業界屈指の企業として君臨し続けてきた。1973年には広告取扱高で世界首位を記録したことも。現在では海外広告代理店の積極買収によって広告業界で世界シェア6位、国内2位の博報堂DYに売上高で4倍の差をつけて独走。
・日系広告代理店として断トツ首位、世界でも上位6社に食い入る
・売上高は成長基調だが利益は伸び悩み。財務も自己資本比率23%と低め
・持株会社の平均年収1,520万円だが、事業会社は30歳で年収900万円ほど
積水化学工業は、住宅･建材･化成品･高機能プラスチックを製造する大手樹脂加工メーカー。1947年に日窒コンツェルンが財閥解体されたことで独立した企業。プラスチックをはじめとする樹脂加工技術に優れ、1950年にはセロハンテープを開発、1957年にはポリバケツを発売しており、現代社会の必需品を数多く発明。1960年にハウス事業部を分離させ積水ハウスとして分社化したが、1970年代に住宅事業へ再進出してセキスイハイムとしてブランド化。現在では大手注文住宅メーカーとしての存在感も発揮。
・樹脂技術に強い大手化学メーカー、住宅分野でもセキスイハイムを展開
・堅実な財務体質で無借金経営、景気後退局面でも純利益は確保
・大卒総合職なら平均年収900万円ほど、福利厚生も手厚い
信越化学工業は、塩化ビニル･シリコンウエハーなどを主力とする大手化学メーカー。石炭窒素を製造する為に信濃電気と日本窒素肥料が合弁会社として1926年に設立した信越窒素肥料を源流とし、戦前の1940年に現社名の信越化学工業に社名変更。塩化ビニル･合成石英･フォトマスクブランクス･シリコンウエハーなど現代社会に不可欠な素材で世界シェア1位を掌握し、レアアース･電子材料など先端素材でも世界的存在感。化学セクターで時価総額1位、全上場企業トップ10社に食い込む（2023年5月時点）。
・世界シェア首位級の製品多数の化学メーカー、化学業界で断トツの利益率
・売上高は2兆円超に急成長、利益率も高水準で財務も著しく堅実
・平均年収886万円と意外に普通だが、平均勤続年数20年超でホワイト
三井化学は、石油化学技術をコアとして多種多様な機能性材料や先端･基礎材料を製造する大手化学メーカー。1933年に三井鉱山から化学事業が分離して設立された東洋高圧工業を源流企業とする。ナフサからエチレンやプロピレンなどの基礎原料を生成、樹脂製品に使われるポリエチレン･ポリプロピレンとして加工するまでの一貫した技術を有する。メガネレンズや燃料タンク材料などにおいては世界シェアトップを誇り、フェノール生産量はアジアNo.1の規模である。
・三井Gの大手化学メーカーで業界6位、ニッチトップ素材多数
・かつて業績不振に陥ったが再建に成功、財務体質も回復が続く
・平均年収892万円に上昇、総合職なら30代で年収800万〜900万円ほど
ヤマハ発動機は、バイク･自動車用エンジン･船外機などを製造する輸送用機器メーカーである。戦時中に飛行機部品を製造していたヤマハが戦後に民生分野での技術転用を図り、1955年にバイクメーカーとして分離されて設立された。船外機では世界シェア首位を誇り、バイクでは世界シェア4位に位置する。かつてはヤマハの持分法適用会社であったが、2007年にヤマハが保有株の大半を売却。現在ではヤマハとヤマハ発動機が相互に約5%程度の株式を持ち合う対等関係へと移行している。
・バイク･船外機･エンジンなど幅広く製造する輸送用機器メーカー
・2021年から業績好調で売上高2兆円を突破、財務体質も良好
・平均年収812万円と中堅自動車メーカーを凌駕、静岡勤務の可能性大
いすゞ自動車は、トラック･バスなどの商用車およびディーゼルエンジンを製造販売する大手自動車メーカー。1929年に石川島重工業（現在･IHI）自動車事業部が分離して誕生。戦前からトラックなどの商用車を生産、戦後には乗用車分野にも進出してトヨタ自動車･日産自動車とシェアを争った。が、過度な拡大路線により経営危機に陥ったことで1990年代に乗用車分野から撤退。2000年代以降はトラック･バスを主力とする商用車メーカーとして復活を遂げ、海外向けのみ乗用車分野に再進出。
・商用車メーカーとして国内首位、業界4位のUDトラックスを傘下に
・売上高･利益は急伸して過去最高を更新。財務体質はかなり優良
・平均年収777万円と中堅乗用車メーカーを凌駕、家賃補助制度はない
日野自動車は、トラック･バスなどの商用車およびディーゼルエンジンなどを製造販売する大手自動車メーカー。1942年にヂーゼル自動車工業（現･いすゞ自動車）日野製造所が分離独立、戦後にトラック･バスなどの商用車分野に進出した。現在では小型･中型･大型トラックの他、トヨタ自動車から乗用車･トラック･ディーゼルエンジンを受託生産。2022年にエンジン不正問題が発覚して巨額損失を計上。2023年にはダイムラートラック社の仲介で三菱ふそうトラック･バスとの経営統合を宣言（参考リンク）。
・日系商用車メーカーの雄であったが、不正問題を経て業績不振に
・業績･財務は不正問題を経て急激悪化、2023年は営業赤字に転落
・平均年収654万円だが、若手社員の離脱で平均年齢･勤続年数が急上昇
三井不動産は、三井グループに属する大手総合不動産デベロッパー。1914年に三井合名会社に設置された不動産課を源流としており、1941年に三井合名会社から分社化して設立された。三井グループ発祥の地である日本橋に多数のオフィスビルを構えており、東京ミッドタウンの開発にも参画。1960年には京成電鉄と共同でオリエンタルランドを設立、東京ディズニーランドの実現に貢献した。2020年には東京ドームを完全子会社化、レジャー領域への進出拡大を狙っている。
・三井Gの大手総合不動産デベロッパー、不動産業界の最大手企業
・売上高は右肩上がりで三菱地所の2倍、利益も堅調に増加
・大卒総合職なら年収は1,500万円以上は固い、就職偏差値最上位クラス
東急不動産ホールディングスは、東急グループに属する大手総合不動産デベロッパー。1953年に東京急行電鉄（現･東急）から分離独立して設立された。1910年代から大規模な不動産開発に取り組んできた名門企業。現在でも不動産業界上位5社に数えられ、電鉄系の不動産会社としては傑出した規模を誇る。マンション･オフィスビル･商業施設･リゾートまで幅広く手掛けており、近年では渋谷大規模再開発を主導して渋谷スクランブルスクエアなどの整備に取り組んでいる。
・業界5位の大手総合不動産デベロッパー、電鉄系としては最大手
・COVID-19感染拡大から復活して売上高1兆円越えは目前
・大卒総合職なら年収1,000万円に横並びで到達、企業ブランドも高い
三菱地所は、三菱グループに属する大手総合不動産デベロッパー。1890年に三菱社が陸軍省から丸の内･神田三岬町の土地35万㎡の払い下げを受けたことを源流としており、1937年に三菱合資会社の不動産部門･建築部門が分社化して設立。終戦直後から都内で大規模オフィスビルの開発を進め、現在では70件以上の高層ビルを保有。1989年にはバブル景気の波に乗ってニューヨークのロックフェラーセンターを買収、その後のジャパンバッシングの火種を生み出した。土地保有額2兆円以上で国内首位。
・都心部に強みを持つ三菱Gの大手総合不動産デベロッパー
・売上高･利益いずれも回復傾向にあり堅調、マンション販売も好調
・大卒総合職なら年収1,500万円以上に到達、福利厚生も良い
西日本旅客鉄道（JR西日本）は、近畿･中国･北陸地方を中心とする在来線網ならびに新幹線を運営している大手鉄道会社。1949年に設立された日本国有鉄道を源流とし、1987年に国鉄分割民営化により発足。大阪駅を中心とする近畿圏近郊路線を重要な収益源としており、関西圏に林立する大手私鉄と競合。山陽新幹線･北陸新幹線の収益性は悪くないが、地方部には多くの赤字路線を抱える状況。高速バス･フェリー･百貨店･不動産賃借･小売店なども展開しており、事業多角化を進めている。
・西日本エリアの在来線･新幹線を統括する大手鉄道会社
・売上高･利益はCOVID-19で急悪化したが、現在ではほぼ回復
・平均年収596万円と大手鉄道会社の割に給与水準は凡庸
東日本旅客鉄道（JR東日本）は、関東地方･東北地方･北陸地方など東日本エリアにおいて在来線･新幹線を運営する大手鉄道会社。1949年に設立された日本国有鉄道を源流とし、1987年に国鉄分割民営化により発足。東京都内をはじめとする首都圏エリアの通勤･通学を支える長大な路線網を有し、関東圏の運賃収入だけで年1兆円以上。新幹線は東北･上越･北陸･秋田･山形の路線を運営。JRグループ全社において売上高･従業員数･営業路線長は最大を誇り、売上高は全鉄道会社の中でも断トツ首位。
・首都圏在来線を支える国内最大･世界2位の大手鉄道会社
・売上高･利益は安定的だがCOVID-19による打撃から回復途上
・平均年収676万円だが総合職は昇給が早い、福利厚生で在来線無料
大和証券グループ本社は、国内第2位の大手証券会社グループ。大和証券を中心として大和総研･大和アセットマネジメント･大和ネクスト銀行などが揃い、国内五大証券会社の一角を占める。発祥は1902年創業の藤本ビルブローカー銀行であり、1943年に日本信託銀行と合併して大和證券となった。国内支店数100以上･従業員数1万3千人を誇り、預かり資産額は50兆円を優に上回る。
・野村證券に続く証券業界2位、創業1902年の老舗証券会社
・最近は業績拡大の傾向、株式市場の活況による投資ブームが追い風
・総合職は30歳で年収650万~900万円、営業成績で年収が大きく変化
日本銀行は、日本銀行法に基づき設立･運営されている中央銀行（特別法に基づく認可法人）。1882年に日本銀行条例によって設立され、我が国唯一の中央銀行として140年以上に渡って日本経済を支えてきた。日本銀行法に基づき「物価の安定」と「金融システムの安定」を至上命題としており、金融環境の変動によって国民生活が脅かされることがなきよう金融政策を運営している。政府からの独立性を確保するため東京証券取引所へ株式上場しており、民間個人であっても株主になることができる。
・我が国唯一の中央銀行、総資産735兆円以上の巨大金融機関
・経常収益･経常利益いずれも過去最高を連続更新、財務基盤は鉄壁
・平均年収814万円と意外と安いが、群を抜く社会的地位･栄誉